HPとEDS日本法人が初協業、7つの「Re」でレガシー移行支援：オープン化へのロードマップを提案

[垣内郁栄，＠IT]

　日本ヒューレット・パッカード（HP）は5月13日、メインフレームなどのレガシーシステムを最新のオープン環境に移行させる新サービス「AMod」を提供開始すると発表した。同サービスは米本社が買収したEDSの日本法人と協業して提供する。ハードウェアの移行を得意とするHPと、アプリケーションや業務プロセスの移行についてノウハウを持つEDSが協力することで「一気通貫のサービスを提供できる」（日本HP）としている。

　米HPと米EDSはすでに統合しているが、日本法人同士はまだ。統合の時期も未定だ。今回の新サービスは両社による初の協業事業となる。

　AMod（Application Modernization Services）では、ビジネスと業務機能、技術、財務の4つの観点から企業のレガシーシステムを分析し、理想の姿や、その姿を実現する上でのロードマップを提供する「アプリケーション・アセスメントサービス」を用意。その上で、それぞれ「Re」から始まる7つのモダナイゼーションアプローチ（下記）をロードマップや顧客の方針に従って提供する。このモダナイゼーションアプローチは特にEDSのノウハウを生かしているという。

• Re-Learn：コード、データ、ドキュメントを解析
• Re-Factor：コードを改修し、パフォーマンスや保守性を向上
• Re-Host：アプリケーションは変えずにプラットフォームのみ変更
• Re-Architect：.NETやJavaなどでアプリケーションを再構築
• Replace：パッケージソフトウェアなどで置き換え
• Re-Interface：ユーザーインターフェイスやシステム連携機能を再構築
• Retire：レガシーアプリケーションを適切に廃止

　顧客企業の考えによってはサーバだけをオープン系に変更し、アプリケーションはそのまま使い続けるなど、さまざまな形態が考えられる。また、EDSは従来、サン・マイクロシステムズのSolarisサーバへの移行を得意としていたといい、「ユーザーの希望があれば、Solarisサーバへの移行にも対応する。マルチベンダ対応が基本」と日本HPのEDS事業統括 アプリケーションサービス統括本部 ソリューション・コンサルティング本部の八木祐美子氏は話す。

　八木氏によるとアセスメントサービスはすでに引き合いがあり、製造系の企業が利用を決めている。ほかに小売・流通系の企業から引き合いがあるという。