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業務アプリを10年連続稼働させるカギは
ミドルウェア技術とサポート力


情報技術の世界は秒進分歩のスピードで技術革新が進み、現代社会に生きるわれわれはその恩恵を享受している。しかし、残念なことに、サービスを提供している側から見ると、これを手放しで喜ぶことはできない。

 業務アプリケーション自体は、環境の変化に合わせて細部を変更することはあっても、基本的な業務プロセスはそうそう変わらない。意外に長い寿命を持つもの。一方、プラットフォーム(ハードウェア・OS・ミドルウェア)はどんどん進化する。システム開発の担当者は、業務アプリケーションをこの進化に対応させることに苦慮している。そこでひとつ、現実的な解決策を提示してみたい。ハードウェア・OSの変化を吸収するミドルウェア、特にアプリケーションサーバをうまく活用するのである。業務アプリケーションを10年持たせるには、バージョンアップによる互換性を保証するアプリケーションサーバときめ細かいサポート力が必要だ。

技術の進歩は歓迎すべきことだが……

 IT業界というのは、進化が常態となっている世界である。ドッグイヤーという言葉があるが、まるで限界を超えるのが使命であるかのように次から次へと技術革新が繰り返され、現代社会の加速度的な進展を担っている。特にその傾向が著しいのは、ハードウェア、OS、ミドルウェアといったシステムのインフラストラクチャー領域で、日進月歩どころか秒進分歩に迫る勢いで新しい製品やバージョンが登場する。そのたびに、「旧製品」は舞台からその姿を消すことが求められる。技術の進歩そのものは歓迎すべき事象だが、企業活動においてはそうした進化を手放しで喜べない側面がある。インフラという以上、その上で稼働する業務アプリケーションの存在があるからだ。

 業務アプリケーションの寿命は長く、使っていく間に細かい仕様変更を迫られるかもしれないが、業務アプリケーションの根幹であるビジネスロジックは簡単には変わらない。製造業であれば、設計を行い、原料や資材を調達して、製品を作り、販売を行う。このような大きな流れ(ビジネスロジック)というものはそんなに変わるものではないのである。

 変わらないのであれば、こうした業務を支えている業務アプリケーションも、できるだけ長く安定的に利用したいと考えるのは当然のことだ。しかし、現状は、システムのインフラ部分のバージョンアップがしばしば行われ、それに対応しない場合はベンダー側からサポート切れを迫られるという状況だ。新たなインフラと業務アプリケーションとの間で何らかの非互換が発生し、業務アプリケーション側で対応を取らなくてはならなくなる場合が出てくる。ご存じのように、業務アプリケーションに手を入れるということは局所的な対応でとどめることは不可能だ。周辺アプリケーションへの影響度合いを慎重に調査しなければならないし、影響があるならそちらにも変更を加えなければならない。変更した後は単体テスト、総合テストと時間をかけて一連のテスト工程を踏み、アプリケーション品質のデグレードを防がなければいけない。
 
  このような費やす労力やコストを考えると、できるだけバージョンアップは避けたい。だが、いつまでも最初の稼働開始状況のままで置いておくのも悩ましい。というのも、冒頭でも触れたように、技術革新が具体的に形となって表れているのがバージョンアップであり、機能が増えたり、性能が向上したり、より大規模なシステムに堪え得るようスケーラビリティが上がったり、恩恵も少なからず享受できるからである。

既存業務アプリを継続稼働させながら、インフラ部分を進化させる

 では、一体どうすればいいのか。最もよい解決策は、バージョンの変化による非互換を回避しながら、進化はきちんと享受するという、いいところだけを組み合わせたバージョンアップを行うことだ。メーカーの中にはこのような仕組みを実現しているところもある。例えば、バージョンアップしても、それまでの業務アプリケーションの動作は保証され、非互換が出ないアプリケーションサーバであれば、ソフトウェア資産の継承が可能である。このように、顧客の立場を考えた変化対応を実現しているのが、富士通のアプリケーションサーバ「Interstage Application Server」である。
 
