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eMAPs：【S】ランキング＞ニュース

●インプレス（2001/12/28）

インプレスはPC Watch読者による2001年「10大ニュース」を発表。1位は「Yahoo! BBの登場を機にADSLが低価格化。ブロードバンドの普及進む」。続いて、「Gateway、日本市場から撤退」、「Sircam、Nimda、CodeRedなどウイルス蔓延」、「Windows XP発売」、「Microsoft、不正コピー防止策アクティベーションを導入」の順

●情報処理振興事業協会（2001/12/6）
情報処理振興事業協会（IPA）は、2001年11月のコンピュータウイルスの届出状況を発表。11月の届出件数は、対前月比約2.3倍の2766件で、2001年8月の2809件に次ぐ結果となった。なかでもW32/Alizウイルスの届出が1020件と、W32/Sircamによる新種ウイルスでの当月届出件数（520件）の記録を上回った
eMAPs：【S】不正アクセス

●情報処理振興事業協会（2001/12/6）
情報処理振興事業協会（IPA）は、2001年11月における不正アクセスの届出状況を発表。11月の届出件数は、対前月比70％増の51件。内訳は、侵入・アクセス形跡が37件、SPAM・メール中継が5件、メールアドレス詐称が6件、そのほかが3件。今月は、常時接続環境の普及などにより個人ユーザーからの届出が24件に達した

●シマンテック（2001/12/6）
シマンテックは、2001年11月の月間ウイルス被害ランキングを発表。国内の被害ランキングは、W32.Badtrans.B@mmが1004件でトップ。続いて、W32.Aliz.Worm（865件）、W95.Hybris.worm（183件）、JS.Exception.Exploit（119件）、W32.Sircam.Worm@mm（59件）の順。全世界でのトップもW32.Badtrans.B@mm（1万4056件）。続いて、JS.Exception.Exploit（1万1353件）、W95.Hybris.worm（7999件）、W32.Magistr.39921@mm（6838件）、W32.Sircam.Worm@mm（4168件）の順
eMAPs：【S】インターネット広告

●Yahoo! JAPAN（2001/12/6）
Yahoo! JAPANは、リサーチインターナショナルジャパンと共同で、北島三郎の新曲プロモーション広告の効果測定結果を発表。北島三郎「男の精神」の広告をインターネットから認知した人は363万人、新聞から認知した人は33万人、雑誌から認知した人は27万人と推定。この結果と今回のプロモーションの媒体別広告費用から、広告の到達コストを計算すると、インターネットが9.6円、新聞が41.2円、雑誌が18.3円
eMAPs：【S】インターネット広告

●米Interactive Advertising Bureau（2001/12/4）
米国Interactive Advertising Bureau（IAB）は、第3四半期における米国のオンライン広告売上調査の結果を発表。第3四半期のオンライン広告売上は、対前期比4.1％減の17億9200万ドル。1月から9月までの売上は、対前年同期比8.4％減の55億5000万ドル

●英Sophos（2001/11/27）
英国Sophosは、2001年に問い合わせが多かったコンピュータウイルスのランキングを発表。トップは「W32/Nimda」の27.2％。続いて、「W32/Sircam-A」が20.3％、「W32/Magistr」が12.0％、「W32/Hybris」が6.2％、「W32/Apology」が3.8％、「VBS/VBSWG-X」が3.6％、「VBS/Kakworm」が3.1％、「VBS/SST-A」が2.0％、「W32/Badtrans」と「W32/Navidad」が1.8％の順
eMAPs：【S】意識調査＞迷惑メール＞携帯電話・PHS

●日経ビジネスExpress（2001/11/21）
日経ビジネスExpressは、携帯電話の迷惑メールに関する調査結果を発表。迷惑メールの具体的な不都合としては、「不要なメール受信の通信料負担」が66.3％、「文面や内容が不愉快」が64.6％、「着信音や振動が煩わしい」が59.0％、「受け取りたいメールが見つけにくい」が38.2％。また、「迷惑メールを避けるためにアドレスを変更したことがある人」は65.1％で、そのうち2回以上は17.4％。それでも迷惑メールがなくならなかったという回答は44.6％
eMAPs：【S】サポート＞通信業界

●総務省（2001/11/13）
総務省は、電気通信サービスモニターに対するアンケート調査の結果を発表。電気通信サービスについて、電気通信事業者や公的機関などへの相談をしたことがある人は50.4％。相談先は、「電話会社やインターネットサービスプロバイダなどの電気通信事業者」が96.5％。相談内容は、「契約内容、サービス内容」が57.4％でトップ。続いて、「利用料金額、料金請求方法」が48.9％、「利用停止や契約解除」が27.7％。相談によって問題が解決できたのは65.4％
eMAPs：【S】犯罪・トラブル

●全米消費者連盟（2001/11/7）
全米消費者連盟（NCL）は、インターネット詐欺に関する調査結果を発表。2001年1〜10月の被害総額は430万ドル（ひとり当たりの平均被害額は636ドル）に達した。昨年1年間の被害総額は330万ドル（ひとり当たりの平均被害額は427ドル）で、今年は10カ月で昨年を上回った。インターネット詐欺の被害が多かったのはオンラインオークションの63％（2000年は78％）
eMAPs：【S】コンピュータ・ウイルス

●情報処理振興事業協会（2001/11/6）
情報処理振興事業協会（IPA）は、2001年10月のコンピュータウイルスの届出状況を発表。10月の届出件数は、対前月比55.5％減の1241件で、先月よりも大幅に減少した。届出全体の感染実害率は、22.8％と依然高水準で、特にW32/Nimdaウィルスの感染実害率は56.3％に至っている
eMAPs：【S】不正アクセス

●情報処理振興事業協会（2001/11/6）
情報処理振興事業協会（IPA）は、2001年10月における不正アクセスの届出状況を発表。10月の届出件数は、対前月比60％減の30件。内訳は、侵入・アクセス形跡が26件、SPAM・メール中継が1件、メールアドレス詐称が1件、そのほかが2件
eMAPs：【S】Webサイト＞サイト評価＞ショッピング＞EC（電子商取引）

●ゴメス（2001/11/1）
ゴメスは、2001年秋期における百貨店オンラインショッピングサイトランキングを発表。1位は、使いやすいサイトレイアウトや、無料会員登録時のきめ細かいサービス、ギフト購入時の対応などで、全カテゴリで上位を獲得した伊勢丹。2位は、使い勝手が良く、欲しい情報が見つけやすい東急百貨店。3位は、品揃えが豊富で、検索機能も充実した三越。続いて、松坂屋、高島屋、大丸、小田急百貨店、プランタン、近鉄百貨店、阪急百貨店の順

