AIを活用したデータセンター運用高度化ソリューション NTTコムウェアと日本IBMが“共創”開始：排気温度からAIで消費電力を推定

NTTコムウェアと日本IBMは、IT機器ごとの消費電力とCO2可視化の実証実験の結果を発表した。「サーバ機器の排気温度から消費電力をAIで推定し、CO2排出量を算出できること確認した」という。

[＠IT]

　NTTコムウェアと日本IBMは2024年2月6日、2023年9〜11月に実施した、IT機器ごとの消費電力とCO2（二酸化炭素）排出量可視化の実証実験結果を発表した。データセンター運用に関する環境負荷を低減させることが目的。

IT機器の排気温度からCO2排出量を算出

　生成AI（人工知能）が浸透し、データ処理量が増大している。今後さらに電力消費量増加が懸念される一方で、データセンター事業者には環境負荷低減が求められている。そのためには消費電力の適切な把握が欠かせないが、NTTコムウェアによると「これまではフロアやラック単位での消費電力や発熱量は把握できるものの、IT機器や利用者ごとの消費電力を把握するのは困難だった」という。

　そういった個々の消費電力を、AIを使って可視化しようというのが本実験の目的だ。

データセンターの環境負荷軽減に関する既存の問題と本実験が成功した場合の効果（提供：NTTコムウェア）

　実験では、データセンター内のサーバの排気温度や消費電力、CPU負荷を測定し、各値の相関関係と排気温度から消費電力を推定するAIモデルを構築した。なお、NTTコムウェアは、排気温度やCPU使用率から消費電力を推定するAIモデルの開発と、推定した消費電力からCO2排出量の算出を担当。日本IBMは、資産監視や管理などに向けたソフトウェア「IBM Maximo Application Suite」によるIT機器構成管理データを提供した。

　実験の結果、サーバごとの排気温度や消費電力、CPU負荷に正の相関があることを確認。その関係性を利用することで、排気温度データからAIを介してCO2排出量を算出できたという。両社は「この技術は運用中のサーバ機器に容易に適用できる上、利用者環境にログインせずに利用者やサーバ単位でCO2排出量と機器異常を監視可能だ。電力消費量やCO2排出量に基づいた空調制御による電力コスト削減も可能になる」としている。

　NTTコムウェアと日本IBMは、この実験結果に基づき、データセンター運用を高度化する新たなソリューションとデータセンター事業者への提案や提供について共創することに合意。IBM Maximo Application Suiteが管理するIT機器構成データを活用し、NTTコムウェアのAIを実装した「Smart Data Fusion」でデータを集約、算出し、同社のダッシュボード「4DVIZ」でICT機器の状況をデジタルツインとして可視化する、としている。