多数のデータベースを集約したプライベートクラウドの管理において、バックアップの運用をどうするかは悩ましい課題だ。データベースの数が多ければ当然、作業が煩雑になる他、作業ミスで重要なデータを失うリスクも高まる。Oracle Database 12cの「マルチテナントアーキテクチャ」と「Zero Data Loss Recovery Appliance」ならば、この問題をスマートに解決できる。[プライベートクラウド/データベース統合][高可用性/災害対策][Oracle Database 12c]
「Oracle Databaseの管理者の37%は、1人で50以上のデータベースを管理している」──米ユニスフィア・リサーチが実施したOracle Database管理者へのアンケート調査※1で、このような実態が浮かび上がった。この質問で管理対象としているデータベースは、バックアップの取得対象となっているデータベースだ。この結果から、多くの管理者がデータベースのバックアップに相当な工数を割いている実態が垣間見える。
※1 米ユニスフィア・リサーチ「Oracle Database and Data Protection Survey」。
データベース管理者が直面している課題は、バックアップだけではない。あるグローバル金融業では、年率30%の割合で拡大するストレージ容量、データベースのサポート期限切れ、ハードウェアの老朽化、14週間もの期間を要するデータベースサーバのプロビジョニングなどの問題に悩まされているという。読者の中にも、同様の課題を抱えているデータベース管理者は少なくないだろう。
これらの課題の解決策として多くの企業が取り組んでいるのが「データベース統合」、あるいは「プライベートクラウドの構築」だ。散在するデータベース環境を統合すれば、バックアップの負担を軽減できる他、運用管理作業に関するさまざまな課題を解決しやすくなると考えられる。ただし、いきなり全てのデータベースを集約するのは現実的ではない。実際には、各部門で管理している小規模なシステムや開発/テスト環境、簡易な分析基盤など、まずはクリティカルではないデータベースが統合の対象になることが多い。それを成功させた上で、“本丸”であるクリティカルなシステムに手を付けるという流れになるだろう。
データベース統合の手法としては、これまで主に3つのアプローチがとられてきた。「仮想マシン」を使った統合、同一のOS上で複数のデータベースインスタンスを実行する「複数インスタンス」、そしてデータベースインスタンスまで共有する「スキーマ統合」である。
仮想マシンによる統合では、ハードウェアを共有するため、管理対象となる物理サーバの台数を削減できるというメリットがある。ただし、OSとデータベースインスタンスの数は変わらないため、運用管理者の負担を大幅に軽減できるわけではない。複数インスタンスならばOSのレイヤーまで共有化を図れるが、この場合もデータベースの数は変わらない。そのため、やはり統合のメリットは大きくない。
3つのアプローチの中で、運用管理の負担を最も軽減できるのはスキーマ統合である。この方法ではデータベースインスタンスまで共有するため、高い密度で統合でき、管理コストの削減が可能となる。これは理想的な統合手法だといえるが、一方で統合の難易度が高いという問題がある。具体的には、下図に挙げるような数多くの課題を解決しなければならず、実現のハードルが極めて高いのである。
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提供:日本オラクル株式会社
アイティメディア営業企画/制作:@IT 編集部/掲載内容有効期限:2016年2月24日
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