「Data Centric Cloud」で企業の新しい価値創出を支援する──IDCフロンティアの石田氏：Dell EMC Cloud Executive Summit 2017レポート

Yahoo! JAPANグループの戦略ITインフラプロバイダーとして多くの実績を持つIDCフロンティア。同社は2016年にデータ活用を中心に据えた新しいクラウドアーキテクチャ「Data Centric Cloud」を発表した。AIやビッグデータ分析への期待が高まる中、Data Centric Cloudはパートナーやユーザーにどんなメリットをもたらすのか。

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　「ITの力で、早く的確に顧客ニーズに応えられる企業が“勝つ”」。多くの企業が経営課題と目する「デジタルトランスフォーメーション」の実践には、クラウドの効果的な活用が必要不可欠である。

　しかし、新しいやり方を取り入れるには多くの課題が立ちはだかるのも実情だ。変革を阻む障壁をどう乗り越えるか。アイデア創出、サービス開発、運用効率化など、変革に欠かせないプロセスをクラウドでいかに実現すればよいのか。

　2017年1月31日に開催された、EMCジャパン主催「Dell EMC Cloud Executive Summit〜Disrupt yourself クラウドを武器に、挑戦のとき」で語られた、IDCフロンティアが示す「あなたの会社」に向けられたメッセージとは──。

AIやビッグデータを支える「次世代データセンター」を持つ強み

IDCフロンティア 代表取締役社長の石田誠司氏

　IDCフロンティアの代表取締役社長 石田誠司氏は、『AI/Bigdataを支える Data Centric Architecture』と題して、同社が推進する次世代型データセンターの強みを紹介した。

　IDCフロンティアはYahoo! JAPANグループの戦略ITインフラプロバイダーとして、多くの実績を持つデータセンター事業者だ。2014年にクラウド基盤「IDCFクラウド」の展開を開始し、2015年にはデータ集積地構想をビジネス戦略に掲げ、クラウド上でパートナー顧客を有機的につなげる「エコアライアンス」をはじめとした、さまざまな施策を始動させた。さらに2016年にはそれらの実現を加速させる新プラットフォーム「Data Centric Cloud」を発表。Data Centric Cloudは、「データをいかに利用しやすくするか」に力点を置いた、新しいクラウドアーキテクチャと位置付けている。

　石田氏はData Centric Cloudが求められる背景について、今後爆発的に増え続けるデータ容量の問題や、データそのものが企業活動の最重要インフラになりつつある現状、そして、ディープラーニングに代表される「新しいデータ活用」の潮流が既に生じていることを挙げる。

　「これらの課題に応えていくためには、データを中心に据えたプラットフォームが欠かせません。具体的には、膨大な計算能力を持ち、超大容量のストレージを備え、それらをつなぐ超高速ネットワークが必要です。ただし従来型のクラウドは、リソースの拡張性を重視して構成されてきたために、こうした課題の全てに応えることはできませんでした。それを可能にするのがData Centric Cloudなのです」（石田氏）

　従来型のクラウドは、各サービスがハブやゲートウェイを経由して連携するような構成が一般的だ。これに対してData Centric Cloudは、各サービスが「それぞれのサービスごとに直接連携する」構成となる。具体的には、巨大で膨大な処理能力とネットワークが必要となるデータを扱う際にも、サービス間でのボトルネックがなくなり、極めてシームレスなデータ利用を可能する。

　この構成が特に効果を発揮するのは、さまざまなデータを「突合」させたときだ。データには、これまで企業が蓄積してきたPOSや財務、CRMシステムなど、企業活動で得られるデータの他に、デジタルマーケティングなどの取り組みで生まれたデータ、新たなアルゴリズムやシステムで生成されたデータ、第三者の公開データ（オープンデータ）などもある。それらを突合させることで、初めてこれまでにない価値が生み出されるわけだ。

さまざまなデータを「突合」させ、新たな価値を創出する

さまざまなサービスをつなげて高め合うエコアライアンス

　「クラウドの潮流は、オープン化とマルチクラウド化です。これは、さまざまなサービスがつながりあい、“お互いに高め合う世界”と言い換えることができます。データを独占的に囲い込んでいるだけでは、新しい価値やビジネスは生まれないのです」（石田氏）

　IDCフロンティアのエコアライアンスでは、ユーザー同士の協業をクラウド基盤上で簡単にできるようにする仕組みが提供されるのがキモだ。具体的には、IDCFクラウド上にパートナーのソフトウェアを用意し、それをテンプレート化してマーケットプレース上で公開することにより、ユーザーが簡単に利用できるようにする。ユーザーは、IDCFクラウドの中で自由にソフトウェアを組み合わせて利用し、データを蓄積して知見を得ていく。その中で得られたさまざまな知見は、IDCFクラウドを利用するパートナーやユーザーにフィードバックされる。こうしたサイクルを回すことで、Data Centricなビジネスを加速させていくわけだ。

エコアライアンスのパートナーは、既に数十社に達している

　その上で石田氏は、Data Centric Cloudを支える技術となる、GPUコンピューティングやDMP（Data Management Platform）、IoTなどの活用も積極的に支援すると訴えた。GPUコンピューティングとしては、既にData Centric CloudでGPU搭載仮想マシンの提供を開始しているが、今後間もなく、GPU搭載のベアメタルサーバやGPUサーバ向け超冷却サーバラックなども展開するという。また、デジタルマーケティングなど向けにデータを高速分析するためのDMP基盤を提供していくという。

　同社はR＆Dにも積極的に取り組んでいる。注目されるIoT分野では、例えば、介護施設の現場にさまざまなセンサーを設置し、職員の行動状況を把握することで、フロア移動の短縮や介護時間の有効活用が見込めると考えている。こういった、社会の課題をITで解決する成果も同社は既に上げている。今後も、データのリアルタイム処理を見据え、「Lambda Architecture」に基づくインフラ／サービスの準備に取り組んでいくという。

　石田氏は最後に、「さまざまなデータを“突合”させることは、未来予測につながります。過去の統計分析を活用することでさらなる効率化が期待できます。AIやディープラーニングの技術を活用することで日本をより元気にしていきたい。これからもNo Other（他にはないもの）を提供していきます」と訴え、セッションを締めくくった。