仕組みだけでは生産性は向上しない 船井総研コーポレートリレーションズが職場環境の変化に関する調査結果を発表：業務改善の障害は何？

船井総研コーポレートリレーションズは、働き方改革関連法の施行や新型コロナウイルス感染症拡大以降に起きた職場環境の変化に関する調査結果を発表した。業務効率化のためにツールや制度を導入しても、多くがその効果を実感していないことが分かった。

[＠IT]

　船井総研コーポレートリレーションズは2021年7月15日、「事務職における働き方改革・業務改善に対する実態と意識調査」の結果を発表した。働き方改革関連法の施行や新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大以降に起きた職場環境の変化に関して調査した。

業務効率化のためのツールや制度を導入したことで生産性は変化したか（出典：船井総研コーポレートリレーションズ）

　調査対象は全国の20〜59歳までの事務系職種で働く男女で、553人から有効回答を得た。

「業務効率化の施策を導入しても効果を実感できない」が約7割

　職場に導入された「業務効率化の施策」について聞いたところ、最も回答が多かったのは「在宅・リモート勤務」で43.4％（複数回答、以下同）だった。次いで、「オンライン会議の活用」が42.9％、「フレックス勤務」が26.0％だった。

　一方で、施策の導入効果について聞くと最も多い回答は「変わらない」で67.1％だった。「大いに上がった」は4.3％、「上がった」は24.4％となっており、施策を導入しても生産性の向上を実感できていないことが分かった。