約4割がSASE関連サービスを導入済み ガートナーが企業ネットワークに関する調査結果を発表：今後、求められるネットワークリーダーのスキルとは？

ガートナージャパンは、国内の企業ネットワークに関する調査結果を発表した。セキュアアクセスサービスエッジ関連の各種サービスを導入する企業の割合は4割程度。旧態依然のネットワークを利用している企業は積極的な見直しが重要だとしている。

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　ガートナージャパンは2023年6月22日、国内の企業ネットワークに関する調査結果を発表した。それによると、「SASE」（Secure Access Service Edge）関連サービスの導入率は多くても4割程度ということが分かった。

導入計画を立てるなら今？

　企業ネットワークは、オンプレミス中心の「物理境界」から、クラウド中心の「論理境界」に注目したアプローチへと大きな変革期を迎えている。ガートナージャパンによると、その対処として「SASEやゼロトラストへの注目が集まっている」という。調査結果によると「オンプレミス型リモートアクセスVPN」「MPLS（Multi-Protocol Label Switching）接続」「クラウド型SWG（Secure Web Gateway）」などの導入率が40％を超えていた。

SASEの導入動向（提供：ガートナージャパン）

　ガートナージャパンの池田武史氏（バイスプレジデント、アナリスト）は、「急速に採用が進んだ2022年までと比較すると、いったん落ち着いた可能性があるが、今後もSASE関連サービスの導入を検討する企業は増えるだろう。企業は、インターネットを介して発生するトラフィックの増加をセキュアにオフローディングする必要がある。それらの課題に直面している企業は早急に自社での導入計画を立てることが肝要だ」と述べている。

ネットワークの増強に向けた取り組みが進む

　国内企業が採用しているネットワーク関連技術については、無線LANやWAN回線、インターネット接続などの導入率が50％を上回っており、そのうちの約2割が「今後も（それらのネットワーク技術を）増強する予定だ」と回答した。

国内企業が導入しているネットワーク関連技術（提供：ガートナージャパン）

　池田氏は、「企業ネットワークでは、オフィスや事業部門へのより高速な無線LANの導入、データセンターや工場のネットワークトラフィックの負荷分散とセキュリティ確保への取り組みが進んでいる。旧態依然としたネットワークの企業は、ネットワーク計画の見直しに着手しなければならない。また、ネットワークの構築や運用に携わるリーダーは、単に機器や回線の状態を把握するだけではなく、ユーザーが快適でセキュアにアプリケーションやサービスを利用できているかを把握し、対処する必要がある」と述べている。