医療用診断支援ソフトウェア、薬事法改正により175億円の市場規模へと拡大：市場予測

シード・プランニングは2013年12月25日、医療用診断支援ソフトウェアの市場規模が2020年には175億円に達するとの調査予測を発表した。

[太田智美，＠IT]

　シード・プランニングは2013年12月25日、医療用診断支援ソフトウェアの市場規模が2015年以降急速に拡大し、2020年には175億円に達するとの調査予測を発表した。特に、マンモグラフィCAD（コンピューター支援診断）のソフトウェア単体製品は、全体売り上げの4割を占める見込みだという。

　この背景には、2013年11月20日に成立した薬事法改正がある。これまで、医療機器に組み込まれた形で扱われてきた医療用診断支援ソフトウェアだが、この改正により単体での流通が可能となる。従来の一体型CAD製品の価格（1200〜2000万円程度）に比べ、ソフトウェア単体としてのCAD製品は低価格となるが、PACS（画像保存通信システム）などの既存の画像診断用システムに安価に導入できるとして堅調に拡大すると予想されている。

　今回の市場予測は、2013年5〜11月に厚生労働省、経済産業省、東京大学医科学研究所、日本IBM、NTT データ、富士フイルムなどを対象に実施した公開情報の収集と訪問によるヒアリング調査を基にしている。