「SREは必要だが、専任の担当者は付けられない」 メタップスがSREに関する意識調査の結果を発表:期待するのは「セキュリティ脆弱診断などの対応」
メタップスは、SREに関する意識調査の結果を発表した。SREの必要性を実感しているにもかかわらず、採用できていない企業が6割。約7割の企業でSRE以外の人員がSRE業務を兼任していた。
メタップスは2022年5月26日、SRE(Site Reliability Engineering)に関する意識調査の結果を発表した。それによると、半数以上の企業がSREの必要性を実感しているにもかかわらず、採用できていないことが分かった。この調査は、Webサービスを提供している企業のCTO(最高技術責任者)、開発責任者、リードエンジニアを対象に実施し、303人から有効回答を得た。
SREといえば「セキュリティ脆弱診断などの対応」をイメージ
SREについて聞くと「詳しく知っている」と回答した人の割合は14.6%、「名前だけ知っている」は31.4%で、約半数がSREを知っていた。そのうち、「(自社に)SREが正社員として在籍している」と回答した割合は34.5%だった。
SREが実際に行っている業務について聞くと「分からない/答えられない」を除いて、「セキュリティ脆弱(ぜいじゃく)診断などの対応」と回答した割合が最も高く、33.0%だった(複数回答、以下同)。次いで「インフラ運用(監視などを含む)」が32.7%、「インフラ設計/構築」が29.7%、「セキュリティに対する継続的なアップデート対応」が28.4%、「パフォーマンス監視やSLI(Service Level Indicators)/SLO(Service Level Objectives)の可視化」が20.8%だった。
これに対して、SREに期待する業務について聞くと「セキュリティ脆弱診断などの対応」が最も多く、66.9%(複数回答、以下同)だった。次いで「障害復旧などの運用サイクルの自動化」(62.2%)、「セキュリティに対する継続的なアップデート対応」(60.6%)、「パフォーマンス監視やSLI/SLOの可視化」(54.3%)、「24時間365日でのオンコール体制の構築」(43.3%)との回答が多かった。
約7割が「システム担当者がSREを兼任」
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