Zope日本語版公開、インストールが簡単に
2004/11/18
ゾープ・ジャパン 代表取締役 山本烈氏 |
ゾープ・ジャパンは11月17日、オープンソースのWebアプリケーション・サーバ「Zope」の日本語版(プレビュー版)を公開したと発表した。Zope日本語版は「ZPLライセンス(Zope Public License)」と呼ばれる「極めて制限の少ない無償のオープンソース製品として」(ゾープ・ジャパン 代表取締役 山本烈氏)公開する。現段階ではまだプレビュー版だが、今後、WindowsやMac OS X対応のインストーラ版の公開および日本語検索機能の統合を実現し、2005年第1四半期には正式な日本語版を公開する予定。なお、Zope日本語版には、同社CTO柴田淳氏が開発したブログ・ソフト「COREBlog」を添付し、Webサイトを迅速に構築したいとする需要に応える。
Zope日本語版は、基本オブジェクトの管理画面を日本語化(多国語化)した。また、サードパーティ製のZopeプロダクトの日本語化手法の提供や主要プロダクトの国際化ファイルの取り込み、日本語で電子メールを送るための付加機能の提供(MailHostの改変)、日本語の文書を検索するための付加機能の提供(日本語Splitterの提供)なども実現した。「日本語版の公開によって、開発者がZopeの開発に踏み切るための敷居が低くなった」点を山本氏は強調した。従来、Zopeをインストールするためには、5カ所以上のWebサイトからファイルをダウンロードし、コンパイルする必要があった。
同社ではZope日本語版の無償配布でインストールベースの拡大を図りながら、Zope開発者の組織化を進める。開発者の組織は「Zope Solution Alliance(ZSA)」という名称で、2005年1月から「ZSAデベロッパプログラム」を開始する予定である。開発者の組織化と並行して、開発者向けの商用製品「Zope Enterprise CMS」の開発も行う。Zope Enterprise CMSは、Zope上に構築する開発フレームワークという位置付けを持つ。Zopeベースの本格的な業務システムを開発するための機能が作り込まれている。ライセンス体系は「ビジブルソース(Visible Source)」を採用、顧客にソースコードが提供し、ソースのレビューや改変、独自の機能強化を許可する。契約組織内においては再配布も可能。同社では、ベースライセンス版で数百万円、ライセンス無制限版で1000万円前後の価格帯を想定している。
(編集局 谷古宇浩司)
[関連リンク]
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