デジタルファーストの世界で企業が追求すべき変革とは:IDCが2022年以降のIT業界動向に関する10の予測を発表
IDCは2022年以降の世界のIT業界動向に関する10の予測を発表した。デジタルファーストの世界への移行が進む中、企業の競争環境の変化や必要となる変革を展望している。
IDCは2021年10月26日(米国時間)、2022年以降の世界のIT業界動向に関する10の予測を発表した。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的流行)は世界のビジネスエコシステムに影響を与え続けているが、「“デジタルファースト”の世界への着実な移行という重要なトレンドは変わっていない」との認識を示した。
「2022年までに、世界経済の5割以上はデジタルベースになるか、あるいはデジタルの影響を受ける」と予想しており、その理由として、ほとんどの商品やサービスが、競争力を維持するために、デジタルデリバリーモデルを利用するか、またはデジタル拡張を必要とすることを挙げている。
さらにIDCは企業がデジタルファーストの世界で競争するには、物理空間や資産の高度化に向けたデジタルツール投資を優先させる必要があると指摘する。
2024年までに情報通信技術(ICT)投資の5割以上が、デジタルトランスフォーメーション(DX)に関連して行われるようになる見通しという。
「CIO(最高情報責任者)は『サービスとしての』『結果中心の』技術デリバリーモデルに対応した調達や開発、運用チームを確立する必要がある。一方、ICTプロバイダーの第1の仕事は、企業におけるデータの共有や利用、ガバナンス、価値向上を支援することだ」と、IDCのワールドワイドリサーチ担当グループバイスプレジデント、リック・ビラーズ氏は述べている。
世界のIT業界動向に関するIDCの10の予測は次の通り。
1 デジタルファーストが顧客対応と運用で進む
2024年までにデジタルファースト企業は、技術支出とサービス支出の70%を「サービスとしての」「結果中心の」モデルに振り向けることで、共感を得る顧客エクスペリエンスとレジリエントな(回復力の高い)運用モデルを実現する。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
- ガートナーが「日本における未来志向型インフラ・テクノロジーのハイプ・サイクル:2021年」を発表
ガートナー ジャパンは「日本における未来志向型インフラ・テクノロジーのハイプ・サイクル:2021年」を発表した。日本市場に特化しており、「人間中心のAI」「人間中心のデザイン」「イマーシブ・エクスペリエンス」など新たに16の項目を追加している。 - デジタル庁が「行政の縦割り」「神Excel」問題を解決?――霞が関が注目する「ベースレジストリ」とは
2021年秋に始動するデジタル庁創設など、政府のデジタル改革に注目が集まっています。デジタル改革の実現でどのような課題解決が期待されているのか。また、霞が関で注目されている「ベースレジストリ」を解説します。 - 「クラウドネイティブアーキテクチャが急速に浸透」 IDCが国内パブリッククラウドサービス市場を予測
IDC Japanは、国内パブリッククラウドサービス市場の予測を発表した。2021年の市場規模は、対前年比20.3%増の1兆5087億円になる見込み。2020〜2025年の年間平均成長率は18.4%で、2025年の市場規模は2兆9134億円になると予測する。