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Broadband Experience（1）

　政府のe-Japan構想では、2005年までに3000万世帯がCATVインターネットまたはADSLによるインターネット接続環境を、1000万世帯が光ファバによる高速インターネット接続環境を整備するとしている（官邸のIT政策に関するページ）。

　実際、ここ1年のADSLの普及は目覚しく、総務省が公開しているDSL普及状況公開ページによれば、2001年8月31日現在、約51万回線の加入が行われている。1999年12月のADSLサービス開始から1年半で51万回線というのはそれほど多いとは思えないが、ここ数カ月を見ると毎月10万回線以上が加入しており、サービス・エリアの広がりとともに年内には余裕で100万回線を突破しそうだ。

　一方のCATVインターネットは、すでにほとんどの事業者がインターネット接続サービスを提供しており、こちらも加入者を増やし続けている。さらに、光ファイバを直接家庭に引き込みインターネット接続サービスを行う「Fiber To The Home（FTTH）」も、2001年に入り、NTT東日本／西日本や有線ブロードネットワークスなどがサービスを開始し、次世代の高速インターネット・サービスとして期待が集まっている。

　このように各種ブロードバンド・サービスが提供され、急速な勢いで加入者を増やしている。では、そもそもブロードバンドとはどういったものなのだろうか。ブロードバンドとは、「広帯域」という漠然とした意味でしかない。これまでのアナログ・モデム（56kbps）やISDN（64kbps〜128kbps）に比べて、速いデータ通信速度を実現したものであり、どの程度の通信速度ならば「ブロードバンド」なのかは、明確な定義はない。とはいえ、漠然としているものの、ビデオ・ストリーミングの配信が可能な通信速度（200kbps〜300kbps）が、最低ラインという共通認識はあるようだ（これも、10Mbpsといったサービスが定着し始めると変わってくるだろう）。

　さらにブロードバンドには、常時接続と定額料金という意味も込められているようだ。常時接続になることで、IP電話や、インターネットの新しい使い方として2年ほど前から研究が進められている「ピア・ツー・ピア（ユーザー同士が直接データやアプリケーションのやり取りを行う）」アプリケーションが利用可能になる。また、接続時間を気にせずに使える定額料金も、利用を促進させるうえでは重要な要素となるだろう。

　こうした条件を揃えるサービスには、前述のようにADSLやCATVインターネット、FTTHのほか、無線LANを利用したものが挙げられる。今回は、これらブロードバンド・サービスの特徴を解説しよう。

　ADSL（Asymmetric DSL）は、銅線（メタリック）のアナログ電話回線を使い、高速なデジタル・データ通信を行うDSL（Digital Subscriber Line：デジタル加入者線）技術の1種である。既存のアナログ電話回線をそのまま利用して、高速なインターネット接続を可能にするため、後述のCATVインターネットやFTTHのように特別なケーブルの敷設が不要であり、マンションなどの集合住宅でも導入の障害がないというメリットがある。

　通常、銅線のアナログ電話回線では、音声の伝送に4kHzまでの周波数しか利用していないが、本来の能力としては数MHｚまでの周波数が利用できる。現在は使っていない音声よりも高い周波数帯を幅広く使うことで、音声とデータ通信を共存させながら、高速なデータ転送を行おうというのがDSLであり、その方式の1つがADSLである。

　現在、日本国内で提供されているADSLサービスでは、「G.lite」と「G.dmt」の2種類が採用されている。G.dmt（G.992.1）は、フルレート規格とも呼ばれ、1.1MHzまでの周波数帯域を使うことで、最大8Mbps（下り）／1Mbps（上り）のデータ通信速度を実現する。しかし、音声通信との干渉が起こるため、スプリッタと呼ばれる音声とデータを分離する装置が必要となる。

　一方、G.lite（G.992.2）はG.dmtの半分の552kMHzまでの帯域しか使わないハーフレート規格で、データ通信速度は最大1.5Mbps（下り）／512kbps（上り）とG.dmtに比べて遅い。その代わりに、スプリッタを不要にしたものだ（日本国内で提供されているG.liteは、音声にノイズが入らないようにスプリッタを使用する）。さらに両規格とも、各国の通信事情に合わせて、北米向けの「Annex A」、ヨーロッパ向けの「Annex B」、日本向けの「Annex C」といった付属仕様が策定されている。日本向けのAnnex Cは、ISDNからの干渉を防ぐような変調／符号化方式が採用されている。

