現場とベンダーのゴールの違いを最小限に抑える「デジタル活用の手引書」 日本CTO協会が公開：多くのCTOとパーソルホールディングス、三菱UFJ銀行、LIXILの知見を集約

日本CTO協会は「大手事業会社向け DX Criteria」を公開した。企業のデジタル化推進において経営視点と技術視点のギャップを埋め、「統一された目標に向かうための方向性を提供する」としている。

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　日本CTO協会は2023年12月19日、「大手事業会社向け DX Criteria」を公開した。企業がデジタル技術を活用するために必要な要素を多角的に体系化したもので、初級編と中級編に分かれている。同協会によると「業務現場と外部ベンダーのゴールの違いを最小限に抑えるための架け橋の役割を果たす」という。

初級編、中級編の位置付け（提供：日本CTO協会）

「どこから始める？　何を重視する？」のレベルで解説