IoT標準化団体「AllSeen Alliance」、バッファローなど13社が新加盟：IoT標準化をめぐる動き、引き続き過熱か

The Linux Foundationは2015年10月14日（米国時間）、同団体が設立したIoTの標準化団体「AllSeen Alliance」に、バッファローなど、新たに13社が加盟したと発表した。これにより、同団体のメンバーは185社を超えた。

[＠IT]

　The Linux Foundationは2015年10月14日（米国時間）、同団体が設立したIoT（Internet of Things、モノのインターネット）の標準化団体「AllSeen Alliance」に、バッファローなど、新たに13社が加盟したと発表した。これにより、マイクロソフトやハイアール、パナソニックなどを含む同団体のメンバーは、185社を超えた。

　AllSeen Allianceは、2013年12月にThe Linux Foundationが協業プロジェクトの一つとして立ち上げた非営利団体。家庭や産業界におけるIoTアプリケーションの技術仕様の標準化を目指し、家電や各種スマートデバイス用の相互通信フレームワーク「AllJoyn」を展開している。

　AllJoynは、家電などの各種製品上のアプリケーションが、インターネットを経由せずに、Wi-Fiやイーサネット、PLC（Power Line Communication、電力線搬送通信）などを介して相互通信を行うためのオープンソースフレームワーク。「Windows 10」で標準サポートされている他、「Mac OS X」「Android」「iOS」などの各種OSを搭載したデバイスや、「Arduino」「ThreadX」などの組み込みシステム上で動作するIoTアプリケーションを開発することができる。

　同様のIoT標準化団体としては、2014年7月にインテルらが設立した「Open Interconnect Consortium」や、同じく2014年7月にグーグル傘下のNest Labsらが設立した「Thread Group」などがあり、IoT標準化をめぐって、いずれも規模を拡大してきている。