●英Sophos（2001/11/1）
英国Sophosは、2001年10月における感染ウイルストップ10を発表。トップは、W32/Sircamの21.7％。続いて、W32/Nimda-Aが17.8％、W32/Magistr-Bが16.1％、W32/Magistr-Aが9.2％、W32/Hybris-Bが6.6％
eMAPs：【S】IT導入状況＞セキュリティ＞コンピュータ・ウイルス

●日経マーケットアクセス（2001/10/22）

日経マーケットアクセスは、ネットビジネスのための企業システム調査による企業のセキュリティ対策の結果を発表。「社員のセキュリティに関する意識が低い」を課題として挙げた企業は70.5％。続いて、「セキュリティ対策のための社内要員を確保できない」が47.2％、「セキュリティ対策の投資効果を見積れない」が45.9％。この1年で何らかの被害にあった企業は20ポイント増加。被害はウイルスへの感染が多いものの、「外部からの攻撃・被害」が32.1％、「外部の人物によるホームページの改ざんやファイルの破壊」が4.6％
eMAPs：【S】Webサイト＞サイト評価＞保険

●ゴメス（2001/10/10）
ゴメスは、自動車保険を設計・開発・販売しており、Webサイト上で自動車保険料の見積りサービスを提供している保険会社を対象とした、2001年秋期の自動車保険サイトのランキングを発表。トップは、チューリッヒ保険。続いて、三井ダイレクト損害保険、ソニー損害保険、アメリカンホーム保険、日新火災海上保険の順
eMAPs：【S】Webサイト＞サイト評価＞バンキング

●ゴメス（2001/10/4）
ゴメスは、2001年秋期のオンラインバンクのランキングを発表。トップは、三井住友銀行（前回2位）。続いて、三和銀行インターネット支店（初）、三和銀行（前回1位）、富士銀行エムタウン支店（前回3位）、ソニー銀行（初）の順
eMAPs：【S】セキュリティ

●米CERT（2001/10/1）
米国CERT（カーネギーメロン大学コンピュータ緊急対策チーム）は、2001年第3四半期におけるセキュリティ関連統計を発表。今年9月までの被害報告は3万4754件（昨年1年間は2万1756件）。セキュリティ脆弱性は、今年9月までで1820件（昨年1年間は1090件）。CERTが発表したセキュリティ警告は、今年9月までで29件（昨年1年間は26件）。いずれも大幅に増加している

●情報処理振興事業協会（2001/10/5）

情報処理振興事業協会（IPA）は、2001年9月のコンピュータウイルスの届出状況を発表。9月の届出件数は、対前月比20.3％減の2238件で、先月に引き続き2000件を超えた。実害は、対前月比13.9％減の510件。届出全体の実害数は22.8％となり、2001年で最高となった
eMAPs：【S】不正アクセス＞コンピュータ・ウイルス

●情報処理振興事業協会（2001/10/5）

情報処理振興事業協会（IPA）は、2001年9月における不正アクセスの届出状況を発表。9月の届出件数は、対前月比約2.4倍減の50件。9月に発見されたNimda（ニムダ）の届出件数は28件

●英Sophos（2001/10/2）
英国Sophosは、2001年9月における感染ウイルストップ10を発表。トップは、W32/Nimda-Aの71.2％。続いて、W32/Sircam-Aが11.4％、W32/Magistr-Aが3.7％、W32/Magistr-Bが3.0％、W32/Hybris-Bが1.5％。
eMAPs：【S】インターネット＞ブランド

●日経BP社（2001/9/19）
日経BP社 調査部は、「Webブランド調査2001-4」の結果を発表。ブランド力が最も強かったのは前回に引き続いて「Yahoo! JAPAN」。続いて、「楽天ICHIBA」、「マイクロソフト」、「MSN」、「goo」の順。前回の調査からブランド力の上昇が最も大きかったのはのは「National 松下電工」。続いて、「三菱電機」、「Japan Net Bank」の順
eMAPs：【S】アンケート調査＞知的財産権

●日経BP社（2001/9/17）

日経BP社は、特許権利に関するアンケート調査の結果を発表。企業に属する開発者が発明した特許の権利が誰に属するべきかという質問に対して、「開発者個人」という回答が32.2％、「開発者が所属する企業」が15.8％、「開発者と企業の話し合い」が51.9％
eMAPs：【S】ブランド＞ITサービス

●イーシーリサーチ（2001/9/14）
イーシーリサーチは、国内企業におけるeビジネスを推進する際に重要とされるITベンダーランキングを発表。「eビジネスを推進していくにあたって重要なITベンダーは？」という質問への回答は、富士通が21.9％でトップ。続いて、日本IBMが17.3％、NECが13.1％、日立製作所が6.8％、NTTが6.8％の順
注：この発表を見るためには、ECRメンバーサービスへの登録（無料）が必要です
eMAPs：【S】犯罪・トラブル＞被害

●米Computer Economics（2001/9/14）
米国Computer Economicsは、米国における同時多発テロによるIT関連の復旧費用調査の結果を発表。ニューヨークとペンタゴンにおけるIT業界および通信サービス業界の復旧費用は、総額158億ドル。短期的には機器の交換などで17億ドルの、長期的には、電話やデータ通信設備の購入や施設、サーバやコンピュータ、ワークステーション、端末、プリンタなどのリプレースなどで81億ドルの費用がかかると予測

●情報処理振興事業協会（2001/9/6）
情報処理振興事業協会（IPA）は、2001年8月のコンピュータウイルスの届出状況を発表。8月の届出件数は、対前月比61.6％増の2809件で過去最悪となった。実害は、対前月比72.1％増の592件。W32/Sircamの届出が1257件で、1種類のウイルスの月刊届出数としては過去最多を記録した
eMAPs：【S】不正アクセス＞コンピュータ・ウイルス

●情報処理振興事業協会（2001/9/6）
情報処理振興事業協会（IPA）は、2001年8月における不正アクセスの届出状況を発表。8月の届出件数は、対前月比約4.9倍の122件で過去最多を記録。要因の1つは、8月に入って発見された「Code Red II」（コード・レッドII）ワームが挙げられる
eMAPs：【S】市場予測＞インターネット広告

●米eMarketer（2001/8/24）

米国eMarketerは、オンライン広告に関する調査結果を発表。2001年のオンライン広告市場は、対前年比7％増の76億ドル。今後も成長を続け、2002年には103億ドル、2005年には230億ドルに拡大すると予測
eMAPs：【S】意識調査＞信頼性＞オンラインサービス

