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Alpine Linuxも要確認 OpenSSHにパスワード認証を回避される問題:OpenSSHが修正版を急ぐワケ

SSHの認証を突破される恐れがある問題がOpenSSHで見つかった。一部のLinux環境が影響を受け、Alpine Linuxも確認が必要だ。OpenSSH Projectは最新版で対策を講じたが、今回のリリースではAIによる脆弱性発見の増加を背景に、修正版の公開方針にも変化が見られた。

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 OpenSSH Projectは2026年11月5日(現地時間)、「Portable OpenSSH 10.6p2」を公開した。今回のリリースでは「musl libc」を使用し、PAM(Pluggable Authentication Modules)を無効にした一部「Linux」環境で、SSHのパスワード認証を回避できる問題への緩和策を実装した。

 開発チームはAIによる脆弱性の発見が相次いでいることを受け、修正を次の計画済みリリースまで保留せず、当面はリリース頻度を引き上げる方針も明らかにした。

Alpine LinuxなどでSSHのパスワード認証を回避される恐れ 最新アップデートの中身

 今回の問題は、musl libcを使用し、PAMを無効にしてビルド・実行したsshdに存在する。代表的な環境として「Alpine Linux」が挙げられる。特定のアカウント設定では、パスワードが設定されていないアカウントに対し、257〜1024文字のパスワードを入力すると認証を突破できるという。

 OpenSSH開発チームは問題の根本原因をsshdの外部にあると判断しているが、sshdを介して悪用できることから、認証を回避するための対策を実装した。問題を報告したのはWakefieldのオズギュン・キュルテキン氏だ。

 なお、今回の問題はmusl libcとPAMの設定に依存するもので、「glibc」を使用する一般的なLinux環境などは対象外となる。該当する構成を利用している組織は、OpenSSHの更新を検討する必要がある。

 今回のリリースで注目したいのは、セキュリティ修正だけではない。OpenSSH開発チームは、AIモデルによる発見やAIの支援を受けたセキュリティ報告が多数寄せられていると説明した。

 報告された欠陥の多くは、現実的な脅威モデルに照らすとセキュリティの影響がないと判断されるものだという。一方、開発チームは、人手による選別や分析、テストケース、修正案を伴う報告を歓迎している。

 さらに、AIツールが発見した脆弱性を、別の研究者が独立して発見した事例も複数確認したという。開発チームはこの状況について、OSSプロジェクトに脆弱性を報告しない攻撃者も、同じ欠陥を発見できる可能性が高いことを示していると指摘する。

 こうした認識から、開発チームは修正を次の計画済みリリースまで保留せず、当面はリリース頻度を引き上げる方針を示した。AIによって脆弱性の発見が加速する中、攻撃者に先んじて修正を利用者に届ける狙いがある。

ポスト量子暗号への対応やscpの廃止予定も

 Portable OpenSSH 10.6p2では、この他にも複数の変更やバグ修正を実施した。

 sshとsshdでは、ポスト量子ハイブリッド署名方式「ssh-mldsa44-ed25519」をCAの署名アルゴリズムとして利用できるようにした。また、「ChannelTimeout」の使用時に発生する1秒未満のCPUスピン(無駄な処理の繰り返し)も修正した。

 移植性に関する修正では、古い環境で「SKIP_PRIVDROP」が設定されている場合のsshdのコンパイル不具合や、アゼルバイジャン語ロケールの検出不具合を修正。「openat(2)」システムコールがない環境でのエージェントソケット作成不具合にも対処した。さらに、パスフレーズの入力中に「SIGINT」や「SIGQUIT」を受信した際のssh、「ssh-add」「ssh-keygen」の異常動作を修正した他、sshdの「seccomp」サンドボックスで「restart_syscall(2)」を許可した。関連する不具合番号は「bz4036」だ。

 将来の廃止予定も明らかにした。scpの「-R」オプションは、リモートホストでscpを実行してホスト間のファイルを直接コピーする機能だが、認証情報の管理が煩雑であり、リモートシステムのシェルの引用規則によってはセキュリティリスクも生じる。OpenSSH 10.6以降では、同オプションを指定しても動作は継続するが、標準エラー出力に非推奨の警告を表示する。将来のリリースでは指定が無視され、scpを実行するホストを経由する既定の動作に戻る予定だ。

 また、ファイルディスクリプターの受け渡しに対応せず、PTYの割り当てにroot権限を必要とするOSへの対応も将来廃止する方針だ。対象として「SCO OpenServer 5」や「QNX 6」などが挙げられている。利用者の協力によってroot権限を不要にする代替手段を実装できれば、廃止を回避できる可能性もある。

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