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「AIエンジニア」の呼び名さえ消える時代、ITエンジニアが磨くべきスキル:職種の寿命は5年もたない?(1/2 ページ)

生成AIやAIエージェントの普及で、コードを書く作業の多くをAIが担い始めた。一方で、IT人材の不足は解消していない。では、企業はいま、どのようなエンジニアを求めているのだろうか。

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 人材サービスのヘイズ・ジャパンは2026年11月11日に記者説明会を開催し、同社 テクノロジー部門 ビジネス・ディレクターの高橋洋子氏が、IT分野の採用現場から見たスキル需要の変化と、今後5年の予測を語った。本稿では、その内容を@ITの既報も交えて整理する。

AIがあっても、IT人材は足りない

 まず、IT人材の需給を公的データで確認しておこう。経済産業省が2019年に公表した試算(中位シナリオ)では、IT人材の不足数は2018年の22万人から、2025年に36万人、2030年には45万人へと拡大するとされた。生成AIが普及する前の試算ではあるが、不足が続くという見立ては最近の調査でも変わらない。


IT人材の需給ギャップ(中位シナリオ) 経済産業省「IT人材需給に関する調査(概要)」(2019年4月)表1をベースに、ヘイズ・ジャパンが作成したグラフ。需要の伸び年平均2.7%程度、労働生産性の上昇年0.7%を前提とした試算

 情報処理推進機構(IPA)の「DX動向2026」(2026年4〜6月調査、1799社)でも、日本企業の85.5%が「DXを推進する人材が不足している」と回答している。

 「需要が供給を上回る状態が続いています」と高橋氏は話す。AIによる自動化が進んでも技術者不足はむしろ深まり、エンジニアの争奪戦は激化している。ただし、求められる人材の中身は大きく変わりつつある。

「書く」から「判断する」へ AIで変わる仕事

 高橋氏は、AIが仕事を奪うのではなく、仕事の中身を変えていると指摘する。減るのは定型的なデータ集約や文書化といった「演算系」の作業に限られ、仕事そのものはなくならないという。

 「単純なコーディングや演算業務はAIに代替され、求人需要は、要件定義や上流設計ができる経験豊富な人材へとシフトしています」

 かつて未経験者がキャリアをスタートしやすかったコーディング業務は、AIが書き、人が確認する形に変わってきた。人に残るのは「判断する」ことだ。高橋氏は、これから求められるのはAIを使いこなす「司令塔」としての人材だと話す。

 一方で、AIそのものに関わる仕事は増えている。各社がAIの導入や自社AIの開発を進めており、事業会社でAIプロジェクトを経験した人材へのニーズが高まっている。

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 職種の垣根が崩れる中で、肩書きではなく働き方で人を捉える見方も広がっている。

新職種「FDE」の期待と実像

 AI時代の新しい職種として、高橋氏が需要の急増を挙げたのが「FDE(Forward Deployed Engineer)」だ。

 「顧客との対話を通じて、ビジネス課題の発見から設計、実装、導入、運用までを一貫して担う職種です。転職を希望する人も増えています」と高橋氏。この説明は、@ITが既報で示した定義とほぼ重なる。

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FDEは顧客企業の現場に入り込み、課題の把握からシステムの実装、運用への定着までを技術面から支援するエンジニアを指す。


 エンジニアも、この職種に関心を寄せている。レバテックが20〜59歳のITエンジニア243人に実施した調査では、68.3%がFDEに興味を示し、72.0%が今後の需要増加を予測した。

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需要が増えると考える理由の最多は「AIを業務に適用するためには、個別業務や現場の理解が重要になると思うため」(61.1%)。次いで「顧客課題を理解し、技術実装まで一気通貫で担える人材の価値が高まる」(55.4%)、「コーディングの一部がAIで代替され、上流工程の重要性が高まる」(48.0%)が続いた。


 ただし、FDEという言葉の定義や職務範囲は、まだ定まっていない。Gartnerは、FDEを「職種」ではなく、ベンダーのエンジニアが顧客の現場でAIの導入や活用を支援する「モデル」と捉えている。

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 FDEは需要が高い一方で、呼び名が先行し、中身の定義はまだ揺れている。この状況そのものが、IT業界の職種の移り変わりの速さを示している。

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