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@IT > 企業のITシステムに浸透するWeb 2.0 |
LANの普及で一般化したクライアント/サーバシステムは、現在、Webアプリケーションへの移行期にある。Webアプリケーションは、専用のクライアントソフトウェアを必要とせずWebブラウザを使って利用できるため、クライアントPCへのアプリケーションの導入やバージョンアップが不要で、管理コストを削減できる。 そうしたメリットがある一方、Webアプリケーションは応答性やGUIの自由度に課題があった。何か1つの操作をするたびにサーバとの通信が発生するため、クライアントPCで動くアプリケーションに比べて、どうしても反応が遅くなりがちだった。ドラッグ&ドロップ操作など、Webブラウザでの実現が難しい操作もあった。 ■Web 2.0登場のインパクト こうした状況を一変させたのがAjax(エイジャックス)と呼ばれる新しい技術だ。Ajaxは、サーバとの通信とは独立してWebブラウザをコントロールするテクニックでユーザーの操作を即座に画面に反映させることができるため、操作感が劇的に向上する。また、毎回画面全体を変更する従来のWebアプリケーションと異なり、情報の更新が必要な部分だけ、サーバからデータを引っ張ってきて描画するため、Webブラウザでありながら、ローカルアプリケーションに近い操作性を実現する。 Ajaxに加えて、ユーザー参加型のコミュニティなど、Webの世界には新しい潮流が登場し、そのトレンドが“Web 2.0”と呼ばれているのは存じの通りだ。 Web 2.0は、コンシューマー向けの新興Webサービスとして注目を集め、多様なサービスを生み出した。そして技術的に進化、成熟したWeb 2.0は、エンタープライズの世界にも適用が始まり、現在、業務アプリケーションに対して大きな影響を与えようとしている。 こうした状況の中、Web 2.0の最先端と、国内のエンタープライズへの適用事例を紹介するセミナー「Ajaxなら、ここまでできる〜Webサービス先端事例からグループウェアへの適用まで〜」が10月25日に開催される。 ■小川浩氏が語るWeb 2.0の最先端
セミナーではまずサンブリッジの小川浩氏が講演。Web 2.0の基本的な優位性や先端的なWebサービスの事例を、デモンストレーションを交えて紹介する。小川氏は、サンブリッジではRSSフィードの生成・配信を行うサービス「MODIPHI」を手掛けるなど、日本でWeb 2.0の最先端を突っ走るネットビジネス界の旗手だ。まだ日本ではあまり紹介されていない米国の事例紹介など、Web 2.0に関心がある人は必見の講演だ。“Webアプリケーション”のイメージが覆されるだろう。 Ajaxは今後、普遍的な技術として普及していくことになるだろうが、そのためには容易に利用できるAjaxフレームワークが必須になるだろう。現在、各社が独自に技術を洗練させているが、Ajaxはライブラリの助けなしに実装するのは難しく、現状では一部の技術者だけが扱うことができる技術だからだ。Webブラウザの種類によって異なる挙動に対応する必要があることからも、Ajaxフレームワークの利用が一般的になるだろう。 メジャーなJavaScriptのライブラリの多くでAjaxへの対応は始まっているが、より高度なAjaxフレームワークも、いくつか登場している。中でも、Windows並のGUIを実現する「Bindows」は、表現力の点でも動作の軽快さの点でも注目だ。このBindowsを利用したアプリケーションとして、セミナーではグループウェアの「desknet's Enterprise Edition」のデモンストレーションが行われる予定だ。Ajaxによって予定表やWebメールといった業務アプリケーションの操作性がいかに上がるかが理解できるだろう。イベント会場に設けられたブースではBindows版desknet'sの展示を行っているので、実際に触ってみてそのスムーズな操作を体感してみてほしい。 セミナーでは、さらに実際にAjaxを使った業務アプリケーションを導入した企業から担当者を招き、パネルディスカッションを行う予定だ。導入に迷いはなかったのか、実際に導入して感じた今後の課題は何かといったことについて、導入担当者の本音が聞けるだろう。パネルディスカッションでは、@IT発行人の新野淳一がモデレータを務めるほか、講演を行う小川浩氏もパネラーとして参加する予定だ。Web 2.0というトレンドは、企業や組織内のITシステムをも変えていく。“エンタープライズ2.0”とも呼ばれる、この潮流は、今後どういう方向へ向かっていくのか。その現状と将来像について、トレンドをとらえ、共有できる興味深い場になりそうだ。
提供:ネオジャパン株式会社 企画:アイティメディア 営業局 制作:@IT編集部 掲載内容有効期限:2007年10月25日 |
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