●米Gartner（2001/8/23）
米国Gartnerは、インターネットを利用する成人ユーザーを対象とした、オンラインサービスの信頼性に関する調査結果を発表。銀行、証券会社、クレジットカード会社、大手小売り業者、Amazon.com、マイクロソフト、AOLの各インターネットサービス中で、AOLが「とても信頼できない」と答えたユーザーは37％で、最も悪い結果となった（マイクロソフトは29％）。AOLを「大いに信頼できる」と答えたユーザーは15％（マイクロソフトは17％）だった
eMAPs：【S】Webサイト＞サイト評価＞EC（電子商取引）

●Gomez Japan（2001/8）
Gomez Japanは、クレジットカード会社のオンラインサービスのランキングを発表。自社でカード会員向のオンラインサービスを提供し、支払金額照会や個別明細照会が可能であり、カードショッピングを主たる事業としているクレジットカードなどを対象に調査。1位は、三井住友カード。以下、JCB、シティーコープ、DCカード、クレディセゾンの順
eMAPs：【S】インターネット広告

●ビデオリサーチネットコム（2001/8/14）

ビデオリサーチネットコムは、サイバー・コミュニケーションズなど3社と共同で、インターネット・バナー広告の認知効果調査の結果を発表。インプレッションと認知率の関係では、500万インプレッションで認知率15.1％、2000万インプレッションで認知率22.1％となり、インプレッションの増加により認知率がアップすることが確認された。関心度では全体で37.4％だが、バナー広告を「見た」と回答している認知者では68.9％と関心が高い。好意度では全体で39.3％だが、認知者に限ってみると67.0％と高い
eMAPs：【S】Webサイト＞サイト評価＞EC（電子商取引）

●Gomez Japan（2001/8）
Gomez Japanは、転職情報サイトのランキングを発表。Webブラウザで業種、職種、勤務地、年収などで仕事検索ができ、希望する会社に応募がオンラインでできるサイトを対象に調査。1位は、リクルートの「リクルートナビキャリア」。以下、毎日コミュニケーションズの「毎日キャリアナビ」、ディジットブレーンの「メガキャリア」、イーキャリアの「イーキャリア」、学生援護会の「U2B」と続く
eMAPs：【S】実態調査＞EC（電子商取引）＞返品制度＞国別格差

●ジュピターメディアメトリックス（2001/8/13）

ジュピターメディアメトリックスは、オンラインショッピング市場の日米格差に関する調査結果を発表。日本のショッピングサイトの返品制度は、米国に大きく遅れをとっている。日本のサイトでは、「不良品・配送ミスの場合のみ返品を受け付ける」サイトが31％（アメリカは0％）、「自己都合の返品であっても未開封もしくは未使用の場合のみ返品可能」なサイトが37％（アメリカでは14％）。これに対し、アメリカでは、「未開封・未使用に限定しない」サイトが63％。返品期限も、日本では14日以内が主流だが、アメリカでは30日以上が標準
eMAPs：【S】利用時間＞ブロードバンド＞インターネット広告

●NTTアド（2001/8/10）

NTTアドは、ブロードバンドとリッチ広告に関する調査結果を発表。ブロードバンド導入前後でのインターネット利用時間の変化では、導入前では週5〜10時間のユーザーが23.1％で最も多いのに対して、導入後では週10〜20時間が27.9％、週30時間以上が26.6％と、利用時間が増えている。期待するサービスは、「ダウンロードサービス」が71.1％、「ライブ中継」が51.9％、「スポーツ中継」が48.1％などとなっている。また、「どの程度の時間ならアニメーションや動画による商品やサービスの情報を視聴してもよいか」という質問では、5〜10秒という回答が最も多い
eMAPs：【S】IT導入状況＞ワイヤレス＞セキュリティ

●米Gartner（2001/8/9）
米国Gartnerは、企業における無線LANのセキュリティ調査の結果を発表。2002年末までに30％の企業が、セキュリティを施さないまま無線LAN導入し、セキュリティ上の問題に直面すると指摘。また、現在50％の企業が無線LANの導入を検討しているが、少なくとも20％の企業ではシステム管理部門の知らないところで、無線LANが使用されていると予測している
eMAPs：【S】犯罪・トラブル

●警察庁（2001/8/9）
警察庁は、2001年上半期のハイテク犯罪の検挙状況を発表。ハイテク犯罪は、対前年同期比で約56％増加している。特に、児童買春事件は、昨年同期の1件から46件と大幅に増加。また、ネットワークを利用した詐欺事件は2倍増（被害者数292名、被害金額約2661万円）で、そのうちの60％はインターネットオークションを利用している。インターネットオークションを利用した事件は、詐欺が32件、わいせつ図画販売が21件で依然として多発傾向にある
eMAPs：【S】不正アクセス

●警察庁（2001/8/9）
警察庁は、2001年上半期の不正アクセス行為の発生状況を発表。2001年上半期に警察庁に報告のあった不正アクセス行為は959件。「不正アクセス禁止法」施行前6か月間に比べて、924件の大幅増となった。このうち、海外からの不正アクセスは418件
eMAPs：【S】市場規模＞インターネット広告

●ジュピターメディアメトリックス（2001/8/9）
ジュピターメディアメトリックスは、米国のネット広告市場に関する調査結果を発表。米国のインターネット広告市場は、2001年は5％の成長しか見込めないものの、その後回復し、今後5年間で年平均22％成長し、2006年の市場規模は150億ドルを超えると予測。しかし、同時期にクーポンやeメールといったデジタルマーケティングへの支出が増大して、2006年にはネット広告市場の売り上げを越え、190億ドルになるとしている
eMAPs：【S】実態調査＞インターネット＞セキュリティ＞利用制限

●日経BP社（2001/8/7）
日経BP社は、日本の職場におけるインターネット利用制限調査の結果を発表。インターネットの利用に「使用制限がある」企業は25.2％。制限の有無は業種によってかなり異なる。制限があると回答したのは、金融・証券・保険業に勤務する人で34.8％、続いて、情報通信・コンピュータ業が30.0％。従業員数10人未満の事業所勤務者では、「制限がある」という回答は13.3％だったが、300人以上の事業所では30％以上であった
eMAPs：【E】意識調査＞インターネット＞セキュリティ＞個人情報

