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団塊世代の大量退職が物作りの現場に影

2007年問題、現場の3分1以上が「影響あり」と回答

2008/02/20

　団塊の世代の大量退職に伴って社内に蓄積してきたノウハウや属人性の高い技術が失われる、いわゆる“2007年問題”について、現場のエンジニアのおよそ3人に1人が「影響があった」と考えていることが明らかになった。

　調査を行ったのはエンジニア向け製品情報サイトを運営するイプロス。2月20日に発表したアンケート調査の結果では、3分の1を超える36％が「影響があった」、2％が「深刻な影響があった」と回答している。

　「まったく影響していない」との回答も約半数の48％を占め、現時点で影響は限定的との見方もできるが、今後の見通しまで含めると「影響がある」との回答は6割に達したという。また、2割弱の人が、今後さらに影響は深刻化すると考えている。

　現場が感じている具体的な問題の指摘としては、「教育・指導に時間が割かれるようになった」、「残業が増えた」などがあった。

　2007年問題の影響があると答えた企業の9割では、何らかの対策を実施していることも明らかになった。最も多いのは再雇用だが、同時に技術伝承の促進や、マニュアル整備なども広く行われている。そうした施策を現場ではその場しのぎと見る傾向もあり、アンケートでは「うまく引き継げない」「短期間で引き継げる量ではない」「ノウハウを伝えようにも引き継げるだけの人間がいない」「教えてもすぐに転職してしまう」「そもそも短時間での習得はムリ」などの意見が寄せられたという。

　調査は2007年12月1から約2カ月かけて行ったもので、有効回答数は363件。製造、建設、サービス、学校・研究などの業種から回答が寄せられた。