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国内のフラッシュストレージ市場が急成長――その要因は?調査リポート

IDCジャパンは、国内のエンタープライズ向けストレージシステムの市場実績と2019年までの予測を発表した。フラッシュメモリを利用したストレージの2014年の売上高は対前年比58.1%増の137億8000万円で、2015年は同42.5%増の196億3600万円を見込む。2014〜2019年の年間平均成長率は27.1%で、2019年には457億4500万円に達すると予測する。

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IDCジャパンのプレスリリース

 IDCジャパンは2015年11月24日、国内のエンタープライズ向けストレージシステムについて、メディアタイプ別の市場実績と2019年までの予測を発表した(外付型ストレージとサーバー内蔵型ストレージの合算)。これによると、フラッシュメモリを利用した「I/O intensive(I/O性能指向型)ストレージ」の2014年の売上高は対前年比58.1%増の137億8000万円で、2015年は同42.5%増の196億3600万円を見込む。また、I/O intensiveストレージの2014〜2019年の年間平均成長率(Compound Annual Growth Rate:CAGR)は27.1%で、2019年には457億4500万円に達すると予測している。

 IDCジャパンではエンタープライズ向けストレージシステムを、(1)Performance optimized(インターフェースがファイバチャネルまたはSASで、回転速度が1万回転/分以上のHDDを搭載したシステム)、(2)Capacity optimized(インターフェースがSATAまたはSASで、回転速度が7200回転/分以下のHDDを搭載したシステム)、(3)I/O intensive(フラッシュなどのソリッドステートストレージを搭載し、主に高速な読み出し/書き込みが必要な用途で利用されるシステム)の三つのメディアタイプに分類し、市場実績の調査と予測を行っている。

 今回発表した日本国内を対象とした市場調査では、2014〜2015年にかけて、国内のエンタープライズ向けストレージシステム市場でフラッシュメモリを利用したI/O intensiveストレージの普及が進んでいることが分かったという。


国内エンタープライズストレージシステム(外付型と内蔵型の合計)市場 メディアタイプ別売上額予測、2013年〜2019年(出典:IDCジャパン)

 IDCジャパンでは、フラッシュストレージの普及が本格化した理由として、データベースやデータウエアハウス/ビジネスインテリジェンス(BI)、Web、OLTPなどのアプリケーションで、既存のPerformance optimizedストレージよりもさらに高いI/O性能が求められるようになった他、仮想化環境で利用されるストレージI/O性能のボトルネック解消が強く求められるようになってきたためだと分析する。

 2014〜2015年の大きな特徴は、フラッシュメモリのみを搭載したオールフラッシュアレイ(All Flash Array:AFA)の市場が国内でも急速に立ち上がってきたことだ。AFA市場は、当初は新興ストレージベンダーを中心に広がったが、大手ストレージベンダーが相次いで製品を投入したことで市場が拡大した。

 また、非常に高い性能が求められる「Tier 0(ティアゼロ)」市場に加え、汎用プライマリストレージの置き換えを狙う「Tier 1(ティアワン)」市場でのAFA需要が拡大し始めたことも、AFA市場の成長をけん引している。

 「Tier 1」市場での需要拡大を図るために、AFAも高速性を追求するだけではなく、汎用プライマリストレージと同様に、スナップショットやレプリケーションといったデータサービス機能の強化が進んでいるという。

 I/O性能を向上させるだけではなく、システム設置面積の縮小や低消費電力化、サーバーやストレージのハードウエア台数の削減など、複合的なメリットに着目してAFAを導入する企業も増加している。IDCジャパンでは、AFAは特定のアプリケーションのI/O性能を高めるだけではなく、ハードウエアコストの削減、設置面積の縮小、電力コストの抑制などの複合的な経済効果によって、国内企業のITインフラの投資パターンを変える可能性を持っていると分析する。

 IDCジャパンでは、2014〜2019年の国内エンタープライズストレージシステム全体の売上高のCAGRを1.3%と予測している。このうちI/O intensiveストレージは27.1%、Performance optimizedストレージはマイナス12.4%、Capacity optimizedストレージは8.5%と見ている。

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