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今は騒がしいAI攻撃もやがて「目立たなくなる」のか? “次の段階”とその備え:Cisco Talosが指摘

AIエージェントを使ったサイバー攻撃は、今後どのように変化するのか。Cisco Talosは、現在の攻撃は大量のアクセスなどによって検知しやすい一方、攻撃者が速度よりも隠密性を重視するようになれば、検知が難しくなる可能性があると指摘した。

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 Cisco Systemsの脅威インテリジェンス部門であるCisco Talosは2026年10月7日(米国時間)、AIエージェントを利用したサイバー攻撃の進化と、企業が取るべき対策について考察したブログ記事「One breach, please, and make no mistakes」を公開した。

 AIエージェントによるサイバー攻撃は、既に現実の脅威になっている。Cisco Talosのイェジ・クラマシュ(Jerzy Kramarz)氏は、現在のAIエージェントによる攻撃は大量のアクセスを伴うなど目立ちやすい一方、今後は攻撃者が速度よりも隠密性を重視することで、検知が難しくなる可能性があると指摘している。

AI攻撃は「ペネトレーションテスト型」から「レッドチーム型」に変わる?

 クラマシュ氏によると、これまで公に報告されてきたAIエージェントによる攻撃の多くは、本格的なレッドチーム演習(実際の攻撃に近い手法で防御・検知体制を検証)というよりも、ペネトレーションテストに近い性質を持つという。

 現在のAIエージェントを利用した攻撃は、大量のリクエストを送信したり、既存の攻撃ツールを使って脆弱(ぜいじゃく)性を探したりするなど、攻撃の痕跡が目立ちやすい傾向にある。例として挙げられているのが、ソフトウェアパッケージの配布サービス「RubyGems」に対する攻撃だ。大量の登録操作やパッケージの投稿、スパム行為などが発生し、数日以内にサービスの管理者が異常に気付いたという。

 ただしAIエージェントによる攻撃が、今後も目立つ挙動を示すとは限らないとクラマシュ氏は指摘。攻撃者がAIエージェントに対して、速く動くことよりも検知されないことを優先するよう指示したり、訓練したりすれば、攻撃の性質は変わってくる可能性があるとしている。

 クラマシュ氏は、AIエージェント群が隠密性を優先するようになれば、攻撃に伴う目立つ兆候は減少し、現在のペネトレーションテストに近い活動から、本格的なレッドチーム演習に近い活動へと変化する可能性があると説明する。

 そうなれば現在は大量のアクセスや異常な操作を手掛かりに検知できている攻撃でも、将来は同じ方法で発見できるとは限らないということだ。

複数のAIエージェントが連携し、攻撃手法を変える可能性も

 クラマシュ氏は、AIエージェントの攻撃能力を左右する要素として、攻撃者が事前に与える情報や指示にも注目している。

 単に「組織に侵入せよ」と指示する場合と、利用可能なツールの一覧や操作手順、攻撃用のプロンプト、エージェント向けの指示ファイル「AGENTS.md」、特定の状況で利用するスキルなどを用意する場合とでは、実行できる活動が変わってくる。

 複数のAIエージェントが連携すれば、攻撃手法を検討し、得られた情報を共有しながら、状況に応じて行動を変えることも考えられる。例えば、「架空の従業員IDやSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)のプロフィールを作成して人事部門に接触する」「修正されていない脆弱性を悪用する「フィッシングメールを大量に送信する」といった活動を並行して進めるシナリオが挙げられている。

 従来、人間のレッドチームが攻撃基盤の準備や侵入経路の調査、検知を避けるための工夫などに数カ月を要していた活動も、複数のAIエージェントが連携することで、数時間に短縮される可能性があるという。

「外からの侵入」だけでは不十分、企業が備えるべき6つの対策

 AIエージェントによる攻撃の進化に対して、企業はどのように備えるべきなのか。クラマシュ氏は、6つの対策を挙げている。

1.インシデント対応計画を整備し、訓練する

 対応責任者や意思決定者を明確にするとともに、通常の連絡手段が攻撃された場合に利用する代替の通信手段を定める。計画を作成するだけでなく、実際に訓練することが重要だ。

2.システム全体の攻撃経路を把握する

 外部からの侵入経路だけでなく、フロントエンドサーバ、アプリケーション、データベース、「Active Directory」、ユーザーアカウントなど、内部システムを横断する攻撃経路も把握する。

 既に攻撃者が内部に侵入している状況を想定した演習も有効だという。

3.AIエージェントを想定した机上演習を実施する

 複数のAIエージェントが社内ネットワークに侵入して認証情報を収集する、メールやSNSを使って従業員になりすますといったシナリオを想定する。

 認証情報をどの程度迅速に変更できるか、どのシステムへのアクセスを遮断するかなど、対応手順を事前に検証する。

4.ネットワークの境界だけでなく、内部も保護する

 VPN(仮想プライベートネットワーク)だけでなく、Active Directoryや社内アプリケーション、「Linux」サーバなどにも多要素認証を適用する。SMS(ショートメッセージサービス)やプッシュ通知よりも、「FIDO2」に対応したセキュリティキーやパスキーなど、フィッシング耐性のある認証方式を優先する。

 また、1組の認証情報が漏えいしても、他のシステムに容易にアクセスできないようにすることが重要だという。

5.内部ネットワークの監視を強化する

 「EDR」(Endpoint Detection and Response)による端末の監視に加え、内部ネットワークの東西トラフィックやDNS通信の可視化を進める。

 サーバやデータへのアクセス権限を持つAIアプリケーションを把握し、その動作を監視することも求められる。

6.侵害の初期兆候を見逃さない

 「SQLインジェクション」の試行回数の急増、自動化されたアクセスの増加、「WAF」(Web Application Firewall)のアラートの増加、通常のWebブラウザではなく、「Python」で作成したスクリプトや「curl」などのツールから送信されるリクエストといった兆候に注意する。

AI時代も変わらないセキュリティ対策の基本

 クラマシュ氏は、AIエージェントによって攻撃の速度や持続性が変わり、攻撃キャンペーンの実行コストも下がる可能性がある一方、企業が取るべき防御の基本原則は大きく変わらないと説明する。

 重要なのは、攻撃者にとっての侵入や横展開を容易にしないことだ。攻撃の各段階で必要となる時間やトークン、計算資源、費用を増やすことが、攻撃成功の可能性を下げることにつながるという。

 AIエージェントによる攻撃が今後、より検知されにくいものに変化するとしても、認証の強化や内部ネットワークの監視、インシデント対応訓練といった基本的な対策を、組織全体で徹底することが重要だと結論付けている。

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