クリスマスは「サプライチェーンセキュリティ」にご用心 マカフィーがセキュリティに関する調査レポートを発表：コロナ禍で約8割の企業で「サイバー脅威が増加した」

マカフィーは、サイバーセキュリティに関する調査レポート「Cybercrime in a Pandemic World：COVID-19」を発表した。企業がサイバーセキュリティを優先的に強化する必要性が差し迫っているとしている。

[＠IT]

　マカフィーは2021年11月10日、サイバーセキュリティに関する調査レポート「Cybercrime in a Pandemic World：COVID-19」（コロナ禍の世界におけるサイバー犯罪）を発表した。レポートによると、コロナ禍においてグローバル企業の81％が「サイバー脅威が増加した」と回答している。

マカフィーのWebページから引用

　調査は9カ国（米国、英国、オーストラリア、フランス、ドイツ、インド、シンガポール、南アフリカ、アラブ首長国連邦）の従業員数500人以上の企業に所属するIT担当者を対象に実施し、1451人から有効回答を得た。

年末年始に向けて増加するサプライチェーン攻撃

　マカフィーは「ホリデーシーズン（休暇を取る人が増える、クリスマスから年末年始にかけた時期）が近づいているため、セキュリティの強化が必要だ」と注意を喚起する。

　レポートによると2021年のホリデーシーズンに例年と同等以上の需要増加を見込んでいる企業は86％を占めており、労働力、物資、配送サービスが不足するとマカフィーは予測する。

　「あらゆるものが不足した状態ではサプライチェーンのセキュリティを維持するのは難しい。サイバー犯罪者にとってホリデーシーズンは『脆弱（ぜいじゃく）なインフラを突破できる絶好の機会』になっている。企業のセキュリティ担当者はサイバー攻撃によるインシデントが発生した場合に迅速に対応できるような計画を準備する必要がある」（マカフィー）

　一方で、コロナ禍において「企業のセキュリティの優先度はそれほど高くない」とマカフィーは分析する。レポートによると「サイバーインシデントによるダウンタイムに悩まされた」と回答したIT担当者の割合は56％で、中には10万ドル以上の損害を被った企業もあったが、「セキュリティ予算を削減した」と回答した企業の割合は33％だった。

　マカフィーは「企業はサイバー犯罪に対して、セキュリティ対策や業界のサイバーセキュリティ要件の導入、従業員へのサイバーセキュリティ意識向上を目的としたトレーニングの実施、予防と対応計画の策定などを積極的に実施すべきだ」としている。