ただ作るのではなく、なぜ作るのか、サービスやビジネス全体にどのような影響があるのか考えて物事に取り組む。そしてそれを明確に言語化する。私たちはこのチームで、日々成長しています。
新型コロナウイルスの感染拡大以降、医療現場における人手不足や過重労働が大きくクローズアップされてきたが、実はそれ以前から医療業界では人材不足の課題が年々深刻化していた。少子高齢化により医療・介護サービスを受ける患者数は増える一方で、労働人口は減少の一途をたどり、医療現場でも若い現役世代の人材を確保するのが年々難しくなってきている。特に地方の医療機関の多くは慢性的な人材不足に悩まされており、都市部との人材格差がますます広がりつつある。
ITを用いてこうした社会課題を解決することを目指して2009年に設立されたのが、医療介護分野におけるさまざまな情報サービスを開発、提供する「メドレー」だ。同社は電子カルテシステムやオンライン診療システム、医療情報提供サービスなどさまざまな医療関連サービスを提供しているが、中でも会社設立当初から提供しているサービスとして同社の事業を支えているのが、医療介護や保育、美容などの医療・ヘルスケア業界に特化した求人サイト「ジョブメドレー」だ。
ジョブメドレーの企画開発チームでプロダクトマネージャを務める稲本竜介氏は、ジョブメドレーのサービス提供を始めた背景や目的について次のように説明する。
「できるだけ多くの求人情報を求職者の方々に提供することで人材マッチングの機会を提供し、医療人材不足の解決に貢献することを目指しています。なかなか人が集まらない地方の医療機関でも人材を獲得できるよう、採用担当者が求職者に直接オファーを送れる機能なども提供しています」
2009年のサービス開始以降、ユーザーの声に真摯(しんし)に耳を傾けながら機能の開発や改善に努めてきた結果、現在では医療ヘルスケア業界においてトップクラスの求人掲載数と会員登録数を誇る求人サイトへと成長を遂げた。現在ではのべ100万人を超える会員が登録しており、これは医療従事者の8人に1人が登録していることになる。またジョブメドレーを通じて就職、転職した人の数も相当数におよび、今もなおその数は増え続けている。
ジョブメドレーの企画や開発は、ディレクター、デザイナー、エンジニアで構成される企画開発チームが中心となって行っている。年齢層は20代および30代が多くなっている。
同チームでは、互いに異なるバックグラウンドを持つメンバー同士が同じ方向を向いてサービスをより良いものにしていくために、幾つかのビジョンやカルチャーを社内で共有している。中でも最も重視しているのが、「ユーザーファースト」だという。ディレクターの小野彩華氏によれば、ジョブメドレーの企画開発チームは、ユーザーの目線に立って物事を考える習慣が根付いているという。
「ディレクターが中心となってユーザーインタビューを実施してユーザーの生の声を聞く他、ジョブメドレーを通じて転職を実現した会員に寄稿してもらった『転職体験談』の内容も全てチェックして、ユーザーがサービスに求めているものを把握してサービスの開発や改善にフィードバックするようにしています」
こうした姿勢は、サイトのデザインにも色濃く反映されている。デザイナーの小山敬介氏は、「ジョブメドレーが目指すビジョンを実現するには、とにかくできるだけ多くのユーザーに使っていただく必要があります。そのためにはサイトのデザインもむやみにトレンドを追うのではなく、年配でITリテラシーが高くない方でも迷わず使っていただけるようにシンプルで直感的なものを志向しています」と述べる。
また同社内には実際に医療現場で働いていた従業員も在籍しており、彼らから現場目線のフィードバックやアドバイスをもらうこともあるという。さらには、こうしてユーザーやステークホルダーへのヒアリングで収集した「定性的なデータ」だけでなく、サイトのアクセス数や導線データといった「定量的なデータ」の分析も重視している。
「『何となくいいと思うから』という主観的な理由でサービスを企画開発することはなく、必ずデータ分析の結果を基に施策を検討するようにしています。データという客観的で動かぬ証拠を基に物事を考えることで、ディレクターやエンジニア、デザイナーなど立場が異なるメンバー間での意思統一も図りやすくなります。何よりデータは決してうそをつきませんから、結果的にユーザーの要望に最も寄り添った施策が打てると考えています」(小野氏)
こうしたカルチャーは、サイトの開発、改修作業を担当するエンジニアのチームメンバーの間にも浸透している。同チームのテックリードを務める津野瀬拓氏は、チームビルディングにおいて重視している事柄について「メンバーに対しては、技術面でのアドバイスはもちろんですが、それとともにユーザーファーストで物事を考えることを徹底するようレクチャーしています」と話す。