●米Gartner（2001/8/7）
米国Gartnerの調査サービス部門GartnerG2は、インターネットユーザーのセキュリティ意識調査の結果を発表。インターネットを利用する米国成人の86％は、銀行や証券会社のオンラインサービスで、口座番号のセキュリティを心配している。また、83％は社会保障番号やクレジットカード番号のセキュリティを、70％は収入や資産などの個人情報に関するセキュリティを心配している。さらに、「セキュリティやプライバシーに関する懸念があればオンラインショッピングをやめる」と回答したユーザーは60％、「個人情報を提供するがいい気持はしない」と回答したユーザーは50％以上であった

●情報処理振興事業協会（2001/8/3）
情報処理振興事業協会（IPA）は、2001年7月のコンピュータウイルスの届出状況を発表。7月の届出件数は対前月比30.1％増の1738件で、対前年同月比250％と引き続き高水準。実害は、対前月比8.3％増の19.8％。W32/MagistrウイルスやW32/Sircamなどのデータ破壊型ウイルスの実害率が高い

●情報処理振興事業協会（2001/8/1）

情報処理振興事業協会（IPA）は、2001年7月における不正アクセスの届出状況を発表。7月の届出件数は、対前月比52.1％減の25件。ただし、Code Red（コード・レッド）ワームの被害が拡大する可能性があり、警戒を呼びかけている
eMAPs：【S】システム監査

●システム監査学会（2001/8/1）

システム監査学会は、日本情報処理開発協会との共同編集による「システム監査白書2001-2002」をWebサイト上で公開。システム監査を行う部門を設置している事業体は68.5％。業種別では生命保険業100％、金融業89.9％、電気機械機具製造業86.4％、化学工業70.8％、情報処理サービス業・ソフトウェア業66.7％、卸売・商社63.4％がシステム監査を行う部門の設置率が高い
eMAPs：【S】インターネット＞ブランド

●日経BP 調査部（2001/7/11）
日経BP 調査部は、Webブランド調査の結果を発表。ブランド力が最も強かったのは前回に引き続いて「ヤフー」。続いて、「楽天」、「マイクロソフト」、「ソニー」、「NTT」の順。この半年間でブランド力の上昇がもっとも大きかったのは「花王」。続いて、「ユニクロ」、「サントリー」の順

●情報処理振興事業協会（2001/7/5）
情報処理振興事業協会（IPA）は、2001年6月および2001年上半期のコンピュータウイルスの届出状況を発表。6月の届出件数は1335件と前月よりもやや減少。しかし、対前年同月比250％と引き続き高水準。実害は4ヶ月連続で減少し、6月は11.5％。感染経路では、メールが73.5％で他を圧倒。続いて、海外メールが17.2％、外部媒体が3.3％、ダウンロードが0.6％
eMAPs：【S】不正アクセス

●情報処理振興事業協会（2001/7/5）
情報処理振興事業協会（IPA）は、2001年4月から6月における不正アクセスの届出状況を発表。3ヶ月間の届出件数は、5月のsadmind/IIS Wormによる被害により急増し、175件となった。2001年1月から6月の半年間では、「侵入、アクセス形跡」が193件でトップ。続いて、「メールアドレス詐称」が24件、「SPAM、メール中継」が11件、「その他」が9件の順

●英Sophos（2001/7/2）
英国Sophosは、2001年6月における感染ウイルストップ10を発表。トップは、W32/Magistr-A（Magistr）の22.2％。続いて、W32/BadTrans-A（BadTrans）が10.9％、VBS/VBSWG-X（Homepage）が9.6％、W32/Apology-B（Apology変種）が7.4％、W32/Hybris-B（Hybris変種）が6.3％
eMAPs：【S】セキュリティ

●日経マーケット・アクセス（2001/6/14）
日経マーケット・アクセスは、企業内ネットワークのセキュリティに関する調査結果を発表。ウイルスチェックプログラムを全社的に導入する企業は、1年間で約10ポイント上昇し、2000年末に70.5％。インターネット接続にファイアウォールを設置する企業は65.0％に、プロキシサーバーを設置する企業は52.1％に増加。「アクセスIDの一元管理」や「電子データへのアクセス管理」など、社内のセキュリティを強化する企業も30％台まで増えた
eMAPs：【S】不正アクセス

●警察庁（2001/6/14）

警察庁は、不正アクセス対策に関するアンケート調査の結果を発表。過去1年間に不正アクセスなどの被害を受けたインターネット利用者（企業、大学、役所）は約20％（80件）。被害について何らかの公的機関に報告したと回答したのは23.8％（19件）。セキュリティ対策の必要性を感じている利用者は94.6％だが、過去1年間にセキュリティ対策に投じた費用は、平均で全IT予算の1.2％で、全く投資していない利用者が31.9％
eMAPs：【S】不正アクセス

●情報処理振興事業協会（2001/6/7）

情報処理振興事業協会（IPA）は、2001年5月におけるコンピュータ不正アクセス被害の届出状況概要を発表。被害届出は107件と対前月比で5倍以上となっている。内訳は、「侵入、アクセス形跡」が103件、「spam、メール中継」が2件、「メールアドレス詐称」が2件

●情報処理振興事業協会（2001/6/7）
情報処理振興事業協会（IPA）は、2001年5月のコンピュータウイルスに関する届出状況を発表。届出件数は、1515件（先月1236件）で、実害の割合は16.5％（先月18.0％）。1月〜5月の届出件数は8234件で、対前年同期間比で3倍となっている
eMAPs：【S】Webサイト＞ネット視聴率

●日経BP社調査部（2001/5/23）

日経BP社調査部は、2001年4月におけるWebサイト視聴率調査の結果を発表。勤務先からのリーチ上位5サイトは、yohoo.co.jpがトップ。続いてmicrosoft.com、nifty.com、geocities.co.jp、msn.co.jpの順。geocities.co.jpとmsn.co.jpが復活した。自宅からのリーチ上位5サイトは、yohoo.co.jpがトップ。続いてmicrosoft.com、nifty.com、geocities.co.jp、biglobe.ne.jpの順。顔ぶれは同じ
eMAPs：【S】業況調査＞オンライン・サービストレーディング

●日経マーケット・アクセス／ストック・リサーチ（2001/5/22）
日経マーケット・アクセスとストック・リサーチは、インターネット証券ビジネスに関する調査結果を発表。インターネット取引事業に限った今年度収益の見通しでは、黒字は36.4％（8社）。ただし、オンライン専業での黒字見通しは松井証券とイー・トレード証券の2社のみ。2001年の事業の強化点は、「画面の見やすさ，機能の向上」が43.1％でトップ。続いて「システムの増強」が35.3％、「入出金サービスの充実」が29.4％
eMAPs：【S】ショッピング＞アンケート調査