　現在提供されているADSLサービスには大きく分けて、NTT地域会社がADSL装置を設置する「第1種サービス」と、ISPがADSL装置を設置する「第2種サービス」の2種類がある。さらに、それぞれに対して音声電話サービスとデータ通信サービスを共用する「タイプ1」と、データ通信サービス専用にする「タイプ2」の2種類が用意されている（総務省やNTTは、第1種サービスをタイプ1、第2種サービスをタイプ2とも呼んでいるので注意したい）。このうちNTT東日本／西日本などが提供している「フレッツ・ADSL」は第1種サービス、イー・アクセスやアッカ・ネットワークス、東京めたりっくなどのADSLプロバイダは第2種サービスである。

　注意が必要なのは、電話と共用するタイプ1では、NTT回線使用料として月額187円、ADSL専用とするタイプ2では月額2026円が別途必要なこと（タイプ2の場合、申し込み時にNTT東日本／西日本の施設負担金が不要）。タイプ2の回線使用料が高いが、タイプ1では通話料金の基本料でも使用料の一部がまかなわれていることを考える必要があるだろう。

図　ADSLの接続形態

　ADSLを導入する場合、注意が必要なのは、ISDNを使用している電話回線ではADSLは利用できない点だ。そのうえ、ADSLとISDNの回線が同一のケーブル束になっているような状況では、双方の回線が干渉し合って、期待どおりのデータ転送速度が実現できない、という問題もある。さらに、ADSLの通信距離は最大で5.5km程度といわれており、直線距離で1.5kmを超えると急速に通信速度が落ちることが知られている。電話局からの距離が離れている場合は、ある程度覚悟が必要だろう。

　ちなみに筆者の自宅は、電話局から直線距離にして1.5kmほどで、間に幹線道路や鉄道が2路線挟まっていることなどから電話回線の経路は2km以上になり、東京めたりっくのFamilyプラン（最大1.6Mbps）で600kbps程度のデータ通信速度しか実現できていない。

　このような問題に加え、最近では、建物や地域によって、ケーブルの途中からNTTの収容局までが光ファイバで敷設されているところ（「光収容」と呼ぶ）もある。このような場所（電話局からその場所までの回線のどこか一部でも、光収容のみになっている場合）では、残念ながらADSLは利用できない。

　電話線の光ファイバ化が進んでいることから、ADSLが利用できない場所は増加傾向にあるということが予想されるが、総務省の統計資料を見る限り、光収容が原因でADSLサービスが受けられない事例はほとんどないため、ADSLの試験サービス時に光収容が理由で導入を断わられた人も再申請してみるとよい（試験サービス時には光収容で断わられた人が多かったようだが、そういったところでも現在は導入可能になっているようだ）。

　こうした問題のあるADSLだが、既存の銅線の電話回線を使って高速なデータ通信が行える、という点は大きなメリットである。2001年6月19日にYahoo!JAPANが、月額2280円（ADSLモデム・レンタル料、NTT回線使用料などは含まず）という低価格を実現した「Yahoo! BB」を発表したことから、すでにサービスの提供を開始しているフレッツ・ADSLやアッカ・ネットワークスなどもADSLサービスの値下げを行った（ソフトバンク・グループの「Yahoo! BBのサービス提供について」）。

　さらにアッカ・ネットワークスが、G.dmt Annex Cを採用した最大8Mbps（下り）のサービス提供を開始しており、今後は価格だけでなく、速度面での競争も激化すると思われる。こうした競争により、サービス内容が向上しており、現在、ブロードバンドの本命としてADSLが最も注目されている。

　CATVインターネットとは、CATVの双方向通信機能を利用したインターネット接続サービスのことで、ケーブル・インターネットとも呼ばれる。インターネット接続には、ケーブル・モデムと呼ばれる専用のデバイスを使用する。既存のCATV網を利用するため、電話代が不要なうえ、常時接続が可能というメリットがある。

