関東学院大学、教育機関向けOffice 365で全学メールシステムを刷新：運用コストを従来の5割に削減

関東学院大学の新たなメールシステムは、運用コストを従来の5割に抑えながら、利用者1人当たりのメール保存容量をこれまでの1GBから25GBに拡大した。

[藤本和彦，＠IT]

　関東学院大学と富士通は共同で、教育機関向けクラウドサービス「Microsoft Office 365 Education」の無料プランを活用した全学メールシステムを構築し、運用を開始した。富士通が5月15日に発表した。

　富士通は、Office 365 Educationと連携してメールアドレスの登録や削除、メール送受信履歴の保管と分析を行うログ管理機能を学内のクラウド上に構築した。同社のアプリケーション開発ツール「RapidWeb+」を利用することで、開発期間を3カ月に抑えている。

　関東学院大学では、運用コストを従来の5割に抑えながら、利用者1人当たりのメール保存容量をこれまでの1GBから25GBに拡大、教育・研究現場でのネットワークを利用した大容量コンテンツの送受信に対応する。また、約10万人の同大学卒業生にも同等のサービスを提供する。

システムのイメージ（発表資料より）

　富士通の実装したログ管理機能を利用することで、大学からの重要な通知や学生からの課題などの送受信履歴を調査することも可能という。

　メールサービスに関する操作やメール送受信履歴の分析方法などの問い合わせには、富士通がワンストップで対応する。

　関東学院大学では今後、今回のシステムと学内の各種コミュニケーションシステムとの連携、クラウド化による資源最適化やセキュリティの強化などにより、さらに快適なコミュニケーション基盤を整備し、学生、教職員、卒業生の相互交流の活性化を推進していく。