「出力されたコード、そのまま使ったの?」 JiteraがChatGPTの業務利用に関する調査結果を発表:企業としてChatGPTを活用しているのは約14%
Jiteraは、「ChatGPTに関する調査」の結果を発表した。それによると業務でChatGPTを活用している企業は約14%で、ほとんどの会社で活用されていないことが分かった。
Jiteraは2023年3月30日、「ChatGPTに関する調査」の結果を発表した。これは、ChatGPTについて、業務での活用度合いやルール、課題などについて聞いたもの。20〜59歳のエンジニアを対象に実施し、529人から有効回答を得た。それによると、企業方針として「ChatGPTを業務で活用している(とても活用している、やや活用している)」と回答した割合は約14%だった。
「情報が正確でなく修正が必要になった」
ChatGPTを業務利用したことがあるかどうかを聞いたところ、「ある」は48.7%、「ない」が51.3%だった。
業務におけるChatGPT活用ルールの有無について聞くと「ある」と回答した人の割合は10.4%、「ない」が57.3%だった。ルールとしては「利用可否」「重要情報の入力禁止」「利用時に上司に報告する」などが挙がった。利用可否については「全面禁止」が25.5%、「一部禁止」が36.4%、「禁止されていない」が38.2%と、どちらかといえば禁止する方針の企業が多かった。
ChatGPTの用途については「情報収集」が最も多く、81.3%(複数回答、以下同)。ついで「コーディング」(53.3%)、「資料、文章の作成」(44.0%)などが続いた。今後利用したい用途でも「情報収集」が57.1%で最も多く、次いで「資料、文章の作成」(35.9%)と「データの分析」(31.9%)と続いた。
ChatGPTを活用することで得られると思う成果では「業務効率の向上」(49.0%、複数回答、以下同)や「コスト削減」(31.9%)、「顧客満足度の向上」(16.4%)が上位を占めた。だが、「情報漏えい」や「情報が正確でなく修正が必要になった」「書かせたコードが間違っていた」など、ChatGPTを利用したことで生じた問題もあった。
Jiteraの柳澤 直氏(代表取締役CEO、柳は旧字体の“やなぎ”)は「ChatGPTをはじめとする生成AI(人工知能)市場の年平均成長率は36.1%で、2032年には1886億2000万ドルに達すると予測されている。ただし、使い方を誤ると、意図せずに個人情報が流出してしまう危険性があり、実際に問題が報告されたケースもある。業務で利用したChatGPTへの質問を蓄積すれば、生産性を高める施策を打つ大きなチャンスでもある」と述べている。
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