「管理職が新しいテクノロジーを理解できていない問題」が深刻化 ガートナーが人材育成に関する展望を発表：「2025年までに3割の企業が現場でAIを利用」

ガートナージャパンは、テクノロジー人材の強化に関する展望を発表した。今後はテクノロジーを扱える人材が企業の存亡を大きく左右することになり、管理職にも新たなテクノロジーに関するリテラシーが必要になるという。

[＠IT]

　ガートナージャパンは2022年3月7日、テクノロジー人材の強化に関する展望を発表した。同社は「日本企業はテクノロジーを『自分で運転する人材』の確保と人材投資を加速する必要がある」と指摘している。

ガートナージャパンのWebページから引用

「管理職が新しいテクノロジーを誤解」

　ガートナージャパンの亦賀忠明氏（アナリスト、ディスティングイッシュト　バイス　プレジデント）は「これからはメタバースに代表されるフルデジタルの世界がやってくる。単に“IT化”を言い換えたデジタルトランスフォーメーション（DX）ではなく、真のビジネストランスフォーメーションの推進が必要だ」と述べている。

　こうした状況の中で「新しい時代をリードし、テクノロジーを使ってアクションを起こせる人材を増やす必要がある」とガートナージャパンは提言している。一方でそうした人材を育て、活用する役割である管理職の問題が深刻化していると指摘している。

　「『管理職が新しいテクノロジーを正しく理解できていない』ことを深刻な問題として捉える必要がある。管理職が新しいテクノロジーを誤解している、管理職への説明に相当な手間や時間がかかる、管理職が現場での活動を理解できない、管理職がデジタルに関する取り組みを適切にリードできないなどの理由から機能不全を起こしている企業がある」（亦賀氏）