日本企業の約7割が積極的にスキル教育を実施しているのに満足度が高くない、どうすればいい？ ガートナー調査：半数が「満足するスキル教育を受けられていない」と回答

ガートナージャパンは、日本企業を対象に実施した「従業員のデジタルスキル教育」に関する調査の結果を発表した。日本企業においてスキル教育は積極的に実施されているものの、従業員の満足度にはつながっていないことが明らかになった。

[＠IT]

　ガートナージャパンは2024年11月18日、日本企業における「従業員のデジタルスキル教育」に関する調査の結果を発表した。それによると、従業員のデジタルスキル教育を推進している部門で、最も多いのは「IT部門」（65.8％）だが、2023年の同調査と比べて、人事部門（39.0％）、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進部門（27.0％）などの割合が増えていることが分かった。

従業員のデジタルスキル教育の主管部門（提供：ガートナージャパン）

　この結果についてガートナージャパンの針生恵理氏（ディレクター　アナリスト）は、「IT部門はデジタル技術については熟知しているかもしれないが、教育の専門家ではない。人材育成の観点で見ると、ビジネス部門に近いところで教育する必要がある」と述べている。

半数の従業員は「自社のデジタルスキル教育」に満足していない、どうすればいい？