国内企業向けストレージ市場、オールフラッシュ製品が大きく伸長 前年比84％増 IDC調査：市場全体では前年比8.9％減、「フラッシュファースト」意識が鮮明に

IDC Japanが発表した国内企業向けストレージシステム市場規模は、2016年通年で前年同期比8.9％減となる1830億5000万円だった。ただしオールフラッシュカテゴリーは活況で、前年比84.3％と大きく伸長した。

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　IDC Japanは2017年3月16日、国内企業向けストレージ製品市場における2016年第4四半期と2016年通年の実績結果を発表した。

　企業向けストレージ製品市場の支出額は、2016年第4四半期結果で前年同期比16.1％減となる約425億500万円、2016年通年の結果でも同8.9％減となる約1830億5000万円となり、マイナス成長となった。ただし、HDDからフラッシュへと搭載メディアの移行が進み、特にオールフラッシュ製品の支出額は前年比で84.3％増と大きく伸長。ハイブリッド製品を含めたフラッシュ搭載製品の出荷比率は前年の31.4％から、41％まで上昇した。

　オールフラッシュ製品は、大手ベンダーのビジネスが本格的に立ち上がったことに加え、重複排除や圧縮機能、ストレージサービス機能の追加などを背景に、特定用向けの特殊なストレージから、汎用ストレージとしての認知度が高まり、移行が促進されたことが要因と同社は分析している。

国内企業向けストレージ製品市場（支出額） 2010年〜2016年（出典：IDC Japan）

　2016年第4四半期のセグメント別支出額では、メインフレーム向けが対前年同期比51.3％減と大幅減となる47億9000万円だった。前年同期に金融機関向けの大型案件があったことによるかさ上げの反動が出たことが要因。オープンシステム向けもハイエンドとミッドレンジ向けが落ち込み、同7.7％減の377億1500万円となった。

　2016年通期のベンダー別シェアは、1位が日立製作所でシェア19.7％。続いて富士通（17.5％）、デルテクノロジーズ（15.9％）、IBM（9.9％）、NEC（7.5％）と並んだ。

　「2016年の外付型エンタープライズストレージシステムは前年の反動で市場が縮小する中、HDDからフラッシュへの移行が明確に進んだ。ストレージベンダーは、ストレージ市場でのテクノロジーの変化をビジネス機会に生かす能力によって、そのシェアが大きく変わってくる」（IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ／PCsグループディレクターの森山正秋氏）