●日本ベリサイン（2001/5/14）

日本ベリサインは、インターネット・ショッピングの利用に関するアンケート調査の結果を発表。回答者の69％が「個人情報の漏洩」、61％が「個人情報を第三者に盗まれること」に不安を持つ。セキュリティ関連用語として認知されているのは「ウイルス対策ソフト」が82％、以下、「暗号化電子メール」、「SSL暗号化通信」「ファイアウォール」が共に約60％。Webサイトのセキュリティに対する配慮を評価する基準は「SSL対応済みである」が76％でトップ
eMAPs：【S】犯罪・トラブル＞実態調査
●JPSA/ACCS（2001/5/14）
社団法人日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会（JPSA）と社団法人コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS）は、社会人における違法コピーの実態調査の結果を発表。勤務先での違法コピーを見聞きした経験者は37％、違法コピーをした経験者は16％。プライベートでの違法コピー経験者は32％。著作権に関する認知度は95％
eMAPs：【S】犯罪・トラブル＞不正アクセス
●情報処理振興事業協会（2001/5/11）
情報処理振興事業協会（IPA）は、2001年1月〜3月における不正アクセス情報届出状況概要を発表。届出件数は、3カ月で対前年同期比で2倍以上の62件。内訳は、侵入、アクセス形跡が31件、SPAM、メール中継が9件、メールアドレス詐称が15件、その他が11件
●情報処理振興事業協会（2001/5/11）
情報処理振興事業協会（IPA）は、2001年4月のコンピュータウイルスに関する届出状況を発表。届出件数は、1236件（先月1476件）とやや減少したが、対前年同月の約2.6倍と、ウイルスの蔓延は収まっていない
eMAPs：【S】ITプロフェッショナル
●日経コンピュータ（2001/5/7）
日経コンピュータは、ITプロフェッショナルのストレスに関する調査結果を発表。今のペースで仕事を続けるとストレスが限界に達すると「強く思う」回答者は28.1％、「そう思う」回答者は51.6％。「そうは思わない」と回答したのは20.3％。年齢層別では、ストレスの限界を意識する人が最も多かったのは30代であった。ストレス対策に取り組んでいる企業は、「積極的」が6.2％、「取り組みを強化しつつある」が16.2％。「取り組んでいない」は63.1％
eMAPs：【S】電子メール＞アンケート調査
●ハイホー・マーケティングサービス（2001/4/27）
ハイホー・マーケティングサービスは、Eメールに関するアンケート調査結果を発表。毎日Eメールを利用するユーザーは65.9％で、利用する機器はPCが67.2％、携帯電話は75.4％。利用目的は、「友人・知人とのコミュニケーション」が86.9％で、他の項目の約2倍となっている。使用機器別では、携帯電話では「友人・知人とのコミュニケーション」や「諸連絡」、「家族や親戚とのコミュニケーション」が特に多い
eMAPs：【S】インターネット広告＞売上状況
●米Interactive Advertising Bureau（2001/4/23）
米国Interactive Advertising Bureau（IAB）は、米国における2000年第4四半期および通期のオンライン広告売上に関する調査結果を発表。2000年第4四半期の売上高は、第3四半期から9％増加し22億ドル。通期の売上高は、対前年比77％増の82億ドルだが、伸び率は鈍化している
eMAPs：【S】電子メール＞生産性
●米Gartner（2001/4/19）
米国Gartnerは、社内メールに関する調査結果を発表。社員が電子メールの処理に使う時間は1日平均49分で、24％は1時間以上費やすと回答。受信するメールのうち、すぐに対応する必要があるのは27％で、社内電子メールの34％は業務に不要な「社内スパム」だとしている
eMAPs：【S】アンケート調査
●アイ・オー・データ機器（2001/4/13）
アイ・オー・データ機器は、オリジナルの名刺やはがきに関するアンケート調査結果を発表。名刺、はがき、ラベルでオリジナルなものを作っている人は58.8％。名刺に関しては、52％が仕事用に使っている。オリジナルな名刺やはがきなどを作る理由は、「作るのが楽しいから」が41％、「個性を出したいから」が22％、「既製品に気に入ったものがないから」が16％
eMAPs：【S】インターネット＞テレビ
●ジュピターメディアメトリックス（2001/4/10）
ジュピターメディアメトリックスは、インターネットで見るテレビ番組サイトの調査結果を発表。テレビ局ドメインランキングでは、NTV.CO.JPがユニークビジター数2160.4万人でトップ。続いて、TBS.CO.JP（146.2万人）、NHK.OR.JP（144.8万人）の順。番組サイトランキングでは、日本テレビの「競りマニア」がユニークビジター数34．5万人でトップ。続いて、同じく「ザ!鉄腕!DASH!!」（22.7万人）、フジテレビの「HERO」（15.8万人）の順
●経済産業省（2001/4/6）
経済産業省は、情報処理振興事業協会（IPA）がまとめた、2001年3月のコンピュータウイルスに関する届出状況を発表。届出件数は、1476件（先月1567件）。1476件のうち、届け出総数のうち、実際に感染したのは20.6％。届け出数の91.5％がメール経由での感染
eMAPs：【S】意識調査＞犯罪・トラブル＞ウイルス
●米Pew Internet & American Life Project（2001/4/2）
米国Pew Internet & American Life Projectは、インターネット犯罪に関するアンケート調査の結果を発表。アメリカ人が最も心配しているのは児童ポルノ（92％）。続いて、クレジットカード情報の盗難（87％)、インターネットツールによる大規模な破壊活動（82％）、インターネットの広範な詐欺行為への利用（80％）、ハッカーによる政府ネットワークへの侵入（78％）、同じく企業ネットワークへの侵入（76%）、コンピュータウイルスの送信（70％）となっている
eMAPs：【S】アンケート調査
●インプレス（2001/3/27）
インプレスは、自社が運営するPC Watch読者が使用するPC等の環境調査結果を発表。PCの所有台数は2台が最も多く、メインで使用しているPCはデスクトップ型。OSは、Windows 2000が40％でトップ。CPUはPentiumu IIIでクロックは800MHz、メモリは256MBのユーザーが最も多い
eMAPs：【S】アンケート調査
●クラレ（2001/3）
