エンジニアは、もっと自由に働ける――U＆Iターンのススメ：物理フィールドを広げよう

地方への移住を検討するITエンジニアに、全国のご当地ITライターがリアルな情報を届けるポータルサイト、それが「＠IT式 U＆Iターンスタイル」だ。

[鈴木麻紀，＠IT]

物理フィールドを広げよう（by日本政府）

　政府は地方創生促進のため、都市から地方への移住を後押ししようと、経済界や地方自治体などの代表者らが参加する「『そうだ、地方で暮らそう！』国民会議」を開催。

　三村会頭は、「人口問題と地方の活性化は日本の将来にとって欠かすことのできない大事な問題」と指摘。課題の解決なしには日本経済の再生は難しいとの認識を示した。

　石破大臣は、「東京一極集中に歯止めをかけることは政府の大方針」と述べ、政府としても積極的に地方移住を推進していくことを強調。

（日本商工会議所 2015年6月12日　ニュースより要約して抜粋）

　ここ数年、政府主導で地方創生が促進され、Uターン／Iターンを誘致する地域が増え、支援する事業やサービスも続々と立ち上がっている。実際に都市部から地方に移住した人の数は5年で4倍に増え、2014年度には1万1735人と1万人を超えた（出典：14年度、1万人超え　5年で4倍　毎日新聞など調査　毎日新聞 2015年12月20日）。

関連リンク

• 内閣府地方創世推進事務局（首相官邸）
• ふるさとサーチ（国土交通省）
• 地域別情報リンク集：ふるさと回帰支援センター（国土交通省）
• 産業立地支援サイト「立地.net」（一般財団法人日本立地センター）
• まち・ひと・しごと創生本部
• 全国移住ナビ（主管：総務省）
• LO活−Local＋就活（厚生労働省委託事業「地方人材還流促進事業」事務局）

エンジニアは、もっと自由に働けるはずだ

　地方移住というと農林水産業のイメージが強いが、IT業界も地域活性化に熱心だ。事実、ここ数年、地方に支社やラボを開設するIT企業が増え、エンジニアの移住も増えているという。

　筆者も、地方に住みながら東京のクライアントの仕事を請け負ったり、都市部はおろか海外のエンジニアとバーチャルチームを作ってプロジェクトに取り組んだり、さまざまな働き方をするエンジニアの話を聞いたり、取材をしたりする機会が増えてきた。

　PCとネットワークがあれば場所や時間の制約を受けずに働けるITエンジニアこそ、地方移住に最適なのではないだろうか。そう、ITエンジニアは、もっと自由に働けるはずだ。

エンジニアによる、エンジニアのための「リアル」な情報を

　そうはいっても、まだまだ地方移住に不安を抱える読者も多いだろう。＠ITはその理由の1つに「情報の少なさ」があると考えた。

　本日オープンした「＠IT式 U＆Iターンスタイル」は、地方への移住を検討する読者エンジニアに、必要な情報を届けるためのポータルサイトだ。

　求人の状況は？ 給与は？ 残業は？ 通勤の手段は？――転職するに当たって必要な「ワークスタイル情報」、勉強会は？ コミュニティは？ 技術書は購入できる？――技術者として成長し続けるために必要な「エンジニアスタイル情報」、家賃は？ 買い物は？ 休日の過ごし方は？ 子育ての環境は？――生活全般に関わる「ライフスタイル情報」など、ITエンジニアが地方移住を検討する際に気になる情報を、日本全国47都道府県在住の「ご当地ITライター」たちがセキララに伝えていく。

　第1弾の「高知編」に続き、7月4日からは「岡山編」が始まる。その後も、北は北海道から南は沖縄まで、全国津々浦々のITエンジニアやIT企業社員たちが、インターネットや本で読んだだけでは分からない「リアル」な情報をお届けする。

　また、本企画に賛同してくれる全国の「ご当地ITライター」も募集している。現在、または元ITエンジニアかIT企業社員、かつ現在住んでいる地域へUターン／Iターン／Jターンし、記事執筆に興味のある方は、ぜひ下記まで連絡願いたい。

ご当地ITライター募集への連絡窓口

• ＠IT自分戦略研究所 代表メール「[e-mail]」（＠を半角にしてください）
• ＠IT自分戦略研究所 Facebookページ
• ＠IT自分戦略研究所 公式Twitter

　「＠IT式 U＆Iターンスタイル」が、地方への移住を検討するITエンジニアの参考になれば幸いだ。

＠IT式 U＆Iターンスタイル

全国各地のU＆Iターンエンジニアたちが、地方での生活の実情や所感などをセキララに伝えます。Uターン、Iターン、Jターンに興味のある方は、ぜひ参考にしてください。