同志社女子大、「更新のたびに認証システムを止めなきゃならない」をゼロに 何を変えた？：認証システムの運用を見直し、学認との認証連携も改善

バージョンアップに伴う認証システムの停止に悩んでいた同志社女子大学。認証システムを見直し、こうした停止を伴う保守作業や、特定の技術者に依存した運用を改善した。どのように実現したのか。

[＠IT]

　同志社女子大学は認証システムを刷新した。併せて「学術認証フェデレーション」（以下、学認）との認証連携の仕組みを構築し、学生・教職員は複数の学術サービスに安全にアクセスできるようになった。学認は、教育・研究機関向けの認証連携の仕組みだ。

　これまで同志社女子大学は、認証情報をやりとりする標準規格「SAML」において、利用者を認証する役割を担うIdP（アイデンティティープロバイダー）をオンプレミスで運用していた。脆弱（ぜいじゃく）性対策のためにIdPをバージョンアップするたびにシステムを停止させる必要があり、運用部門の大きな負担になっていた。IdPと学認との認証連携の仕組みを独自実装していたことから、長期的な維持管理にも課題を抱えていた。

「バージョンアップで停止しない運用」をどう実現した？

　認証システムの安定運用とセキュリティ向上を両立させるために、同志社女子大学は認証システムを見直し、独自実装に依存しない学認との認証連携の仕組みを導入した（図）。その内容を整理する。

図　同志社女子大学における認証システムの概要（出典：ネットワンシステムズ）《クリックで拡大》

　同志社女子大学は、ネットワンシステムズの支援を受けながら要件に適した認証方式を検討した。その過程でネットワンシステムズは、Cisco Systemsの「Cisco Duo」を有力候補として評価し、認証連携ベンダーCirrus Identityの「Cirrus Identity Bridge」と組み合わせた構成を提案した。

　Cisco Duoは、多要素認証やSAMLのIdP機能を備えたクラウドサービス形式の認証システム。Cirrus Identity Bridgeは、認証システムと学認との連携を実現するクラウドサービスだ。同志社女子大学は、ネットワンシステムズの支援を受けながら学内で実証実験を実施し、学認との認証連携が正常に機能することと、運用性の向上を確認した上で本番導入を決めた。

専用ツールの整備で属人性を排除、中長期的な安定運用へ

　今回の刷新により、同志社女子大学は認証システムのバージョンアップに伴うシステム停止を不要にして、安定した認証システムの運用を実現した。学認との認証連携を独自開発ではなく、ベンダーのサポートが受けられる市販サービスで実現したことで、保守性と拡張性の向上につなげたという。

　SAMLのIdPの設定や変更用の専用ツールを整備して、関連作業を標準化し、属人性を排除した。SAMLにおいて認証を受けるサービスを指すSP（サービスプロバイダー）の追加作業や、証明書更新に伴う運用負荷も低減したという。ネットワンシステムズは2026年6月22日に、本事例を発表した。