2023年版「結局、テレワークで生産性は上がるのか下がるのか」 レバテックが調査:最も欲しい支援は「固定費の負担」
レバテックは、ITエンジニアのリモートワーク事情調査の結果を発表した。約半数のエンジニアがリモートワークによって生産性は「変わらない」と回答し、リモートワークを希望するエンジニアの割合は2022年の調査と比べて17.4ポイント減少した。
レバテックは2023年3月28日、社会人エンジニア300人を対象に実施したITエンジニアのリモートワーク(テレワーク)事情調査の結果を発表した。
「コミュニケーションは取りにくいが、通勤時間を削減できる」
調査結果によると、現在テレワークをしているエンジニアの割合は71.7%だった。テレワークの頻度では「フルリモート」(34.0%)が最も多かった。今後の働き方としてテレワークを希望する人の割合は68.3%で、2022年の調査と比べて17.4ポイント減少していた。
テレワーク経験があるエンジニアに「テレワークで仕事の生産性はどうなったか」と聞くと「変わらない」と回答した人の割合が最も多く、43.7%。「上がる(と思う)」は35.8%で、その理由として「通勤時間を有効活用できる」が最も多く、89.0%(複数回答、以下同)だった。次いで「自らが働きやすい環境を作れる」(56.0%)、「時間の使い方を自由に調整できる」(52.7%)などが上位に挙がった。
これに対して生産性が「下がる」理由については「コミュニケーションコストがかかる」(58.8%、複数回答、以下同)、「社員同士の関係構築ができず、相談しづらい」(54.9%)を挙げる人が多かった。
テレワークであったらうれしい制度のトップ3は、「光熱費やWi-Fi代など固定費の負担」(55.0%、複数回答、以下同)、「PCやスマートフォンの支給」(49.7%)、「自宅のネットワーク環境整備」(35.7%)だった。一方、「メンタルケア制度」(6.0%)や「社員のコミュニケーション促進に関する制度」(9.7%)、「サテライトオフィスの利用」(12.0%)などを挙げる人は少なかった。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
- 未来の働き方を目指すために
未来の働き方を目指すには、今後、どのような取り組みへの投資が必要なのだろうか。 - テレワーク中の社会人の約6割が「地方移住に興味がある」 一方で、6割以上が「移住支援金の存在を知らない」
ライボの調査機関「Job総研」は、「2023年地方移住の意識調査」の結果を発表した。全体の59.8%が地方移住に興味を持っており、その理由として「首都圏より居住費が安い」を挙げた人が最も多かった。 - 39%の企業が「出社している人の方が良いバックアップシステムを使える」と回答
Arcserveは、バックアップに関する調査結果を発表した。それによると半数以上の企業がデータのバックアップについてテレワーク環境を考慮していないことが分かった。