クラレは、主婦を対象とした家庭の情報化に関するアンケート調査結果を発表。家庭にある情報化製品は、パソコン（64.0％）、ファクシミリ（59.3％）、通話のみの携帯電話（56.1％）、ビデオカメラ（55.5％）、ネット機能付きの携帯電話（44.9％）、衛星・通信放送受信機器（44.5％）、ワープロ（42.6％）など。近い将来に購入したい情報化機器は、デジタルカメラ（33.9％）、パソコン（23.7％）、ハイビジョンテレビ（16.8％）、ファクシミリ（15.6％）、高速デジタル回線（10.4％）、衛星・通信放送受信機器（10.2％）など
eMAPs：【S】インターネット＞ブランド＞ランキング
●日経BP社 調査部（2001/3/26）
日経BP社 調査部は、Webサイトに関するインターネット上でのブランド力調査の結果を発表。1位は「YAHOO! JAPAN」（サイトブランド指数110.3）、2位は「楽天ICHIBA」（101.0）、3位は「microsoft.com japan」（97.5）。「YAHOO! JAPAN」は、ロイヤルティ（サイト利用度）が166.2で高く、サイト内容認知度、アクセス度、強いイメージでも1位を獲得。ただし、信頼度は「SONY」、「microsoft.com japan」に次いで3位
eMAPs：【S】セキュリティ＞犯罪・トラブル
●米Computer Security Institute（2001/3/12）
米国Computer Security Institute（CSI）は、コンピュータ犯罪とセキュリティーに関する調査結果を発表。1年間にコンピュータへの不正侵入を検知したのは85％、不正侵入により金銭的損失が生じたのが64％、被害額を算定できた186組織の被害総額は、対前年比29.6％増の3億7800万ドル
eMAPs：【S】アンケート調査
●アイ・オー・データ（2001/3/9）
アイ・オー・データ機器は、ホームページ作成に関するアンケート調査の結果を発表。プライベートでホームページを持っているユーザーは23.6％。学生や専業主婦、自営などの保有率が高い。ホームページ作成用ソフトの利用者は57.9％で、ソフトの割合は、IBMホームページビルダー（34％）、Microsoft FrontPage（14％）、Microsoft FrontPage Express（12％）、Adobe PageMill（9％）、Macromedia DreamWeaver（9％）の順
eMAPs：【S】犯罪・トラブル＞不正アクセス
●情報処理振興事業協会（2001/3/8）
情報処理振興事業協会（IPA）は、コンピュータ不正アクセス被害の届出状況を発表。被害届出は21件。内訳は、脆弱性探索を含む侵入に係わるものが10件、spamメール中継が2件、メールアドレス詐称が7件、その他が2件
●経済産業省（2001/3/8）
経済産業省は、情報処理振興事業協会（IPA）がまとめた、2001年2月のコンピュータウイルスに関する届出状況を発表。届出件数は、1567件（先月2440件）。1567件のうち、感染前に発見したものが1218件。届け出数の92％がメール経由での感染
eMAPs：【S】インターネット広告
●経済産業省（2001/3/1）
経済産業省、公正取引委員会、国土交通省は、インターネット上の広告に法令違反の疑いがないかを点検するインターネット・サーフ・デイ（Internet Surf Days）の結果を発表。法令上義務づけられている表示事項をすべて満たしているのは、1105サイト（68％）、満たしていないサイトは、511サイト（32％）。法令上義務づけられている表示事項のうち、表示されていない事項は、送料（42％）、代金の支払時期・方法（39％）、商品等の返品の可否・条件（36％）など
eMAPs：【S】アンケート調査＞マイライン
●ハイホー・マーケティングサービス（2001/2/28）
ハイホー・マーケティングサービスは、マイラインに関するアンケート調査の結果を発表。マイラインの認知度は99％で、理解度も75.4％だが、マイラインの登録者は18％。登録した人が選択した会社は、NTT東西地域会社が50.4％でトップ。続いて、KDDI（27.5％）、NTTコミュニケーションズ（18.3％）、東京電話（15.6％）の順。選択理由は、「今まで使っていた会社」が40.1％、「市内通話が安い」が26.5％、「知り合いの紹介」23.0％
eMAPs：【S】情報源＞マイライン
●ジュピターメディアメトリックス（2001/2/27）
ジュピターメディアメトリックスは、インターネットによる「マイライン」の情報収集に関する調査結果を発表。マイライン参加事業者13社および「マイライン」ホームページのいずれかを利用した人は257万人で、リーチ（視聴率）は14．3％。対前月比で44万人の増加。ビジター数が最も多かったのはNTT東日本。NTTグループ以外では、KDDI、日本テレコム、東京電話、フュージョン・コミュニケーションズのサイトがランクイン
eMAPs：【S】インターネット＞犯罪・トラブル
●警察庁（2001/2/16）
警察庁は、2000年のハイテク犯罪等に関する相談受理状況について発表。相談件数は、1999年の2965件から2000年の11135件へと4倍も増加。わいせつ画像・違法薬物販売等などの通報や取締り要望が全体の約26％を占める。また、インターネットオークションのトラブルによる相談が増加している
eMAPs：【S】インターネット広告
●電通（2001/2/15）
電通は、2000年の日本の広告費に関する調査結果を発表。全広告費は対前年比107.2％の6兆1102億円で、その中のインターネット広告費は、前年比244.8％の590億円と、前年の241億円の2倍以上となった。2001年のインターネット広告費は、約978億円と予測
eMAPs：【S】ランキング＞オンライン・サービス＞トレーディング
●ストック・リサーチ（2001/2/12）
ストック・リサーチは、インターネット証券会社ランキングを発表。売買画面の機動性、リアルタイム株価サービス等積極投資に必要な情報が充実しているかなどを評価した「積極投資派ランキング」では、松井証券、DLJdirectSFG証券、岩井証券などがランクイン。また、「バランス重視派ランキング」、「コスト重視派」、「長期資産形成派」のそれぞれのトップ10も発表している
eMAPs：【S】ランキング＞オンライン・サービス＞オークション
●ストック・リサーチ（2001/2/12）
ストック・リサーチは、オンラインオークションサイトランキングを発表。「品揃え重視派」では、Yahoo！ オークション、楽天フリーマーケット、Bidders、楽天スーパーオークションがランクイン。また、「自分で出品派ランキング」、「安全重視派ランキング」、「店で買いたい派ランキング」のそれぞれのトップ3も発表している
eMAPs：【S】インターネット＞犯罪・トラブル
●警察庁（2001/2/10）
警察庁は、2000年のハイテク犯罪検挙状況について発表。2000年は、ネットワーク利用犯罪が前年比96％増と大幅に増加。特に、インターネットオークションを利用した事件（詐欺が31件、著作権法違反が7件等）や、下半期における不正アクセス禁止法違反（下半期で23件）などが増えている
eMAPs：【S】アンケート調査＞オンラインサービス＞保険
