在宅勤務でも成果は変わらない? ビッグローブが「在宅勤務に関する意識調査」の結果を発表:9割が「通常時でもリモートワークは可能」
ビッグローブが発表した「在宅勤務に関する意識調査」の結果によると、通常時でもリモートワークは可能だと回答した人の割合は9割弱。在宅勤務によってストレスが減ったとの回答は6割弱、成果が出るようになった人は3割強だった。
ビッグローブは2020年3月31日、「在宅勤務に関する意識調査」の結果を発表した。それによると、通常時でもリモートワークは可能だと回答した人の割合は9割弱に達し、在宅勤務によってストレスが減ったとの回答は6割弱、成果が出るようになった人は3割強だった。
「通常時でも在宅勤務可能で、取引先にも受け入れられる」
調査の詳しい内容は次の通り。
新型コロナウイルス感染防止対策として会社から在宅勤務の指示が出ている全国の20〜60代の男女899人に、通常時でも在宅勤務などのリモートワークは可能だと思うかとの問いに対して、「そう思う」と回答した人の割合は40.5%、「ややそう思う」は48.2%で、合計88.7%が通常時でもリモートワークが可能だと回答した。「あまりそう思わない」は9.2%、「そう思わない」は2.1%だった。
「新型コロナウイルス対策としての在宅勤務推奨(強制)方針は、取引先(顧客や協力会社)に受け入れられていると思うか」との質問に、「そう思う」と回答した人の割合は35.8%、「ややそう思う」は54.6%で、合計90.4%が受け入れられていると回答した。
ストレスは減るが、仕事の成果は変わらない?
次に、直近3週間で週に1日以上在宅勤務をしている全国の20〜60代の男女1000人に対してストレスについて聞くと、多くの人が在宅勤務によってストレスが減ったと回答した。具体的には、「通勤頻度が減ることによってストレスはどのように変化したか」との質問に、「減った」と回答した割合は29.7%、「やや減った」は26.9%、「やや増えた」は15.1%、「増えた」は6.8%、「変化はない」は21.5%だった。仕事環境や人間関係などを総合した自身の仕事に関するストレスについては、「減った」が22.7%、「やや減った」が27.5%、「やや増えた」が16.3%、「増えた」が7.2%、「変化はない」が26.3%だった。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
- 半数近くの企業が働き方改革を実施 テレワーク、在宅勤務整備は3割満たず JIPDEC、ITRが調査
JIPDECとITRは2020年1月に調査を行った「企業IT利活用動向調査2020」を発表した。それによると働き方改革を実施している企業は半数近く、検討中を含めると約8割に上る一方で、テレワーク、在宅勤務制度を整備している企業は3割未満だった。 - テレワークで困ったのは「会社にある紙の書類を確認できない」 アドビ
アドビ システムズが発表したテレワーク勤務の利点や課題についての調査結果によると、8割以上が業務の生産性が上がったと感じ、9割以上が定期的にテレワークを実施したいと回答した。だが、テレワーク中に出社した経験が頻繁にあると回答した割合も2割以上を占めた。 - 正社員のテレワーク実施率は13.2% パーソル総合研究所が調査
パーソル総合研究所が実施したテレワークについての調査結果によると、正社員のテレワーク実施率は13.2%。テレワークを希望しているが、できていない人の割合は33.7%。テレワークを実施していない理由は、制度やIT環境の不整備が多かった。