＠IT広告特集企画
Broadband Experience（2）

　有線ブロードネットワークスやNTT東日本／西日本などのサービス・エリアの拡大に加え、スピードネットやケイ・オプティコムなどがサービス提供の開始を発表し、究極のブロードバンド・サービス「FTTH」も本格化しつつある（ケイ・オプティコムは試験サービス）。FTTHとは、光ファイバを家庭にまで引き込むことで、最大100Mbpsのインターネット・アクセスを可能にするサービスである。

　政府のIT政策に関する審議会である「高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部（IT戦略本部）」がまとめたe-Japan重点計画では、2005年までに30M〜100Mbpsでのインターネット・アクセスを1000万世帯で可能にすることを目標にしており、これはFTTHサービスが念頭にある（さらに計画では、3000万世帯でADSLなどの常時インターネット・アクセスが可能になることも目標にしている）。つまりFTTHは、次世代のインターネット・アクセス手段として、国を挙げて推進することが決定されているサービスなのだ。

　しかしFTTHサービスは、有線ブロードネットワークスが10月より政令指定都市にエリアを拡大してサービスを開始したものの、現在のところかなり限られた地域でしか利用できない。2005年の1000万世帯を目指して、今後サービス提供地域の拡大や、集合住宅への光ファイバの敷設条件の緩和などが行われそうなものの、当面ブロードバンドの主役はADSLとCATVインターネットということになりそうだ。そこで、今回はこれらインターネット・サービスの導入方法を中心に解説しよう。

　前述のようにFTTHサービスは、光ファイバを家庭にまで引き込んで10Mbpsから100Mbpsといった高速なインターネット・サービスを提供するものだ。ADSLサービスやCATVインターネットが、既存の電話線やCATV網を利用してインターネット・サービスを提供するのと異なり、FTTHサービスでは新たに光ファイバ回線を敷設する必要がある。

　現在のところFTTHサービスを提供しているのは、NTT東日本／西日本や電力系（スピードネットやケイ・オプティコム）といった、すでに光ファイバ網の構築を行っている企業（電話サービスやデータ通信などのために光ファイバ網を持っている）や、有線ブロードネットワークスなどのように、ケーブル敷設にノウハウを持つ企業に限られている（有線放送サービスなどでケーブルの敷設ノウハウを持つ）。

　今後、新たな参入企業が登場することも予想されるが、自治体や政府機関などが敷設した光ファイバ網が公開されることが決まっており、ADSLサービスなどに比べて参入コストが高いことから、サービス会社の数は限定されるだろう。

　FTTHサービスでは、電柱などに敷設された光ファイバ網から、家庭の電話線配管やエアコン用のダクトなどを利用して、光ファイバを家庭内に引き込む。サービス提供地域内にあっても、幹線道路や線路などによって地域が分断され、光ファイバの引き込みが行えない場合もあるので注意が必要だ。サービス提供地域内であれば、ほぼサービス提供が受けられるADSLとは、この点が大きく異なる。

　家庭内に引き込まれた光ファイバは、メディア・コンバータに接続され、10BASE-Tもしくは100BASE-TXのイーサネットに変換されるのが一般的だ。ここにブロードバンド・ルータとハブを接続することで、複数台のPCでもインターネット接続などを共有して利用可能になる（Windows 2000などのインターネット接続共有機能を使ってもよい）。

　ただ注意が必要なのは、FTTHサービスでは、ADSLなどに比べて通信速度が速いため、ADSLをターゲットとして設計されたブロードバンド・ルータでは、それ自身がボトルネックになってしまう可能性があることだ。ブロードバンド・ルータを利用する場合は、FTTHサービスに対応した高性能な製品を選びたい。

　現在、提供されているFTTHサービスは、有線ブロードネットワークスの「BROAD-GATE 01」、NTT東日本／西日本の「Bフレッツ」である。また、電力系のスピードネットとケイ・オプティコムが提供を予定している。すでにサービスが提供されている「BROAD-GATE 01」と「Bフレッツ」のサービス内容を簡単に紹介しよう。

