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テレワーク環境が「生産性と生活の質」を高める要因に リクルートマネジメントソリューションズ慣れないと業務ストレスは高まるが……

リクルートマネジメントソリューションズは、「テレワーク緊急実態調査」の結果を発表した。それによると、テレワーク環境は、業務の生産性と個人的生活の質を高める要因になり得ることが分かった。

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 リクルートマネジメントソリューションズの組織行動研究所は2020年5月19日、「テレワーク緊急実態調査」の結果を発表した。対象は、テレワーク経験があり、従業員数300人以上の企業に勤務する一般社員664人と管理職253人。

 リクルートマネジメントソリューションズによると、テレワークは働く場所だけでなく、オフィスという空間が促したり補ったりしていたものが変化する。例えば、意思疎通や人とのつながりの実感、自律やセルフマネジメントの実感、安定した日常と所属の実感などだ。テレワークだと、それらがぽっかりと抜け落ちてしまうという。

 今回の調査は、こうした「これまで当たり前のものとして存在していたのに失われてしまったもの」に光を当てて、働き方改革が個人や企業に促す心理的な改革への理解を深めることが目的だとしている。

 調査結果は次の通り。

テレワーク環境下でのワークライフバランスの変化

 今回の調査では、主にテレワーク環境下でのワークライフバランスの変化について調べた。リクルートマネジメントソリューションズは、「ワークの質の変化」「ライフの質の変化」「業務ストレスの増減」という3つの因子の組み合わせについて分析した。その結果、テレワークでもオフィスワークとの違いを感じずに仕事生活や個人的生活を送れる人が約4割に及ぶことが分かった。

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テレワーク環境下でのワークライフバランスの変化(出典:リクルートマネジメントソリューションズ

 仕事生活と個人的生活のどちらの質も向上した人の割合は2割強だった。しかし、その半数弱は業務ストレスも高まっていた。「ライフの質」のみが向上して「ワークの質」と「業務ストレス」はオフィスで仕事をしているときと変わらない人も2割強を占めていることが分かった。そして、ワークとライフの質がどちらも低下し、生活全体の活性度が低下する人が1割強存在していた。

テレワーク歴や頻度による影響

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