●セゾン生命（2001/2）
セゾン生命は、生命保険会社のオンラインサービスに関するアンケート調査の結果を発表。インターネットによる生命保険申し込み経験があるのは約1.5％。保険シミュレーションや用語集などの利用経験は20％強。サイトの利用の不安点は、個人情報の漏洩が42％でトップだが、条件が合えばインターネットによる申し込みも検討するという回答も30％割であった
eMAPs：【S】情報源
情報収集と自動車に関する調査
●プロトコーポレーション（2001/1/24）
プロトコーポレーションは、自動車の購入に至る各段階での情報源に関する調査結果を発表。ユーザーが、自動車情報の入手経路を「日頃」「購入検討時」「購入決定時」の各シーンに分けて調査。情報源としては、テレビCM、家族・友人・知人の話、自動車雑誌の記事・広告、販売店の店頭で実車を見た印象、新車カタログ・パンフレット、セールスマンの話が高く、インターネットの利用は、「購入検討時」に10％を越えるものの、それ以外では数％にしかならない
eMAPs：【S】インターネット広告
●米Forrester Research（2001/1/25）
米国Forrester Researchは、オンラインの広告やプロモーションなどの「デジタルマーケッティング」に関する調査結果を発表。2005年には、米国内の企業が費やすデジタルマーケッティング費は、630億ドルに達し、その中のオンライン広告費は420億ドルと予測
eMAPs：【S】アンケート調査
●アスキー（2001/1/16）
アスキーは、年賀状に関するアンケート調査の結果を発表。年賀状の送付方法は、葉書が95.8％、電子年賀状送付サービスや電子メールなどが58.3％。葉書の年賀状の作成方法は、宛名書きでは、「パソコンで印刷」が60％、「自筆」が31.7％。裏面の作成方法では、「パソコンで作成」が71.9％、「自筆」が9.8％
●情報処理振興事業協会（2001/1/12）
情報処理振興事業協会（IPA）は、2000年通年でのウイルス発見届出状況を発表。2000年のウイルス発見届出数は11109件。1999年の3645件から3倍以上の増加となっているが、ワクチンソフトが普及したことにより、感染実害の割合は大幅に減少している
eMAPs：【S】インターネット＞犯罪・トラブル
●米eMarketer（2001/1/9）
米国EMarketerは、オンライン詐欺に関する調査結果を発表。2000年に発生したオンライン詐欺のうち、オンラインオークションサイトで発生したものが87％にのぼる
eMAPs：【S】アンケート調査＞デジカメ
●キヤノン販売（2001/1/5）
キヤノン販売は、2001年の年賀状作成に関するアンケート結果を発表。年賀状を手作りした人は60.2％で、その中の74.9％がパソコンやプリンタ、デジタルカメラなどを使用（1999年は58.7％、2000年は72.0％）。その際に使用した機材は「パソコン」（92.6％）、「プリンター」（82.8％）、「ソフト」（76.4％）、「デジタルカメラ」（29.6％）の順。デジタルカメラは、毎年10ポイント程度の伸びを示している（1999年が10.7％、2000年が19.2％）
eMAPs：【S】ランキング＞ニュース
●インプレス（2000/12/27）
インプレスが運営するWebサイト「PC Watch」は、読者が選んだ2000年の10大ニュースを発表。第1位には、「1GHzを越えるクロックのCPUが初めて製品化」が選ばれた。以下、「モバイル向け低消費電力CPU「Crusoe」登場」、「メモリ価格乱高下。最後は暴落」、「CATV/ADSLなど高速常時接続回線の普及始まる」、「定額制接続サービス「フレッツISDN」開始」と続く
eMAPs：【S】ランキング＞コンピュータ・ウイルス
●トレンドマイクロ（2000/12/20）
トレンドマイクロは、2000年のコンピュータウイルス感染報告件数ワースト10ランキングを発表。第1位は、ファイル感染型のPE_MTX.Aとトロイの木馬型（ワーム）のTROJ_MTX.Aで、通称マトリックスウイルスと呼ばれるもの。以下、VBスクリプト型（ワーム）のVBS_LOVELETTER、マクロ型のX97M_LAROUX.A、トロイの木馬型（ワーム）のTROJ_SKA（Happy99の2000年度版で花火画像を表示）、トロイの木馬型（ワーム）のTROJ_PRETTY_PARKと続く
eMAPs：【S】情報源
ネットビジネス関係者の情報源に関する調査
●インターネットコム（2000/12/25）
インターネットコムは、ネットビジネス関係者の情報源（ニュースメールやメーリングリスト）に関する調査結果を発表。調査対象としたニュースメールを購読していないユーザーは36％、1〜2つを購読しているユーザーが38％、3つ以上は26％。購読率を見ると、日経ネットビジネスのニュースメールが35％と最も多く、ITニュース（NIKKEI NET）、INTERNET Watch（インプレス）、CNET Japanがそれに続いた
eMAPs：【S】ランキング＞オンライン・サービス＞書籍
●メディアメトリックス（2000/12/21）
メディアメトリックスは、オンライン書店ドメインランキングを発表。1位は、70万人のユニークビジターを獲得したAmazon.co.jp、続いて、62万人のbol.com（BOLジャパン）、33万人のAmazon.com、32万人のJBOOK、30万人の紀伊国屋書店と続く
eMAPs：【S】Webサイト＞サイト評価＞バンキング
●Gomez（2000/12/8）
Gomezは、オンラインバンキングのランキングを発表。サービス開始から3カ月経過していること、インターネット上でサービスを提供していること、インターネット上でサービス申込み資料を請求可能なことなどを選定基準に調査。1位は住友銀行。以下、シティバンク、エヌ・エイ、三和銀行、スルガ銀行ソフトバンク支店、東京三菱銀行と続く
eMAPs：【S】Webサイト＞サイト評価＞宿泊予約
●Gomez（2000/12/8）
Gomezは、国内宿泊予約サイトのランキングを発表。国内の宿泊施設を扱う宿泊予約サイト、独自のインターネット専用の宿泊予約サービスを提供している旅行サイトまたは3000軒以上の施設を扱う総合旅行サイトの宿泊予約であること、空室照会の後、オンライン予約ができること、1カ月先以上の宿泊予約ができることなどを選定基準に調査。1位は旅の窓口。以下、ISIZE TRAVEL、ベストリザーブ、エーマークホテル、e-Hotelと続く
●通産省（2000/12/7）
通産省は、情報処理振興事業協会（IPA）がまとめた、2000年11月のコンピュータウイルスに関する届出状況を発表。届出件数は、過去最高の2203件（先月906件）。W32/MTXウイルスの発見届出が894件（感染した件数356件）と被害が激増している
eMAPs：【S】ドメイン名
●米Gartner Group（2000/11/20）
