どうする？ 企業内PCの4割超が「Windows 11」にアップグレード不可という現実：CPU、メモリ、TPMの要件を満たせず

6万の組織で使われている推計3000万台のWindowsデバイスを対象としたLansweeperの調査結果によると、Windows 11に自動アップグレードできないワークステーションが全体の42％以上を占めている。

[＠IT]

　IT資産管理プラットフォームを手掛けるLansweeperは2022年10月5日（米国時間）、約6万の組織で使われている推計3000万台のWindowsデバイスを対象とした調査結果として、「Windows 11」に自動アップグレードできないワークステーションが全体の42％以上を占めることを明らかにした。

　Microsoftは、CPUにかかわらず、誰でもWindows 11を手動でインストールできるように方針を変更した。しかし、同OSへの自動アップグレードは、PCを構成する3つのコンポーネント（CPU、メモリ、TPM《Trusted Platform Module》）がアップグレードに必要な要件を満たしている場合にのみ可能だ。この要件を満たしていない場合、Windows 11の将来のアップデートは保証されない。

Windows 11のシステム要件を満たすワークステーションの割合（提供：Lansweeper）

　Lansweeperによると、調査したワークステーションのうち、Windows 11へのアップグレードにおいてCPU要件を満たすものは57.26％にとどまり、42.74％は要件を満たしていない。メモリ要件は大多数（92.85％）が満たしている。TPM要件は64.57％が満たしているものの、14.66％が満たしておらず、20.77％はTPM要件を満たしていないか、またはTPMが有効化されていなかった。

　仮想マシン（VM）ワークステーションにおいては、CPU要件を満たすものは55.7％、メモリ要件を満たすものは67.1％にとどまり、TPM 2.0が有効化されているものは1.33％にすぎない。