ITインフラ投資を阻害する要因とは IDCがエンタープライズインフラのトレンドを分析：「生き残りをかけたITインフラ投資が必要」

IDC Japanは「2021年 国内企業のエンタープライズインフラのシステムタイプ別トレンド分析」を発表した。同社は今回の調査結果を受けて、ITインフラ投資について阻害要因の解消が進んでいない企業と、解消した企業との二極化傾向が今後強まると分析している。

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　IDC Japan（以下、IDC）は2021年3月22日、国内企業の経営層や事業部門長、部課長を対象とした調査に基づく「2021年 国内企業のエンタープライズインフラのシステムタイプ別トレンド分析」を発表した。調査結果によると、ITインフラについて「最新の技術やサービスの継続的な提供能力を既に備えている」と考えている企業の割合は2割強で、2020年の調査と比べると若干増えた。

重点的に取り組んでいるITインフラ関連の投資（出典：IDC Japan）

「統合管理システムの構築」への投資が多い

　調査結果によると、現在重点的に投資しているITインフラとして「クラウド、ネットワーク、データセンターを対象とした統合管理システムの構築」を挙げた人の割合が約4割（複数回答、以下同）を占めた。次いで、「運用管理の自動化によるIT要員の効率化／生産性向上」が3割強、「ビジネス成果に直結するKPIに基づくITインフラの継続的評価」が約25％だった。2年以内の新たな投資対象では、「ビジネスアプリケーションに組み込まれたAI（人工知能）の活用」が最も多かった。

　オンプレミスで稼働しているITインフラの調達形態については「買い取り／リース」が約7割（複数回答、以下同）、「従量課金制」は約3割だった。従量課金制を利用する理由としては「ITインフラの運用管理の負荷軽減」「ITインフラ関連コストの最適化」「ITインフラの構築や更新の負荷の回避」を挙げる人が多かった。

DXを支えるITインフラが必要不可欠

　IDCは次のように語る。

　「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大によって、投資余力のある企業でデジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みが加速した。こうした競争下で企業が生き抜くには、DXを支えるITインフラが不可欠で、継続的に最新技術を活用できる環境を整える必要がある」

　一方で、ITインフラ投資の課題を抱える企業もある。IT投資に対する阻害要因について聞いたところ、「予算の制約」を挙げた割合が高かった。「ITスタッフの過負荷／不足」や「最新技術に対するITスタッフの教育／知識不足」も多く、両者を合わせると4割弱となり「予算の制約」を上回った。IDCは「こうした傾向は2020年の調査と大きく変わらず、ITインフラ投資について阻害要因の解消が進んでいない企業と、解消したか解消しつつある企業との二極化傾向が今後強まる」と予測している。