「自社の変革の必要性を感じている」と回答した人の割合は75.3％ 電通が企業変革に関する調査結果を発表：従業員の多くが「自社の変化に不安を感じている」

電通は「企業の変革に関する従業員意識調査」の結果を発表した。従業員の多くが自社の変革の必要性は感じているものの、変革に対する不安は大きいことが分かった。

[＠IT]

　電通は2022年4月19日、「企業の変革に関する従業員意識調査」の結果を発表した。それによると、従業員の多くが自社の変革の必要性は感じているものの、変革に対する不安は大きく、経営層は自社の変革に対する従業員の期待を十分に生み出せていないことが分かった。

　この調査は2021年12月に実施した。対象は企業に勤める20〜59歳の従業員（部長以下の役職）で、1000人から有効回答を得た。

　調査結果は従業員を「企業の変革に対する姿勢と行動」によって以下の6つのタイプ（CL1〜6）に分類し、タイプごとに集計している。

企業の変革に対する姿勢と行動によって6つのタイプに分類（提供：電通）

CL1：自ら動き企業の変革の担い手ともいえる「変革推進層」

CL2：CL1をフォローして変革に取り残されないようとする「変革フォロワー層」

CL3：変化の必要性は理解しているが、現業が受け身の仕事で変革に貢献できず悩んでいる「現業と変化の狭間（はざま）でもがく層」

CL4：自社の変革に対して消極的な目線で見ている「変革他人事層」

CL5：変革をフォローするよりも目の前の業務に関心が高い「結局のところ現業肯定層」

CL6：就業そのものに積極的ではない「就業消極層」

情報発信は活発だが、具体的な行動を起こしているのは約3割

　調査結果によると「自社は、変革に対して情報発信をしているし何らかの取り組みもしている」と回答した人の割合は72.3％。情報発信だけに絞れば、89.8％だった。

変革に関する情報発信や取り組みの有無について（提供：電通）

　「自社の変革の必要性を感じている」と回答した人の割合は75.3％で、「自社の変革に期待が持てる」と回答した割合は43.9％だった。だが、具体的に何か行動を起こしているかと聞いたところ、「自身が何らかの行動を起こしている」という割合は32.3％にとどまった。

　それに対して「行動していない」「うまくいかない」「ついていけない」と回答した人の割合は合計で38.3％だった。行動していない理由について聞くと「ビジョンの提示不足・不透明さ」を挙げた人の割合が27.9％で最も高く、次いで「社内における浸透不足」が26.2％だった。

　自社の変化に対して「特に不安はない」と回答した人の割合は12.2％に過ぎず、9割近くは何らかの不安を感じていることが分かった。不安の内容について聞くと最も多かったのは「なんとなく漠然とした不安がある」（27.6％）で、「会社がどのようなものに変わろうとしているのかが見えていないこと」（26.4％）が続いており、漠然とした不安を感じている人が多いことが分かった。

自社の変化に対する不安（提供：電通）

　「変化に対して企業からどのようなサポートをされると良いか」との質問には、「どのような会社になりたいか、どんな事業をなりわいにするかのビジョンの発信」（39.2％）を挙げた人が最も多かった。このことから電通は「従業員の変革へのエンゲージメントにはビジョンの浸透が重要だ」と分析している。