「2023年には新規開発の60％がローコード／ノーコードになる」 IDCがローコード／ノーコード開発に関する調査結果を発表：野良アプリの乱立や情報漏えいなどの対策が必要

IDC Japanは、国内のローコード／ノーコードプラットフォームの動向に関する調査結果を発表した。2021年9月の調査では、導入率は37.7％。ユーザーが戦略や目的に応じて柔軟に選択できるようになったことが、導入を後押ししている。

[＠IT]

　IDC Japan（以下、IDC）は2022年4月21日、国内のローコード／ノーコードプラットフォームの動向に関する調査結果を発表した。

IDC Japanのプレスリリース

　なおIDCは、ローコード／ノーコードプラットフォームを次のように定義している。

　「アプリケーション開発において、コーディングをしないか最小限に抑え、ドラッグ＆ドロップによってデータやロジック、フロー、UIなどを定義して開発、運用できる環境を提供するソフトウェア製品またはクラウドサービス」

導入支援に注力するベンダーやSIerが増加

　調査結果によるとローコード／ノーコードプラットフォームの導入は広がっており、2020年8月の調査では8.5％だった導入率は、2021年9月の調査では37.7％に上昇した。導入済みのユーザー企業で主に開発されているアプリケーションには、スケジュールやワークフローなどの「業務プロセス系アプリケーション」、予算や売り上げ、社員を管理する「バックオフィス系アプリケーション」、商品や販売を管理する「営業系アプリケーション」などがあった。

　導入支援に注力するベンダーやSIerも増えているという。IDCは次のように分析している。