格差が広がるテレワーク。「働き方の変化に対応できない」と焦っているあなたへ：仕事が「つまんない」ままでいいの？（76）（1/3 ページ）

新型コロナウイルス感染症の感染拡大で、働き方が大きく変わり始めています。しかし、「うちの会社、テレワークNGなんだ」と実践できなくて焦っている人、いませんか？

[竹内義晴（特定非営利活動法人しごとのみらい），＠IT]

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大で、テレワークをはじめとした「働き方」がずいぶん変わりましたね。

　私はコロナ禍前からテレワークで仕事をしていますが、オンラインミーティングで少数派だった在宅勤務者がとても増えたと実感しています。これまでは先方に出向かなければならなかった打ち合わせもリモートでできる機会が増え、ずいぶん楽になりました。

　緊急事態宣言が出たり、解除されたりで状況が変化しているいま、「これからの働き方」がどうなるのか、私には分かりません。でも、いまの状況はもうしばらく続きそうですし、ここまでテレワークが浸透すると、さすがに「あと半年たてば、以前のようにみんな会社で働くようになりますよ」とはならないことは容易に想像できます。

　働き方の変化は、これからも続きそうです。

広がる「働き方のギャップ」

　一方で、「働き方の変化」のギャップが広がっているとも感じています。

　私は新潟県の中山間地に住んでいるのですが、同じ地域の中でテレワークをしている人はほとんどいません。コロナ禍前と比較するとテレビ会議をする機会は断然増えましたが、多くの人は会社に出社しているし、「働き方」という意味ではいままで通りです。

　もっとも、働き方が変化することが、必ずしも「良いことばかり」だとは思いません。コミュニケーションだって、画面越しよりも対面の方が、断然親近感が湧きます。

　また、働き方が変わらないのは本人が悪いわけではありません。「環境がない」「機会がない」という理由が大きいでしょう。でも、本当はテレワークをはじめとした新たな働き方にチャレンジしたいのに、なかなかできない人にとっては「不安だろうな」と思います。中には焦っている人もいるかもしれません。

都市部にもある「働き方の変化」のギャップ

　このギャップは、「地方」と「都市部」といった関係性以外でもありそうです。

　いまテレワークをしている人の多くは、新型コロナウイルス感染症が広がっている都市部の方が中心です。日本生産性本部が2021年1月に発表した第4回「働く人の意識調査」によると、2021年1月のテレワーク実施率は、「勤務地が1都3県」が32.7％、「それ以外の地域」は14.6％です。都市部の方が2倍以上も実施しています。

　でも、同じ1都3県でも、7割の人がテレワークをしていないことを考えると、必ずしも「地方だから」「都市部だから」とはいえません。都市部でもいままでと働き方が変わらない、変えたくても変えられない人はたくさんいるはず。「そもそも、テレワークができる業種じゃない」「自分はテレワークがしたいけれど、会社がNG」などの理由で――。

　働き方は、自分の意思だけでは決められないし、変えられない。でもよそでは働き方の変化が間違いなく起こっている……このような状況の中で、私たちには何ができるでしょうか？