　先行してサービスを開始した有線ブロードネットワークスの「BROAD-GATE 01」だが、10月に入り政令指定都市で順次サービスの提供を開始。個人向けの「HOME100」と企業向けの「OFFICE100」の2種類のサービスを提供しており、どちらも100Mbpsの通信速度を誇る。使用可能なIPアドレスは、HOME100では1個、OFFICE100では5個がそれぞれ割り当てられ、OFFICE100ではWebサーバを構築し、外部に対するサービスを行うことも可能だ（ドメイン登録は有線ブロードネットワークスに依頼する必要がある）。接続料金は、HOME100が月額6100円、OFFICE100が1万1000円である。プロバイダ料金などは不要なので、現在のところMbps当たりの接続料金では最も安いサービスとなっている。

　一方、NTT東日本／西日本が提供している「Bフレッツ」は、10月上旬現在、東京23区と、大阪市ならびに西日本側の政令指定都市の一部で利用可能になっている。サービス内容は、通信速度の違いなどにより、100Mbpsの「ビジネスタイプ」「ベーシックタイプ」と、10Mbpsの「ファミリータイプ」が提供されている。さらに集合住宅向けの「マンションタイプ」が用意されている。集合住宅に住んでいても、ビジネスタイプやベーシックタイプ、ファミリータイプの各サービスは利用可能だが、家庭に光ファイバを引き込むためには管理組合などの許可が必要となるため敷居は高い＜注1＞。

　マンションタイプは、集合住宅に100Mbpsの光ファイバを敷設し、そこから各戸には構内LANで接続するというサービスだ。インターネット・マンションのようにすでに構内LANが敷設されている場合はそれを利用するが、構内LANがないような場合は、電話回線を利用するHomePNAやVDSL（Very high bit rate DSL）を使って各戸と接続する。マンションタイプの場合、個人での申し込みは行えず、管理組合などが代表して申し込むことになるうえ、10契約が見込めることが条件となる。こういった条件があるため、集合住宅でFTTHサービスを受けるのは難しいのが現状だ。

　Bフレッツの場合、フレッツ・ISDNやフレッツ・ADSLと同様、別途プロバイダとの契約が必要になる。プロバイダとの認証は、PPPoE（PPP over Ethernet）を利用する。また、固定IPアドレスの割り当てなどについては、プロバイダによって異なってくるので注意が必要である。ファミリータイプとマンションタイプは動的IPアドレス、ビジネスタイプとベーシックタイプは固定IPアドレスを割り当てるプロバイダが多いようだ。

　BROAD-GATE 01とBフレッツの申し込み手順などについても簡単に説明しておこう。両サービスとも、ホームページ上で住所や電話番号からサービス提供地域かどうか確認できるので、そこでサービスの提供を受けられるか確認してから、ホームページもしくは電話によって申し込みを行う。申し込み受付後、数日で連絡が届き、工事の下見についての打ち合わせを行う。工事の下見が必要なのは、前述のようにサービス提供地域でも、道路や建物の構造などによって光ファイバが引き込めない場合があるからだ。指定日に下見ならびに工事についての打ち合わせを行い、後日、光ファイバの引き込み工事となる。引き込み工事自体は、通常2時間程度で完了するようだ。後は、工事の際に取り付けられるメディア・コンバータとPCをイーサネットで接続すれば、10Mbpsもしくは100Mbpsでのインターネット・サービスが受けられることになる。光ファイバの敷設工事がある分、ADSLなどに比べて少々面倒になるが、それを補って余りある高速・快適なインターネット環境を手に入れることができる。

　6月19日にヤフーが発表したADSLサービス「Yahoo! BB」の利用料金が月額2280円と低価格だったことから、他社のADSLサービスも相次いで値下げを行い、身近なブロードバンド・サービスとして急速に加入者を増やしている（Yahoo! BBのニュースリリース）。

　ADSLは、銅線（メタリック）のアナログ電話回線を使い、高速なデジタル・データ通信を行うDSL（Digital Subscriber Line：デジタル加入者線）技術の1つである。銅線のアナログ電話回線では、通常音声の伝送に4kHzまでの周波数しか利用していないが、能力としては数MHｚまでの周波数が利用できる。現在は使っていない音声よりも高い周波数帯を幅広く使うことで、高速なデータ転送を行おうというのがDSLである。そのため、音声とデータ通信の両方を同時に行うことが可能だ。

