Windows Server 2008に期待

マイクロソフトの2008年は「いい年」――アナリストが予測

2007/12/26

 アナリストは、Windows Vistaに対する市場の反応の悪さに対処できれば、マイクロソフトにとって2008年は2007年よりもいい年になると予測している。

 間近に控えた「Windows Server 2008」立ち上げと「Windows Vista Service Pack 1(SP1)」リリースにより、2008年はVistaに対する市場全体の認識が改善するかもしれないとアナリストらはいう。

 「現時点では、Windows Server 2008の評判は非常に肯定的だ。同製品への需要は大きいようで、ベータ版がかなり導入された。相当数の導入を予測している」とEnderle Groupのアナリスト、ロブ・エンダール氏はeWEEKに語った。

 それと併せて2008年第1四半期にVista SP1がリリースされることで、マイクロソフトの製品サイドが好転するだろうと同氏はいう。

 「大きな訴訟がないこと、マイクロソフトがオープンソースのコンセプト取り入れと標準準拠にフォーカスしていること、同社製品の改善を考えると、来年はマイクロソフトにとって非常に好調な年になるかもしれない。だが、課題解決のためにマーケティングを強化しなければ、ポテンシャルを発揮できないだろう」(同氏)

 Directions on Microsoftのアナリスト、マイケル・チェリー氏は、Windows Server 2008の採用は好調に進むとの見方に賛成だが、Windows Hyper-Vのリリースの遅れが少々足を引っ張るだろうと指摘している。「Hyper-Vが、マイクロソフトのハイパーバイザー市場への初参入をどのように形成するかは興味深い」

 またマイクロソフトは2008年に、顧客がWindows Vistaに対して持っている認識の問題に対処する必要があるとチェリー氏はいう。「マイクロソフトはVistaはひどいと人々に思わせてしまったが、それほど悪くはないと思う。最初のサービスパックが後押しになる」

 だが、人々にが認識を変える最も効果的な方法は、「Windows 7」と呼ばれている次のバージョンのOSとその機能について話すことだと同氏は語る。

 「顧客はWindows 7が単なる“新しい”バージョンのWindowsなのか、それともハードウェア要件が高すぎるなどのVistaの問題を解決するのかを知りたがっている。新しいWindows管理チームは手の内を見せたくないかもしれないが、人々にがこの製品をどうするつもりなのかという情報がなければ、 Vistaへの懸念はなくならないだろう」(同氏)

 2007年はマイクロソフトにとって平均的な年だったが、同社は2つの主要な分野でうまくいかなかった。1つは、顧客にVistaの価値を納得してもらえず、機能の異なる複数のエディションに関する混乱に対処しなかったこと。もう1つは、複数の不具合によりXboxの保証を延長し、その結果10億ドルを超える費用を計上したことだとチェリー氏は指摘する。

 「Xboxがエンタープライズ製品でないことは知っているが、この件は製品検査に対する疑問を呼ぶものだ。どういうわけでこれほど問題のある製品がリリースされたのか? Vistaも同じように品質が重視されなかったのだろうか? コピーに時間がかかる、ディスプレイサブシステムの挙動がおかしいなど、顧客が現在抱えている問題の多くはSP1で解される予定だが、これらはベータテストの際に発見されたはずなのに、未解決のままになっていたようだ」(同氏)

 アナリストのエンダール氏にとって、2007年の最大の問題は、Vistaの市場投入が失敗し、企業が採用を控えていることだ。「マイクロソフトは、アップルがVistaをこれまで見たことがないほどけなすのを許してしまった。率直に言って、どうしてほかの企業にここまで露骨にけなされて、何も反応しないのか理解できない」

 明るい面としては、マイクロソフトは2007年に多数の買収を行い、致命的な打撃もなく欧州連合(EU)の独禁法訴訟を終え、「出荷もされていないWindows Server 2008に、私が何年もの間見てきたどの製品よりも興奮している人々がいる。Xboxも年間を通じてほとんど市場リーダーの座にとどまり、革新的なSurfaceも投入した」と同氏はいう。

 2008年に目を向けると、マイクロソフトは買収を続け、「Googleの拡大を食い止め、自身の得意分野に勢いを取り戻すものなら何でも」追求するだろうとエンダール氏は語る。「同社はGoogleが築こうとしている恐ろしいレベルの力を阻むものとして、コンテンツを積極的に集める方向に動いており、Viacomとの提携のようなメディア関連の提携で、さらにいくつか動き」がありそうだと同氏は付け加えた。

原文へのリンク

(eWEEK Peter Galli)

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