人事も「勘と経験」から「データドリブンHR」に転換する時が来ている PwCコンサルティング：人事戦略はデータと分析が不可欠

PwCコンサルティングは「ピープルアナリティクスサーベイ 2022」の結果を発表した。同社は「ピープルアナリティクスを通じて人事部門が事業価値を高める役割を果たし始めている」としている。

[＠IT]

　PwCコンサルティングは2024年1月25日、2023年1〜5月にかけて実施した「ピープルアナリティクスサーベイ 2022」の結果を発表した。これは、ピープルアナリティクス（人材データ分析）に関する活用動向調査で、人材データの活用、分析の取り組み状況や環境、体制の整備状況について調べたもの。

人事に関する先進的な取り組みをする「次世代企業」とは

　調査結果によると、人材データの活用、分析の取り組みについて「取り組みを実施している／実施した」「今後取り組む予定がある」と回答した企業の割合は、2022年度比で2ポイント増の56％。2016年からの推移を見ると、人材データの活用に取り組む日本企業は緩やかに増えている。

人材データの活用動向（提供：PwCコンサルティング）

　PwCコンサルティングによるとピープルアナリティクスは、国内企業でも徐々に成長を見せているものの、成長スピードは海外企業に後れを取っているという。例えば海外では、CHRO（最高人事責任者）としてピープルアナリティクスのリーダーを信頼できるアドバイザリーとして配置し、ビジネスの価値を高めるためにピープルアナリティクスを活用している。また、CHROの多くが「データと分析が人事戦略の不可欠な要素であること」を明確にしているという。

　同社は、人材データの活用に向けた先進的な取り組みの特徴を8つ挙げ、これらを満たしている企業を「次世代企業」と定義。こうした企業は、ピープルアナリティクスによる目的達成のために「意識改革」を強化すべき最重要項目として挙げているという。そうした次世代企業の57％はデータドリブンを推進する専門組織を設置しており、残りの43％も設置を視野に入れている状態だ。

ピープルアナリティクスに取り組む「次世代企業」の8つの特徴（提供：PwCコンサルティング）

　PwCコンサルティングは次のように述べている。

　「企業が持続的に競争力を維持していくためには、人材面でも従来の『勘と経験』に依存するのではなく、今起こっている事象をさまざまなデータを活用して客観視した上で意思決定する『データドリブンHR』への転換が求められている」