米ヴイエムウェアがVMware vSphereを次々に強化している。富士通はこのVMware vSphereと同社が持つ先進技術とを組み合わせることで、ITシステムの運用を変えようとしている。同社はヴイエムウェアと共同で2013年10月にセミナーを開催。また、期間限定で、VMware vSphereおよびVMware Horizon Viewの値引きキャンペーンを展開している。
なぜ、富士通は、ヴイエムウェアとの協業を強力に推進しているのか。それは、VMware vSphereが単なる仮想化の枠を大幅に超えるものに進化したからだ。企業や組織の情報システム部門は、VMware vSphereをツールとして使うことで、社内ユーザーに対するIT機能の提供の仕方を、大きく変えることができる。
サーバ仮想化は、コスト削減につながる技術として、広く知られるようになった。だが、情報システム部門に求められているのはコスト削減だけではない。過去数年で急速に増大してきたのは、ITの機動性へのニーズだ。特にインフラに関しては、サーバを用意するのに数週間掛かるなどといっていては、いまの社内ユーザーニーズに対応できない。手軽さとスピード感では、今やパブリッククラウドサービスと比較されているのだ。
仮想化したとはいえ、アプリケーションの開発やシステム運用のための環境を用意するという作業では、物理資源を調達したり、監視・保守を行う作業は変わらないし、仮想サーバを作成したり監視したりするだけでも済まない。作業は多岐にわたり、ユーザー側が考えるよりもはるかに複雑だ。
まず、情報システム部門として、社内のシステムおよびインフラの安定性と安全性を確保するという観点からの作業は欠かせない。その上で、個々のアプリケーションに要求される性能や可用性、セキュリティに関する要件を翻訳し、サーバ、ストレージ、ネットワークその他の設定に反映させなければならない。単純に仮想化技術を導入したからといって、こうした複雑な設定作業が減るわけではない。
先ほど、「VMware vSphereが単なる仮想化の枠を大幅に超えるものに進化した」と表現したが、そのポイントはここにある。仮想サーバの作成にとどまらず、これに付帯する性能要件やセキュリティなどの設定を、ほとんど自動化できる。これまでのような手作業では、時間が掛かり、ミスも起こりがちなところを、迅速かつ確実に実行できる。また、データセンターの運用やクラウド運用を支える製品もより使いやすく進化してきている。
富士通は、このように進化したVMware vSphereと同社の持つハードウェア・ソフトウェアとノウハウを組み合わせることで、ハードウェアの管理を含めたITインフラ全体の運用環境を大きく変えようとしている。詳細は、ぜひセミナーでお確かめいただきたい。
VMwareと富士通の先進技術が奏でる未来とは
富士通とヴイエムウェアは、仮想化の先を見据えた先進技術により、今後の運用を手助けする魅力ある仮想化製品の活用についてご紹介するセミナーを開催します。
本セミナーでは、ヴイエムウェアより、本年8月に米国で開催されたVMworldからの最新トピックスを、11月開催のvForum2013に先駆けてご紹介します。
仮想マシン追加時のリソース管理やアラーム対処など、日々考えなければならないことが多く、運用に掛かりきりになってしまいがちな運用管理の日常。そこから脱却するには、自己の調査・判断で運用してきたマニュアルライクな管理・監視の考え方から、自分の判断基準を活かせる仮想化ならではの新しいポリシーベースのオートマティックな運用の考え方に変えていくことが必要です。
富士通とヴイエムウェアが、新しい運用の考え方を支える技術と製品の活用イメージをご紹介します。ぜひ、「仮想化」の認識を新たにする魅力をお確かめください。
詳細は下記をクリックしてください。
VMwareの導入やアップグレードを支援する2つのキャンペーン
統合仮想化基盤ソフト「VMware vSphere 5 Enterprise Plus」とアップグレード製品を、2014年3月まで期間限定の割引価格で購入できます。Enterprise PlusはvSphereの最上位エディション。上記のメリットをすべて実現できる製品です。VMware ESX 3.5, ESXi 4.xをお使いの皆様はサポート期限が迫っています。このキャンペーンをぜひご活用ください。
注目を浴びるデスクトップ仮想化。いま、国内では多数の企業が、デスクトップ仮想化を活用してセキュリティを改善するとともに、社員が実力を発揮しやすい業務環境を提供しようとしています。本キャンペーンでは、ヴイエムウェアのデスクトップ仮想化ソリューション「VMware Horizon View」を割引価格で購入することができます。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
提供：富士通株式会社
アイティメディア営業企画／制作：＠IT 編集部／掲載内容有効期限：2013年10月25日
