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モバイルやYouTube活用した広告も重点項目

「AdWordsの敷居を下げたい」、グーグルがインターフェイス改良

2009/04/13

　グーグルは4月13日、プレス向けの定例説明会を開催した。同社代表取締役社長の辻野晃一郎氏は、広告市場の厳しい状況は依然として変わりはないが、引き続き日本のインターネット広告のマーケットリーダーとして広告商品の強化に取り組んでいきたいと述べた。

　同社は現在、5つの項目を重視しているという。（1）内容連動型の広告である「AdWords」の進化、（2）ディスプレイ広告のポートフォリオ充実、（3）YouTubeを利用した動画広告、（4）モバイル広告、（5）Google Mapsと連携した、地域情報をベースにした広告展開だ。特に（4）のモバイル広告については、全世界におけるPCの出荷台数は10億台と言われるが、携帯電話の出荷台数は40億台に上っており約4倍のポテンシャルがある市場であるうえ、もともと日本が強みを持つ分野であると述べた。

　また（1）の一環として、AdWordsの広告出稿者向けインターフェイスを改良した。バックエンドのシステムに変更はないが、「より高速に、明確に、使いやすく」という3点を目標にインターフェイスに変更を加え、「これまでAdWordsを使ってこなかった人、使おうとして途中で断念した人などに裾野を広げたい」（同社製品開発本部長の徳生健太郎氏）という。

　AdWordsは、ユーザーがGoogleで検索を行うと、そのキーワードに連動した広告を表示するサービスで、「情報と関連性の高い広告を出すことができ、多くの予算を持たない広告主でも、大手広告主やコンテンツプロバイダーと同じ土俵で勝負できる」（徳生氏）ことが特徴だ。

　ただ、2002年の開始以来、さまざまな機能を追加しシステムが複雑化していた。また、「この単語と一緒のときにだけ表示する」など、キーワードの表示条件や時間帯（スケジュール）をきめ細かく設定可能だが、それゆえに、初めて使う人にとっては使いこなしが難しい部分があったという。

　徳生氏は、「AdWordsを使ったことがない人はまだまだたくさんいる。オンラインでものを販売しているECサイトだけでなく、あらゆるユーザーが広告主になれる可能性がある」と述べ、こうした改良を通じて市場拡大に努めたいとした。

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