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　2005年3月期は日本テレコム（現ソフトバンクテレコム）とプロ野球球団（福岡ソフトバンクホークス）を買収し、07年3月期はボーダフォン（現ソフトバンクモバイル）の買収で巨額の資金調達を行なっている（2006年9月プレスリリース参照）。

　〔図表1〕において、2009年3月期の総資産がNTTとの間で4.3倍にまで差を詰めたといっても、実態は上記の買収による「借金太り」なのである。

ソフトバンクの「有利子負債ゼロ宣言」

　ソフトバンクは2009年3月期の決算発表において、〔図表3〕にあるような経営方針を示した（2009年4月プレスリリース参照）。

〔図表3〕ソフトバンクの09年3月期決算において発表された方針 （注）同社のいう「純」有利子負債の内訳は不明

　2兆4千億円もの有利子負債を圧縮するというのであるから、大変な英断である。

　これに関連した指標として、ソフトバンクの2009年3月期の決算短信「財政状態に関する分析」では、債務償還年数（＝有利子負債÷EBITDA）と、インタレスト・カバレッジ・レシオ（＝EBITDA÷利払い）が掲載されている。

　それぞれの指標や分析結果はともかく、筆者が注目するのは計算式の中にある“EBITDA”である。経済雑誌などでも贔屓（ひいき）にされている指標なので、読者も見たことがあるだろう。では、このEBITDAとは一体何だろうか？

「EBITDA」は何者だ

　“EBITDA”は“Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortization”の略称であり、敢えて和訳するならば「利払い前・税引き前・減価償却前・その他償却前利益」となる。大雑把な式を示すと〔図表4〕になる。

〔図表4〕EBITDAの算式

　EBITDAが大きいほど「望ましい」と考えている人がいたら、それは「借金太り」を見逃していることになる。

　筆者はEBITDAを、企業向けの「メタボリック指数」と呼んでいる。「肥満因子」は、税引前当期純利益の加算項目となっている減価償却費と支払利息にある。

　企業が設備投資を行なえば、減価償却費が発生する。自己資金で賄(まかな)っているうちはまだいいが、設備投資を急激に増加させると借金に依存する体質が強くなり、ひいては支払利息が増加する。

　すなわち、総資産が急増して「借金まみれ」の企業ほど、EBITDAは大きな値を示すことになるのだ。「EBITDAをどう解釈するかは、利用者の“好み＝主観”の問題だ」と片づけてしまうには、経営指標としてのリスクがあまりに大きいといえる。

　EBITDAを重宝する業界として、不動産デベロッパーがある。彼らは借金によって不動産への投資を行ない、その不動産を担保として新たな借金を重ねる。

　これを繰り返していくとEBITDAは飛躍的に増加していくので、EBITDAの本質を理解しない銀行は「借りてください、もっと借りてください」と、不動産デベロッパーに日参することになるのだ。

EBITDAは操業度率とセットでこそ、企業の真実の姿を映す

　EBITDAで注意すべきことは、これが利益でもないし、キャッシュフローでもない点だ。では、その正体は何者か。

　それを理解するために、経済学などで登場する「付加価値」を示そう。

〔図表5〕付加価値の算式

　 〔図表5〕は、加算方式によって計算される付加価値の求めかたである。利益に、減価償却費と支払利息を加算している点では、〔図表4〕に示したEBITDAと共通している。

　〔図表4〕や〔図表5〕にある右辺第2項以降の加算項目をじっと睨（にら）んでいると、ある共通点に気が付く。実は、これらは固定費なのである。減価償却費も支払利息も、売上高の増減に比例しないのだから、紛れもなく固定費だ。

　要するに、固定費を増やしていけば→EBITDAや付加価値は増大する、というカラクリになる。

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