　テレビ映像の送信に使用する1チャンネル分の6MHzの帯域を使うと、30Mbps程度のデータ転送が可能になる。ただし、実現可能な通信速度はCATV局に設置されるケーブル・ルータ（およびケーブル・モデム）によって異なってくる。一般的には、「下り」／「上り」にそれぞれ数百kbpsから10Mbpsを割り当てる対称型のもの、下り側に6Mbps、上り側に1.5Mbpsを割り当て、下り側を高速にした非対称型のものなどがある。実際には、最大1.5Mbps（下り）／128kbps（上り）程度に帯域制限を行っているCATVサービス会社が多い。接続料金は、CATVサービス会社によって異なるが、月額4000円から6500円といったところが多いようだ。

　一部のCATVインターネット・サービスでは、インターネットの接続にLAN型（ケーブル網の内側にプライベートIPを割り当てている）を採用している。こうしたサービスの場合、ユーザーのPCでファイル共有などを有効にしていると、ほかのユーザーからファイルが見えてしまったり、ネットワーク・ゲームの一部やマイクロソフトのNetMeeting（カンファレンシング・ソフトウェア）など、利用できないインターネット・アプリケーションがあったりするので注意が必要だ。

　また、基本的にCATVは行政区域ごとに1社のCATVサービス会社がサービスを提供しており、ユーザーが自由にサービス会社を選ぶことができない。さらに、CATVサービスが未だに提供されていない行政区域もあり、特に都市部のマンションやビルなどでは、CATVによるテレビ番組を見ることができても、インターネット・サービスの提供が受けられないことも多い。このようにCATVインターネットは、サービスが受けられない行政区域や建物が多いのが難点だ。

　一方で、これまでインターネット・サービスに消極的であったCATVサービス会社でも、インターネットの普及やADSLなどの登場により、通信速度の向上や料金の低廉化などを行い、積極的な姿勢を見せ始めている。ADSLとは異なり、局からの距離などによって通信速度が低下しないのもCATVインターネットのメリットである。また、最近ではCATV回線の光ファイバ化などにより、後述のFTTHと同様の高速インターネット・サービスを提供しようという動きもあり、今後の展開が期待される。

　無線アクセス方式は、2.4GHz帯の周波数を使う主に家庭／オフィス内向けの通信用として開発された無線LAN規格を応用してインターネット・サービスを行うもの。現在、無線LANとしては、11Mbpsのデータ通信速度を実現するIEEE 802.11bが規格化されており、デファクト・スタンダードとなっている。すでに、ネットワーク機器ベンダ各社から無線LAN用のアクセス・ポイントとクライアント用の無線カードが販売されており、面倒な配線のいらない手軽な家庭／オフィス内の通信手段として注目を集めている。

　この規格を応用して、電柱に張り巡らせた光ファイバと家庭までの間（ラスト・ワンマイル）を接続しようというのが無線アクセス方式だ。無線LANを応用するメリットは、無線局の免許が不要であること、無線機器が比較的低価格なこと、11Mbpsでの通信プロトコルが規格化されており、比較的高速な接続が可能なことなどが挙げられる。

　その一方で、2.4GHzという周波数帯は電子レンジなども使用しており、これらのノイズによって実効データ通信性能が発揮できないという問題もある。実際、無線LANを使ったインターネット・サービスを計画していたスピードネットは、技術上の問題で、当初の予定（2000年夏にサービス開始）から大幅に遅れて、2001年5月25日にさいたま市の一部でやっとサービスを開始した（スピードネットの「サービス開始に関するニュースリリース」）。

　無線アクセス方式の最大のメリットは、ケーブルを家庭に引き込む必要がないという点だ。新たなケーブルの敷設が不要のため、インフラ・コストを安く抑えることができる。また、マンションなどの集合住宅では、光ファイバなど新たにインターネット用のケーブルを敷設することが、管理組合などの承認の問題により難しい場合が多い（この点は、総務省と国土交通省が中心となって、光ファイバの導入が行いやすいように、区分所有法の改正案を検討しているようだが）。その点、無線アクセス方式ならば、ケーブルの敷設が不要であるため、管理組合などの同意もいらない。

　現在のところ、無線アクセス方式を採用するサービス・プロバイダは少なく、ブロードバンド・サービスの主流とはなりにくい状況にある。しかし、2.4GHz帯以外の周波数帯域を使った無線アクセス方式も開発が進んでおり、集合住宅向けのラスト・ワンマイルとしてFTTHなどとの組み合わせにより、今後導入が増えてくる可能性もある。