  JavaVMの多重制御技術によりJavaVMを複数搭載している「Interstage Application Server」では、複数のアプリケーションを個別に運用することができる。もともとこうした機能は運用を多重プロセス化することでマルチCPU環境におけるスケーラビリティを向上させようという意図で開発されたものらしいのだが、これがバージョンアップという場面でも役立っているというわけだ。

 どういうことかというと、複数のJavaVMを搭載しているために、それぞれで異なるバージョンのJDKで運用することが可能だということである。例えば、既存の業務アプリケーションをJDK1.3上で動かしているとする。この部分はビジネスロジックに変化もなく、安定稼働しているため、この状態を変えたくないといった場合でも、バージョンアップを実行しながら、業務をJDK1.3上でそのまま動かせる。そして、新しい業務アプリケーションを付加する際には、JDK1.4を利用し、そのメリットを生かして、別のJavaVM上で稼働させることが可能になるのだ。

 そのアプリケーションサーバのこれまでの実績では、3世代のJDKを混在させ無理なく運用させたことがあるという。これができれば時間的に融通が利く。混在環境ですべての業務アプリケーションを動かしながら、既存の業務アプリケーションのその先の方向性についてじっくり考えることができるからである。このようなことを可能にするアプリケーションサーバは、富士通の「Interstage Application Server」である。これに関するセミナーも開催されている、無料なので参加してみて欲しい(詳細は記事末尾を参照)。

長期連続稼働を実現する手厚いテクニカルサポート

 業務アプリケーションを長期で連続稼働させるという観点から考えると、サポートも重要な要素である。特にテクニカルサポートは、危機管理といった意味からも、何か障害が発生した場合の対応は万全でなくてはならない。この点についても、日本を代表するソフトウェアベンダーである富士通には一日の長がある。

 「Interstage Application Server」は、Javaをベースに、Apache、Tomcat、Strutsなど、インターネットの世界におけるグローバル標準テクノロジーを採用したミドルウェアだ。さらに、同社にてソースコードレベルですべて内容を把握しており、同社の日本にいるエンジニアが責任を持って迅速に対応することができる。外資系ソフトウェアベンダーの場合は開発拠点が海外にあるため、迅速な対応が難しい場合が多い。それ以前に、障害がそのソフトウェアに起因するものであることを、問題箇所の切り分け、再現テストなどによって顧客側で証明しなければならなかったりする。これでは顧客の立場に立ったテクニカルサポートとはいいがたい。昨今は、オープンソースで開発されたアプリケーションサーバも人気だが、導入企業がすべて独力で障害調査やその対応を行わなければならない場合がある。その労力やコストは容易に予測できない。

 サポートという概念にはまた、製品サポートという意味合いもある。富士通は、ソフトウェア製品に関して、通常で販売終了から計算して5年間の製品サポートを保証するとしている。製品の販売期間は大体2年とされており、さかのぼって計算すると最低7年間は保証されることになる。「Interstage Application Server」の場合、これは富士通が提供する機能のみならず、JDKも含めての話だ。

 それに加えて、希望すればさらに延長サポートを享受することも可能だ。富士通によると、これらの仕組みによって10年以上は1つの業務アプリケーションを連続稼働させることも可能だ。一方的にサポート終了を宣言するようなことはない。

 実際、「Interstage Application Server」を導入した企業の中には製品サポートを評価して決断したというところも少なくない。あるパッケージベンダーは、それまで別のアプリケーションサーバを利用していたが、交渉の余地なく製品サポートが切れてしまい、サポートを受けられない状況でパッケージアプリケーション販売を継続することを余儀なくされてしまった。パッケージベンダーとしてこれは致命的な問題であったため、この企業は長期サポートが受けられる「Interstage Application Server」へと移行した。顧客にパッケージアプリケーションを長く利用してもらうためにも、アプリケーションサーバが長寿命であることは極めて重要なことだった。

 企業情報システムにとってアプリケーションサーバは、今や欠かすことのできないインフラである。インフラが長く安定的に利用できるかどうかは、性能や機能がどれだけ優れているかということと同等の重みを持つ最優先課題といえるのではないだろうか。こういった視点で製品を検討するならば、富士通の「Interstage Application Server」は最も有力な選択肢になる。

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制作:@IT 編集部
掲載内容有効期限:2007年3月9日
 

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