私たちもできた！ Oracle Data Visualizationによる“セルフサービスBI”で、初めてのキャンペーン分析＆フォーキャスト分析：とみえ＆なつきが挑む「初めてのデータビジュアライゼーション」前編（1/5 ページ）

昨今、多くの企業が関心を寄せる“セルフサービスBI”。オラクルは、それを実現する環境として「Oracle Data Visualizationシリーズ」を提供しています。これにより、現場のデータ活用はどのように変わるのか？ 上司から突然のメチャ振り指令を受けた「とみえ＆なつき」の奮闘を通して、その一例を紹介します。[ビッグデータ][Big Data]

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もう情報システム部門の手は煩わせない！ 経営者や業務ユーザーのスピーディな意思決定を支援するセルフサービスBIの意義

　近頃、多くの企業で“セルフサービスBI”という言葉が高い関心を集めています。ご存じの通り、「BI」とは「Business Intelligence（ビジネスインテリジェンス）」の略であり、企業の中で蓄積されたさまざまなデータを分析し、その結果を経営者や現場担当者の迅速な意思決定に役立てる取り組みを指します。

　このセルフサービスBIの実践を支援するツールの決定版として、オラクルは「Oracle Data Visualization Desktop」の提供を開始しています。本記事では、NECでOracle Data VisualizationシリーズをはじめとするBIソリューションの導入支援にあたる私たち3人の“BI女子”が、ある企業のマーケティング部員に扮し、Oracle Data Visualizationシリーズの魅力と活用法をご紹介します。

渕野とみえ：入社5年目のマーケティング部員。関西出身。元気と前向きがセールスポイント

山口なつき：とみえとは同期のマーケティング部員。ゆるふわな雰囲気だけど、実はしっかり者

鈴木紅恵マネジャー：入社歴10年のマーケティング部マネジャー。面倒見が良く、多くの後輩たちから慕われているが、“ムチャ振りの紅恵”として恐れられている一面も

　ところで、読者の皆さんは、そもそもセルフサービスBIとはどのようなものかをご存じでしょうか？ まずは、これが注目されている背景と、セルフサービスBIを支援するOracle Data Visualizationの特徴を説明しましょう。

　BIの歴史は意外と古く、例えば多くの企業で「月次や年次の収支レポート」や「経営判断のための市場予測」といった目的で活用が進められてきました。こうした古くから実践されてきたBIは“エンタープライズBI”などと呼ばれています。

　エンタープライズBIとは、主に企業の中長期的な視点による経営判断を支援するためのBIであり、その結果は経営者や事業部長など、企業の上位役職者が利用します。集計や分析の対象とするデータも専門的かつ大規模なことが多く、データの収集や加工は情報システム部門が専用のシステムを使って行い、分析結果も「データアナリスト」などと呼ばれる分析の専門家が、高度な分析／統計手法を駆使して導き出すのが一般的です。

　一方、セルフサービスBIとは、ビジネスの現場を支える業務ユーザーが“自分の業務”で活用するためにデータの集計や分析を行うBIです。これまで、部署や部門単位でのデータ活用といえば、部内のPCに詳しい人が表計算ソフトなどを使って集計やグラフ化を行うのが主流でした。また、業務システム内のデータを分析に使いたいときは、情報システム部門などと都度交渉して、個別に対応してもらうケースが多かったのではないでしょうか。

セルフサービスBIってイケてるじゃない！ 早速何かで使ってみよっ！！

　これに対して、Oracle Data VisualizationのようなセルフサービスBIのツールを使うと、業務ユーザーは「表計算ソフトのデータファイル」や「業務システムのデータベース」などから、集計に必要なデータを自分で集めることができます。また、集めたデータの集計やグラフ化（ビジュアライゼーション）、さらには将来予測やクラスタ分析といった高度な分析処理も、業務ユーザー自身で簡単に行うことができます。文字通り“セルフサービスなBI”というわけです。

　今日、セルフサービスBIが注目されている理由は、業務のさまざまな場面で“スピード”が重視される中、社員一人一人が「データ」に基づいた議論や意思決定をスピーディに行えるようにすることで、組織全体の競争力を高められると期待されているからなのです。

　これまで、「過去の経験」や「カン」を頼りにしていた現場レベルでの判断を、「データ」を使ってより正確に行えれば、精度の高い意思決定や将来予測ができるようになります。また、多くのデータをさまざまな切り口で集計したり、他のデータと関連付けて分析したりすることで、これまで気付かなかった事実を発見できるかもしれません。そこから新たなビジネスアイデアや営業戦略が生まれる可能性もあります。セルフサービスBIは、それを可能にする仕組み／ツールとして注目されているのです。

提供：日本オラクル株式会社
アイティメディア営業企画／制作：＠IT 編集部／掲載内容有効期限：2016年11月11日