　ADSLの規格は、ITU-TのGシリーズで勧告されている。日本で採用されているのは、G.992.1とG.992.2の2種類である。G.992.1は「G.dmt」または「フルレート」などと呼ばれることもある規格で、下り（局からユーザー宅向き）最大8Mbpsを実現する。一方、G.992.2は「G.lite」または「ハーフレート」と呼ばれ、下り最大1.5Mbpsの規格である。Yahoo! BBやアッカネットワークス、イーアクセスが「最大8Mbpsのサービス」として提供しているのがG.dmt、フレッツ・ADSLなどが提供しているのがG.liteである。

　さらに規格を複雑にしているのが、「Annex（付属文書）」と呼ばれる、国ごとの環境に合わせた修正を定義したものだ。「Annex A」が米国向けで、「Annex C」が日本向けだ。というと、日本のADSLサービスはすべてAnnex Cと思いがちだが、実際には「めたりっく」グループやYahoo! BBはG.dmt Annex Aを採用している。Annex Aは、ISDNなどへの干渉があると言われているが、Annex AとCに実用上の違いはほとんどないようだ。

　さらに、ADSLの申し込み時には、「タイプ1（電話共用）」と「タイプ2（ADSL専用）」の選択をすることになる。前述のようにADSLは、音声とデータ通信を1本の電話回線で同時に行うことが可能であり、既存の電話回線でデータ通信を行うのが「タイプ1」である。既存の電話回線とは別に、データ通信専用の回線を敷設するのが「タイプ2」ということになる。両者では、NTT東日本／西日本の回線使用料が異なり、タイプ1で187円、タイプ2で2062円となっている。なおタイプ2の場合、新たに回線を敷設することになるが、NTT東日本／西日本の施設設置負担金（7万2000円）は不要である。

　現在ISDNサービス（INSネット64）を利用していて、タイプ1を申し込む場合、ISDNからアナログ回線に戻す必要がある。その場合、電話番号が変わってしまう可能性があるので注意したい（ほとんどの場合は同じ電話番号が使えるようだが）。

　このようにADSLは複雑だが、単純に8MbpsならばG.dmt、1.5MbpsならばG.liteと思えばよい（めたりっくグループのようにG.dmtで1.6Mbpsというサービスもあるが）。規格の違いはADSLモデムを購入するとき以外は気にする必要はないので、単純に通信速度だけに注目すればいいだろう（ADSLモデムも、現状はサービス会社名が指定されているので規格の知識はそれほど必要ではない）。

　また、タイプ1とタイプ2は、それぞれの使い方で考えればよい。ISDNサービスを利用していて、電話が2回線必要ならば、ISDN回線をそのままにしてタイプ2のADSLを申し込んだ方がいいし、単にISDNはインターネットを少しでも高速にアクセスしたいために使っていたという人ならば、アナログ回線に戻してタイプ1のADSLを申し込んだ方が、トータルの月額利用料金は安く済む。

　ADSLサービスの場合、利用できるIPアドレスの取り扱いはADSLサービス会社やプロバイダによって対応が異なる。多くの場合は動的IPアドレスで、企業向けサービスで固定IPアドレス・サービスを提供しているようだ。さらに、企業向けサービスとして、上りと下りの速度が同じSDSL（Symmetric DSL）サービスを提供する例もある。Webサーバを公開するような場合は、ADSLサービスよりも上り（ユーザー宅→局）の速度が速いSDSLサービスの方が望ましいだろう。

　ADSLサービス開通までの手順は、まずADSLサービス会社もしくはプロバイダのホームページから、サービス提供地域かどうかの確認を行う。ほとんどの場合、電話番号から確認が行える。その後、工事日の確認を行い、ADSLモデムとスプリッタ（音声とデータの周波数帯を分離するもの）の到着を待つ。ADSLモデムは、購入することもできるのだが、今後いろいろなタイプのADSLモデムが安価に提供される可能性があるので、当面はレンタルにしておいた方が無難だろう。

　タイプ1の場合、現在使用中の電話回線でADSLサービスが使用できるようになるため、家庭内の工事は不要だ。そのため、工事日が過ぎれば、ADSLモデムとスプリッタを接続して、音声とデータ通信の両方が利用可能になる。タイプ2の場合、新規に電話回線を敷設する必要があるので、家庭内の工事が必要になる。そのため、工事日に電話線の敷設工事が行われる。工事完了後、ADSLモデムを接続すればデータ通信が可能になる（タイプ2では、ADSL専用になるためスプリッタは不要）。

