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@IT > 徹底的な評価で自信を持って提案する“最適なシステム” |
日立システムアンドサービス(日立システム)は、その名が示すとおり、日立グループの大手SIerだ。メーカー系SIerというと、系列メーカーのハードウェア/ソフトウェアを使ってシステムを構築するイメージがあるが、日立システムアンドサービスの第三事業グループ ネットワーク・セキュリティソリューション本部長である西條 洋氏は、次のように力説する。
「われわれの仕事は、お客さまの課題を解決することです。われわれがお客さまに提供するのは、これまで金融や流通、製造などのさまざまなフィールドで培ってきたシステムインテグレーションのノウハウであって、プロダクトではないというわけです。ですから、お客さまの要件に合わせて、OSSであれ、他社製品であれ、そのときによいと思ったものをどんどん適用していくのです」 とはいえ、実際に「よい」製品を選ぼうと思えば、大きな問題になってくるのが、評価・検証だ。日立システムでは全社的に製品比較や評価に取り組んでいるという。 「まず、研究開発センタという独立した部署の中に評価センタがあり、ここで大局的、定点観測的な評価をします。現場のSEから依頼されて評価する場合と、自発的にこれからこういう技術がくるだろうという製品について評価する場合があります。 これとは別に、実際にお客さまのところにいくSEのチームが機材をかき集めて、お客様のシステムに合わせて自分たちなりの評価をやるんですね。個別具体的な案件に適用できそうなプロダクトがあれば、資料を読んだり、評価版を手に入れたりして、とにかく徹底的に検証しています。 ですから、そのプロダクトの適不適やバグの件数などが一定のレベルできちんと分かります。そのうえでお客さまへ提案しますから、お客さまとのやり取りに滞りがなく、信頼いただいている──そう思っています」 西條氏が率いる「ネットワーク・セキュリティソリューション本部」は、ウイルス対策やファイアウォールだけではなくアクセス制御、改ざん防止、セキュリティホール対策など、アプリケーションやユーザープログラムの基盤になる部分を全般的に扱い、最前線SEを支援している。なかには、ネットワークのセキュリティ診断を行っているメンバーもいるという。いま同本部が力を入れているのが、これらセキュリティに「可用性」を加えた「高信頼性Linuxシステム」である。
高信頼性Linuxシステムを実現するために、日立システムが選択したのが、NECのクラスタリング・ソフトウェア「CLUSTERPRO」だった。 「お客さまのニーズがあって、ある若いSEが一生懸命に探した結果が『CLUSTERPRO』だったんです。実際の適用もうまくいって、お客さまの満足が高かったので、さらにソリューションとして展開しようと考えています。フィールドありきのプロダクト選定が若いメンバーにも浸透していることが、すごくうれしく感じています」 さらに評価部門が各社のクラスタリング・ソフトウェアを比較検証したところ、現状では「CLUSTERPRO」が一番使いやすく、適用範囲も広いという結果が出たという。 「もちろん各製品に一長一短があるんですが、CLUSTERPROは実績も豊富ですから、安心して使えるという感じですね。プロダクトの優秀さだけではなく、“明日には提案”というときでも、NECのCLUSTERPROチームの方々は親切に答えてくれますし、マテリアルも整備されているので、われわれにとっては非常に心強く感じます」 日立システムの高可用性ソリューションは、サービス停止時間短縮に「CLUSTERPRO」、サービス停止の防止に統合システム運用管理ソフト「JP1」を適用し、この2つを日立システム独自のノウハウで組み合わせることで、システム全体の可用性を上げていくものだ。 CLUSTERPROを適用した高可用性ソリューションで多いのは、いまのところメールサーバだという。このほかにリモートアクセスの認証サーバ、データベースのPostgreSQLの事例が目立つ。 「われわれの作るLinuxシステムは誰でも作れるレベルのものではなく、信頼性が極めて高いものだということをアピールしたいですね。システム・コンポーネントについては各社の製品やOSSを使いますが、それに対する細かな設定や手順のノウハウ、そして組み合わせ検証の情報が社内に豊富にあるのが、われわれの強みです。またOSS系などではサポートの引き合いも多いのですが、現状のお客さまのシステムでトラブルはほとんど起きていません。バックエンドのサポート体制がしっかりできているというのも、信頼性につながる話だと思っています」 メールサーバなどは典型だが、従来はミッションクリティカル性がさほど求められていなかったシステムでも、近年はサービスの停止・中断が許されないものが増えてきている。こうしたシステムを構築するために、信頼できるパートナーが必要だ。パートナー選びをする際には、企業文化や担当者のマインドをチェックすることをお奨めする。 提供:日本電気株式会社 企画:アイティメディア 営業局 制作:@IT 編集部 掲載内容有効期限:2007年9月30日 |
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