　高速通信が可能な光ファイバを各家庭に引き込み、高速なインターネット・アクセス環境を構築しようというのが、FTTH（Fiber To The Home）だ。これにより、家庭とインターネットは、10〜100Mbpsという高速回線で接続され、従来は実用的な速度で利用できなかった動画や音声などのマルチメディア・コンテンツでも問題なく扱えるようになる。

　当初は高価だった光ファイバ・ケーブルのコストが大きく低減したこと、日本政府によるIT化推進の目玉としてさらなるインターネットの普及とFTTHの推進が位置付けられたこと、インターネットが爆発的に普及し、大容量のデータ通信能力を必要とするコンテンツやサービスが充実したこと、通信分野の規制緩和による事業者間の競争が激化したことなど、さまざまな要因から本格的な普及に向けた動きが活発化している。

　具体的には、有線放送事業などを手がける有線ブロードネットワークス（通称usen）が、2000年10月1日より、東京都世田谷区赤堤の一部地域で光ファイバ網を使った高速インターネット接続実験を開始し、翌2001年3月1日より、100Mbps（下り／上りとも）という高速接続を月額6100円（専用モデム・レンタル料などを含む）で提供する「BROAD-GATE01」サービスを開始した。

　NTT東日本／西日本は、2000年12月26日より、東京都23区および大阪市の一部地域で「光・IP通信網サービス（仮称）」と呼ばれるFTTHの試験提供を開始、2001年8月1日にはブロードバンド版フレッツ「Bフレッツ」としてサービスの本格提供を開始した。このBフレッツには、以下の4つのサービス・プランが用意されている。

　前述のように政府のe-Japan構想では、「2005年までに1000万世帯をFTTHで接続する」としている。現在、都市部を中心に光ファイバの敷設も進んでおり、利用料金も速度を考えると魅力的なことから、今後は加入者を増やしていくことだろう。しかし、CATVインターネットと同様、集合住宅では管理組合などの問題もあり、スムーズにFTTHを導入できないことも多い。こうした問題をどのように解決していくのか、サービス・プロバイダならびに政府の対応が気になるところだ。

　ざっと、代表的なブロードバンド・サービスを紹介した。では、この中からどのブロードバンド・サービスを選択するのがいいのだろうか。実は、これだけいろいろなサービスがあっても、ユーザーとして選択可能なものは少ない。

　ADSLは、サービス・エリアが広がっているとはいえ、すべての電話局が対応しているわけではない。また、電話局からの距離によっては、十分なサービスを受けられないこともある。CATVインターネットも同様に、CATVサービス会社がサービスを提供している地域かどうかが問題となる。CATVサービスがまったく提供されていない地域もあるため、必ずしもすべての人が選択できるわけではない。また、集合住宅の中には、ケーブルの都合により、CATVのテレビは視聴できても、インターネット・サービスの提供が受けられない場合もある。無線アクセスに関しては、現在、サービスが提供されている地域が限定されており、ほとんどの人が利用できないと思った方がよい。FTTHに関しても、現在のところ、サービス・エリアは非常に限定的だ。

　もし、すべてのサービスの提供が受けられると仮定したならば、通信速度と料金を考えると、FTTHが最も魅力的だ。次に、CATVインターネットもしくはADSLとなるだろう。電話局から距離があるような場合は、ADSLよりも、CATVインターネットの方が高い通信速度が得られる可能性が高い。逆に、電話局から近い場合は、プロバイダ（回線提供会社）が選択できるADSLの方が安価で、速い通信速度が得られる可能性が高い。もちろん、利用する地域のプロバイダによって、利用料金が異なるので、一概には言えないが、ADSLの利用料金の低価格化によって、すべてのサービスで料金の引き下げが行われ、似たような料金に収束していくものと思われる。

　CATVインターネットやFTTHの場合、プロバイダの選択肢はほとんどなく、ほぼ一意に決まってしまう。しかし、ADSLを選択した場合、ほとんどの地域で複数のプロバイダから選択可能だ。どのプロバイダを選択するかによって、利用料金や通信速度などが変わってくる。そのうえ、プロバイダを変更するには、再びNTT側の工事が必要になるため、簡単ではない（2週間から3週間かかり、初期導入費なども必要となる）。最近は、利用料金や通信速度などが大きく変動している最中なので、目先の利用料金だけにとらわれないようにしたい。

	第1回 「選択肢が広がったブロードバンド」
	第2回 「ブロードバンドへの第一歩」
	第3回 「Windows XPで拓くブロードバンドの世界

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