正解は脱VMwareだけじゃない? 企業を悩ます仮想化基盤の再構築

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» 2025年03月13日 10時00分 公開
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 企業のITインフラにおいて、仮想化基盤は重要な存在だ。しかし近年は「既存の仮想化基盤の機能は最適なのか、投資に見合っているのか」とユーザー企業が疑問視するようになってきた。きっかけの一つは、BroadcomがVMwareを買収した後にライセンス体系がサブスクリプションベースに変わったことだ。実際の利用状況に合う環境になるように仮想化基盤の要件を見直し、コストとパフォーマンスのバランスを最適化する施策が求められている。

 ITインフラの構成や運用方法にとっては、今使っている仮想化基盤が正解とは限らない。今はさまざまな仮想化基盤の選択肢があり、何が自社に最適かを判断することは難しい。

 「適切な製品、サービスの選定と、無理のない移行計画、安定的な運用設計を実施するには、専門的な知見が欠かせません。IT人材不足が社会問題となっている中、人的リソースの確保もソリューション選定の重要なポイントとなっています」と、NTTデータ先端技術の金子敦氏(基盤ソリューション事業本部 プロフェッショナルサービス事業部)は語る。

画像1 海老沼知美氏(左)、金子敦氏(右)

仮想化システムの最適化には、プロの視点が求められている

 自社にとってどのような仮想化基盤が望ましいか、移行計画をどのように推進すべきか、移行後の変化を考慮した運用をどのように設計すべきか、運用負荷をいかに抑えるべきかなど、システムの見直しは幅広く検討しなければならない。NTTデータ先端技術の支援サービス「INTELLILINK Virtualization Solutions」は、仮想化製品の選定から導入、運用までエンドツーエンドで伴走し、仮想化環境の総合的な最適化を支援している。

 「既存の環境を細かにアセスメントし、コストやパフォーマンス、必要な機能、運用のしやすさなど幅広く考慮した上で、ユーザー企業に適した仮想化基盤を提案しています。既存環境からの段階的な移行や、クラウドインフラを組み合わせたハイブリッド環境の構築など、IT戦略も加味してインフラ構築を支援します」と、NTTデータ先端技術の海老沼知美氏(基盤ソリューション事業本部 テクノロジーセールス事業部)は説明する。

 仮想化基盤の選択肢は多様であり、システムの規模や予算、やりたいことなどニーズによって最適な製品は異なる。NTTデータ先端技術はさまざまな顧客の多様なシステムを構築してきた経験があり、マルチベンダーの中立的な提案ができるところに強みがある。

 移行と構築の段階に進んだら、高度なノウハウやスキルを持った人材を確保する必要がある。同社は豊富な導入実績と優秀な技術者を抱え、移行作業なども含めたワンストップサービスを提供。ユーザー企業の人的リソース不足もカバーする。安定的な運用を実現するために、設定のチューニングや運用管理の設計などについてもアドバイスを提供し、求めがあれば運用人員の育成支援もする。

 「単純な価格比較、コスト低減だけでなく、導入後の運用や将来的な拡張性、ハイブリッド化など多角的な視点で移行を検討、実施できる点が評価されています」と金子氏は語る。

 ある企業は、VMware製品のライセンス体系が変化したことから仮想化基盤の見直しを迫られていた。検討した結果、ライセンス変更によるコスト増加を踏まえても、既存のVMware基盤を利用すべきだとの結論に一度は至った。しかし最終的な判断に不安を感じて、NTTデータ先端技術にセカンドオピニオンを求めた。NTTデータ先端技術による細かなアセスメントの結果、自社調査による予測よりもコストが増加する可能性が出てきた。そこで製品を選定し直し、同社の包括的なサポートを活用しながら最適な環境を整備できた。

 この事例とは対照的に、一度は移行を検討したものの、バージョンアップ作業などの運用面まで踏まえると既存のVMware製品を継続した方がいいという結論に至った企業もあるそうだ。

画像2 NTTデータ先端のアセスメントサービス

新たな技術やサービスを視野に、幅広く支援を強化

 クラウド化の時流を受け、NTTデータ先端技術はオンプレミスとパブリッククラウドを組み合わせたハイブリッドインフラ構築や、運用最適化に向けた支援施策を強化する意向だ。サポート可能な仮想化基盤のバリエーションを増やし、HCI(ハイパーコンバージドインフラ)や分散クラウドの実装など、新しい技術の評価や導入支援にも注力する計画だ。

 「企業ごとにニーズは全く異なります。対応可能な領域を拡張し、技術力を強化することで、課題解決を幅広く支えます」(金子氏)

画像3 アセスメントから構築、移行、運用支援までを支援

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提供:株式会社NTTデータ先端技術
アイティメディア営業企画/制作:@IT 編集部/掲載内容有効期限:2025年3月18日