米国Gartner Groupは、企業の新しいドメイン名維持に関する調査結果を発表。ICANNが発表した新しい7つのドメイン（.biz、.info、.name、.co-op、.pro、.museum、.aero）に関して、世界的な企業2000社は、2001年には300以上の新ドメインを登録し、それに関するコストは7万5000ドルになると予測
●通産省（2000/11/9）
通産省は、情報処理振興事業協会（IPA）がまとめた、2000年10月のコンピュータウイルスに関する届出状況を発表。届出件数は、過去最高の906件（先月676件）。届出者別件数では、個人ユーザからの届出が11％と急増。メールによる感染が全体の94％を占めている
eMAPs：【S】インターネット＞犯罪・トラブル
●国民生活センター（2000/10/26）
国民生活センターは、インターネット関連の消費者トラブルに関する調査結果を発表。インターネット消費者取引に関する苦情は全体の15.4％。電話勧誘販売でインターネット関連資格を勧めるなどのインターネット便乗型販売が、インターネット関連の苦情中最多の7947件（44.9％）。プロバイダなどの接続に関する苦情は2930件（16.6％）。性別は、男性が約66％。年齢では10代〜30代が多い（2013件、79.3％）
eMAPs：【S】知的財産権＞半導体
●米Gartner Group（2000/10/23）
米国Gartner Groupのデータクエスト社は、半導体の知的財産権（IP）市場に関する調査結果を発表。1999年に約477億円（4億4200万ドル）だった全世界の半導体IPの売上は、2000年は、670億円（6億2000万ドル）へと増加し、2004年には3175億円（29億4000万ドル）に成長すると予測
eMAPs：【S】デジタル著作権
●米Gartner Group（2000/10/18）
米国Gartner Groupは、電子商取引サイトのデジタル著作権管理（DRM）アプリケーションに関する調査結果を発表。2002年には、eコマースサイトの60％は、DRM技術といったセキュリティツールまたはサービスを導入すると予測
eMAPs：【S】意識調査＞オンライン・サービス＞決済
●米MerchantOnline.com（2000/10/10）
米国MerchantOnline.comは、通信販売での支払いでどの支払方法を信頼するかという調査結果を発表。オンラインによる注文では、5人に3人がクレジットカード番号を盗まれることを心配している。クレジットカードによる購入では、61％の人が電話での注文を支持したのに対してインターネットは20％、同じく郵送の55％に対してインターネットは28％だった
eMAPs：【S】インターネット広告
●米IAB（2000/10/3）
米国IAB（The Internet Advertising Bureau）は、インターネット広告の出稿量に関する調査結果を発表。第2四半期のインターネット広告は、2268億円（21億ドル）を越えた。上半期の合計は4428億円（41億ドル）で、1999年の実績である4968億円（46億ドル）に迫る勢い。出稿高は、一般消費が30％、コンピュータが17％、金融サービスが15％、企業向けサービスが10％となっている
eMAPs：【S】インターネット広告
●米Nielsen//NetRatings（2000/8/15）
米国Nielsen//NetRatingsは、世界8カ国の国別バナー広告ランキングを発表。各国とも大手インターネット企業による出稿が目立ち、グローバル展開しているYahoo!とMSNが、自社サイトを中心に積極的にバナー広告を出稿。その結果、インターネット利用者数ランキングでも上位にランクされ、出稿広告と利用者数には相関関係があることが判明
eMAPs：【S】意識調査＞セキュリティ
●日本ベリサイン（2000/8/3）
日本ベリサインは、日本のコンピュータ技術者やITマネージャー、企業経営者などを対象に「ネットワーク・セキュリティに関する意識調査」を行った。回答者の70％以上がネットワーク・セキュリティに不安を持ちながら、セキュリティ専任者がいるのは、全体の50％にとどまった。また、60％が電子認証技術の採用に積極的であるという回答であった
eMAPs：【S】インターネット＞ブランド＞ランキング
●リサーチ・アンド・ディベロプメント（2000/8/3）
リサーチ・アンド・ディベロプメントは、インターネット系サービスの浸透力に関する調査サマリーを発表した。総合1位はYahoo! Japanで、前回調査に引き続きトップとなった。プロバイダでは＠nifty、so-netがほぼ同程度のポイントを、EC系では楽天市場を抜いて、Yahoo! ショッピングがトップとなった
eMAPs：【S】顧客満足度
●米Google(2000/7/13)
米国NPD Groupの調査で、97％のユーザーがGoogleを「優秀」または「とてもよい」と評価したと発表した。また、98％のユーザーは、Googleを他の検索サイトよりも「かなりよい」または「幾分よい」と評価しており、94％は友人にGoogleを勧めると回答した
eMAPs：【S】利用意向＞アンケート調査＞インターネット投票
●goo（2000/6/23）
NTT-Xと三菱総合研究所は、インターネット投票に関するアンケート調査を発表した。それによると、インターネット利用者の約80％が「無党派層」であり、投票に行く度合いが低かったが、大半がインターネット投票の利用を希望し、インターネット投票によって自分が投票する回数が増えると考えている
eMAPs：【S】セキュリティ
●日本インターネット協会（2000/2/23）
日本インターネット協会は、2000年2月2日〜4日にNet＆Comの日本インターネット協会、ネットワーク協議会協同展示ブースで行われた企業における情報セキュリティに関する調査結果を発表した
eMAPs：【S】アンケート調査＞利用意向＞女性
●Yahoo! JAPAN
Yahoo! JAPANが行っているユーザーアンケートによると、年齢は20代が44.7％、30代が31.0％、40代が11.3％と若年層ユーザーが多い。また、女性のユーザーが増加し、主婦層の増加によって既婚率も増加している。居住地は関東地方への集中傾向が薄れ、利用カテゴリでは趣味とスポーツがトップ、続いてコンピュータとインターネット、エンターテインメントとなっている

　 　ITビジネスに必要と思われるその他のデータ　【2002年】

　

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　 market ITに関連したマーケットに関わるデータ
　 audience ユーザーに関するデータ
　 product 製品に関するデータ
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情報マネージャのための「今日のひと言」 - 2006/1/31
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