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中堅企業はSFA投資に意欲的、ガートナー調査

2006/8/25

　ガートナージャパンは8月24日、2006年5月に実施した日本の中堅企業（従業員数300〜999人）におけるアプリケーション投資動向に関する調査の結果を発表した。

　これによると、2006年のIT予算は2005年に比べて「減少」としたのが22.6％（前年同期調査では24.0％）、「増加」が35.6％（同32.4％）だった。今後3年以内に新規導入を予定しているアプリケーションとしては、「SFA／営業支援」が9.7％、「ERP」が8.2％、「経営情報管理・意思決定支援」が7.7％と上位を占めた。特にSFA／営業支援については、大規模企業に比べても中堅企業のおける導入意欲の高まりが見られた。

　IT投資の効果を高める施策については、企業規模にかかわらず「情報の適切な管理と有効活用」が重要とする回答が多かった。中堅企業では「ネットワーク環境の見直し」「データの統合」を挙げる率が大規模企業より高い。

　同調査は2006年4月15日〜5月30日に、アンケート用紙を送付して行われたもので、全返送数（有効回答企業数）は1060社。回答企業の内訳は、企業規模300人未満が47.4％、300〜1000人が38.5％、1000人以上が14.1％。

[関連リンク]
ガートナージャパンの発表資料（PDF）

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