【ITワード365】電子署名／AI倫理／OMO／GitHub／DevOps／BYOD／povo2.0：ITワード365

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[デジタルアドバンテージ，著]

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電子署名の仕組み
作成者は、電子文書のハッシュ値を生成し、それを秘密鍵で暗号化、電子文書に添付する。受信者は、電子文書のハッシュ値を計算し、電子署名を公開鍵で復号してハッシュ値を取り出す。2つのハッシュ値を比較することで、電子文書が本物で改ざんされていないことを証明する。

【電子署名】契約書などの電子文書に付与される署名。作成者のなりすましや改ざんが行われていないことを電子的に証明するもの。送信者が電子文書のハッシュ値を「秘密鍵」で暗号化し、受信者が送られた電子文書のハッシュ値と「公開鍵」で復号したハッシュ値を比較することで真正が検証できる。

【AI倫理】人工知能（AI）が社内に悪影響を及ぼさないようにするための規範。AIによる差別やプライバシー侵害などが懸念されており、AIも社会のルールや倫理を守ることが求められている。そこで、IT企業などが、AI倫理として、AIの公平性や有益性、説明責任、プライバシー保護などを示し始めている。

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【OMO（Online Merges with Offline）】スマートフォンをストアフロントとして、ネット上のオンラインサービスと、店舗のオフラインサービスを可能なかぎり融合し、よりシームレスで優れた顧客体験を実現する取り組み。従来のO2Oやオムニチャネルよりもさらに一段、融合の度合いを深めている。

【GitHub】ソースコードのバージョン管理などが行える「Git」をWebサービスとして提供したもの。複数のユーザーでプログラムのバージョン管理や閲覧、評価など、プロジェクトの管理が行える。オープンソースのプログラムの公開元として広く利用されている。

GitHubの画面
画面は、Microsoftがオープンソースで開発している「PowerToys」のGitHub画面。ソースコードの管理や開発者同士の議論などがプロジェクトごとに行える。

【DevOps】Development（開発） and Operations（運用）の略語。ソフトウェア開発手法の1つで、開発担当者と運用担当者が連携して開発を行う手法。両者が連携し、情報共有を行うことで、運用を考慮した開発が行え、結果、「信頼性」「生産性」「開発スピード」の向上が見込めるとされる。

【BYOD】Bring Your Own Deviceの略で、個人所有のスマートフォンやPCなどを社内に持ち込み、それを業務に利用すること。社員は使い慣れたデバイスが業務に使え、企業側も導入費用を削減できるメリットがある。個人所有のデバイスを利用するため、情報管理やセキュリティ面に課題がある。

【povo2.0】KDDI（au）が提供するオンライン専用の携帯通信プラン。月額基本料金は0円で、通話やSMSは従量課金制となっている。高速データ通信容量などは、ユーザーの利用形態に合わせて購入する仕組み。特定の店舗やサービスの利用で高速データ通信容量が得られるサービスもある。

povo2.0のスマートフォンアプリの画面
povo2.0では、ユーザーが必要な高速データ通信量を「トッピング」という形で必要な分だけ購入する仕組み。「5分以内かけ放題」「通話かけ放題」といった通話のトッピングや、スポーツ動画サービス「DAZN」やスマートフォンでの視聴に特化したシアターアプリ「smash.」を使い放題できるトッピングなども提供されている。