　ADSLサービスは、電話回線という既存のインフラを利用するため、サービス提供地域であっても場合によって十分な通信速度が得られないことがある点に注意する必要がある。例えば、電話局から1.5kmを超えると極端に通信速度が落ちることが知られている。また、ホーム・セキュリティ・システムの中には、電話回線を利用しているものがあり、そういったシステムとADSLが干渉し、データ通信が行えない場合もあるようだ。ADSLサービスは、FTTHサービスに比べると通信速度で見劣りするものの、現在のところサービス提供地域が広く、多くの人が利用可能なブロードバンド・サービスである。価格もリーズナブルであり、今後さらにユーザーが増えていくことだろう。

　さて、こうしたブロードバンド・サービスに加入するメリットは、単にホームページの表示が速くなるだけではない。新しいインターネットの可能性が生まれる場合がある。

　例えば、VPN（仮想プライベート・ネットワーク）による本支店間などのWAN（Wide Area Network）の構築だ。これまで、本支店間ネットワークというと、公衆回線を使ってダイヤルアップで行うか、高いお金を払いNTTなどから専用線を借りるしかなかった。ここで、インターネット接続を用いることで、安価で高速なWANの接続が容易になる。

　しかし、インターネットを利用するため、データのセキュリティが問題になる。そこで、経路となるインターネットでは暗号化されたデータを送受信し、暗号化／解読を双方のゲートウェイで透過的に行うことで、あたかも専用線によるLAN接続がなされているような構成を可能にするVPNを利用することになる。これで、安価な本支店間ネットワークの構築が可能となる。

　ブロードバンドによって、これまで以上にインターネット接続が高速化、低価格化されており、FTTHサービスを使えば、それこそ100BASE-TXのLANと変わらない本支店間ネットワークが月額2万円以下で構築できる。SOHOでも、事務所と自宅をVPNで接続したり、共同で仕事を行っているSOHO同士を接続したりすれば便利なことも多いだろう。

　VPNを活用するには、サーバ側にVPN対応のアクセス・ルータを導入するか、Windows 2000 ServerなどがサポートするVPN機能を設定すればよい（クライアント側はWindows 98／Me／2000などがVPNに対応している）。

　ただ、その際には、サーバ側に固定IPアドレスが必要（IPアドレスを事前にクライアント側に通知してアクセスさせるなども可能だが、固定的に利用するには固定IPアドレスがあった方が便利だ）となり、いうまでもなく、インターネットに窓口を設けるため、セキュリティの確保も重要になってくる。

VPNを使ったデスクトップ共有の例

自宅からVPNで事務所のデスクトップPCに接続し、マイクロソフトのNetMeetingを使ってデスクトップ共有を行ったところ。事務所内にあるデータやメールボックスにアクセスする場合に便利だ。なお、NetMeetingで共有したデスクトップの色がおかしいのは、データ量を圧縮するため256色モードで画像を転送しているためだ

　もう1つの例は、ビデオ・カンファレンシングなどの活用だ。これまでインターネットを使ったビデオ・カンファレンシングというと、1分間に10コマ程度のギクシャクした小さい画像しか送れなかったが、ブロードバンド化することでスムーズな大きな画像が送れるようになる。画像を使った会議が行えるため、話者同士の表情が確認できるし、物を見せながら話をすることもできる。遠距離にある本支店間の打ち合わせなど、ビデオ・カンファレンスを導入することで、移動と時間の無駄を省くことができるはずだ。なおビデオ・カンファレンスは、専用ソフトを使わなくてもWindowsに標準添付されているNetMeetingなどを利用することで簡単にセットアップが可能だ。

　まだブロードバンド化は始まったばかりであり、有効なアプリケーションが今後さらに増えてくるものと思われる。低価格で高速なインターネット・サービスというだけでも魅力のあるブロードバンドだが、その可能性はいまなお広がりつつある。会社で、家庭で、身近になったブロードバンドをぜひとも活用していただきたい。

	第1回 「選択肢が広がったブロードバンド」
	第2回 「ブロードバンドへの第一歩」
	第3回 「Windows XPで拓くブロードバンドの世界

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