ガートナーが見つけた、人材育成で成果を出している企業に共通する「4つの要因」とは：3年以上、育成に取り組んでも53％は「実成果なし」

ガートナーは、デジタル人材育成に関する調査結果を発表した。デジタル人材育成に3年以上取り組んでいても、具体的な成果を出している企業は3割に満たないことが分かった。

[＠IT]

　ガートナージャパンは2024年10月2日、デジタル人材育成に関する調査結果を発表した。この調査は、非IT部門の社員に対してIT教育を実施している国内企業や公的機関に勤める、IT部門／DX（デジタルトランスフォーメーション）部門の管理層を対象に実施した。調査結果によると、全社的なデジタル人材育成に3年以上取り組んでいても、具体的な成果を出している企業の割合は24％にとどまっていることが分かった。

デジタル人材の育成に3年以上取り組んでいる企業の成果（提供：ガートナージャパン）

「成果を得ている企業」と「得られていない企業」の取り組みの違いとは