その際に同氏が最も重視しているのが、「当事者意識を持つ」ということだ。自身にアサインされた作業だけでなく、他のメンバーの作業も含んだチーム全体のミッションも自分事として捉え、他メンバーの担当業務に対しても「こうした方がいいのでは?」「自分ならこうするかも」と積極的にコミットする姿勢をメンバーに求めている。
「ただ言われたことをこなすだけでなく、チーム全体、ひいてはサービスやビジネス全体に対してオーナーシップを意識しながら物事に取り組むようなチームビルディングを重視しています。もちろん、これは誰もがすぐにできることではありませんが、私自身がそうした姿勢を積極的に示すことでチーム全体の雰囲気や意識を高めていけるよう心掛けています」(津野瀬氏)
そしてもう1つ、津野瀬氏をはじめチームメンバーが大事なカルチャーとして共有しているのが「言語化」だ。チームメンバー同士のコミュニケーションや情報伝達を、ただ口頭ベースで何となく行うのではなく、内容に齟齬(そご)や過不足が生じないよう精緻に言語化する習慣が社内に根付いているという。
「エンジニアが分からない点を他メンバーに質問するときも、ただ『何となく分からない』ではなく、『こういうことがしたくて、ここまでは調べたが、ここから先が分からない』というように考えを言語化する習慣を心掛けています」(津野瀬氏)
「デザイン作業を制作会社さんに依頼することもあるのですが、その際にこちらの意図を正確に伝えられるよう、ジョブメドレーのデザインポリシーをきちんと言語化して『デザインガイド』としてまとめています」(小山氏)
同社内はこうした言語化やドキュメント化を重視するカルチャーが徹底しており、あらゆる仕事においてそのポリシーが貫かれているという。
「その仕事をなぜやるのか、具体的に何をどうやるのか、そしていつまでにやるのか。こうした点を必ずドキュメント化してチームメンバー間で共有するようルール化しています。こうやって情報をきちんと言語化して共有することで、業務の引き継ぎもスムーズに運びますし、メンバー間での情報共有も進んでチームの一体感を醸成できます」(稲本氏)
こうしたポリシーやカルチャーによって支えられた「チーム力」こそが、ジョブメドレーを業界屈指のサービスへと成長させ、ひいては会社の事業全体の成長へとつながっているのだという。
なおジョブメドレーのサービス更新頻度は極めて多い。少なくとも毎日1回は何らかの機能リリースが行われており、多い日には2、3回のリリースが実施されるときもある。開発チームの運営はアジャイル開発手法をベースにしており、1週間単位で機能を開発、テストしてリリースするケースが多いという。
津野瀬氏は、ジョブメドレーのエンジニアとしてサービス開発に携わることのやりがいについて、次のように述べる。
「たくさんのユーザーが利用する大規模サービスの開発に携われるというのは、エンジニアとしてとてもやりがいがありますし、同時に大きな責任を負うことにもなります。もし自分が書いたプログラムに不具合があった場合、極めて広範囲に影響がおよびますから、おのずと慎重に開発することになりますし、その分エンジニアとして早く成長できると思います」
なお前述のように、同社で働くエンジニアやディレクター、デザイナーは与えられた仕事をただ単にこなすだけでなく、自ら当事者意識を持って広範な業務に関わっていくことが求められる。小山氏はメドレーに適した人材像について、「新しい分野や未知の分野の仕事に対してアレルギーを感じず、楽しんで取り組める人が向いているのでは」と語る。小野氏も「私がメドレーに入社して一番良かったことは、いろいろな仕事に関われたことです。分野にとらわれず、サービスに必要だと思うことは全てやっていますし、必要だと思うことの目線がそろっているので、スピード感を持って動けます」とメドレーでの働きがいについて述べる。
とはいえ、目の前の短期的な目標や機能リリースにただひたすら追われるだけの働き方は、メドレーらしい働き方とはいえないという。そうではなく、中長期的なビジョンと目標を常に見据え、チームでじっくり腰を据えてユーザー目線に立ったサービス開発を続けていく。それが同社が目指す開発スタイルだという。
「短期的な売り上げやユーザー数の数字にとらわれ過ぎず、ユーザーにとっての真のメリットをきちんと捉えながら、中長期的な目線に立ってサービスをじっくり育てていくのが私たちの仕事の進め方です。こうした方針に共感してもらえるエンジニアにぜひ弊社にジョインしていただき、私たちと一緒にこれからもサービスを育てていければと考えています」(稲本氏)
メドレーでは、医療ヘルスケアの未来のために、大きな社会課題の解決に一緒に取り組んでいただけるエンジニアを募集しています。詳しくは、メドレーのコーポレートサイトをご覧ください。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
提供:株式会社メドレー
アイティメディア営業企画/制作:@IT 編集部/掲載内容有効期限:2022年5月12日